「攻撃を受けたオンラインサービス」の利用者はサイバー犯罪に遭いやすい エフセキュア
エフセキュアは2021年2月10日、サイバー脅威に関するレポート「企業へのデータ侵害が個人ユーザーにもたらすリスクとは」を公開した。このレポートはエフセキュアが2020年5月に12カ国（ブラジル、フィンランド、フランス、ドイツ、イタリア、日本、メキシコ、オランダ、ポーランド、スウェーデン、英国、米国）の計4800人の一般消費者を対象に実施した調査が基になっている。それによると「サイバー攻撃を受けたオンラインサービス」の利用者は、サイバー犯罪に遭遇する割合が大幅に高くなっているという。 「歩くデータ漏えい被害者」とは何か この調査によると、サイバー攻撃によって侵害を受けたオンラインサービスを利用している割合は調査対象の18％。エフセキュアはこうした「サイバー攻撃を受けたオンラインサービス」の利用者を「歩くデータ漏えい被害者」（The Walking Breached）と呼んでいる。12カ月間
セキュリティ対策を誤る「標的型攻撃」の思い込み
企業や組織の情報セキュリティ対策で今や最も危険視される「標的型攻撃」。だが、その実態を見誤ると効果的な対策が打てなくなると専門家は指摘する。 2011年、日系大手の電機や重工系の企業を狙った「標的型攻撃」が世間の大きな関心を呼び、標的型攻撃は企業や組織の情報セキュリティ対策における重要課題の一つになった。だが、「標的型」という言葉から「極めて機密性の高い情報を持つ、ごく限られた組織や人物だけを狙う攻撃」と誤ったイメージを抱かれてしまうケースが少なくないという。 標的型攻撃の大半は「標的型」にあらず シマンテックが5月1日に発表した2011年のインターネットセキュリティ脅威レポートの中で、同社は顧客企業が受けたサイバー攻撃についての傾向分析を行った。セキュリティ脅威動向の分析を担当する浜田譲治シニアレスポンスマネージャによると、「標的型攻撃」という言葉に対して企業などが抱くのは、（1）政府や
rootkit感染PCの74％はWindows XPマシン――AVAST Software調べ
セキュリティ企業のAVASTによると、rootkit感染PCの74％はWindows XP搭載機。不正コピーユーザーの多さが原因だとしている。同OSのサポートはあと約1000日で打ち切られる。 rootkitに感染したPCの74％はWindows XP搭載マシンだった――。チェコのセキュリティメーカーAVAST Softwareが7月25日（現地時間）、rootkitに関する調査結果を発表した。 同社は6カ月にわたり、63万件のrootkitのサンプルを調査した。その結果、感染PCの74％がWindows XP、17％がWindows Vista、12％がWindows 7搭載PCだったという。 rootkitは、サイバー攻撃者がコンピュータに不正侵入した後にOSの特権を悪用するための不正プログラムをパッケージ化したもの。ボットネットの形成をはじめ、さまざまな不正行為に利用される。 米Mi
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