日本の若者が知る由もない中国人女子の悲し過ぎる「格差事情」 ジャーナリスト・中島恵｜ＤＯＬ特別レポート｜ダイヤモンド・オンライン
なかじま・けい／山梨県生まれ。中国、香港、台湾、韓国など東アジアのビジネス事情、社会事情などを新聞・雑誌などに執筆。著書に『中国人の誤解 日本人の誤解』、『中国人エリートは日本人をこう見る』、『なぜ中国人は財布を持たないのか』『日本の「中国人」社会』、『中国人は見ている。』（いずれも日本経済新聞出版社）『なぜ中国人は日本のトイレの虜になるのか？』『中国人エリートは日本をめざす』（ともに中央公論新社）『爆買い後、彼らはどこに向かうのか？』『中国人富裕層はなぜ「日本の老舗」が好きなのか』（ともにプレジデント社）、『中国人のお金の使い道』（PHP研究所）、『いま中国人は中国をこう見る』（日経プレミアシリーズ）、『中国人が日本を買う理由』（日経プレミアシリーズ）などがある。 著者サイト http://www.keinaka.com/index.html ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、
日本は本当に右傾化しているか？カナダ人国際政治学者はこう考える ――スティーブン・ナギ国際基督教大学准教授｜DOL特別レポート｜ダイヤモンド・オンライン
1971年カナダ生まれ。2007年早稲田大学アジア太平洋研究科のリサーチ・アソシエイト、2009年香港中文大学日本研究学科助教授に就任、2014年より現職。早稲田大学「アジア地域統合のための世界的人材育成拠点」シニアフェロー、 香港中文大学香港アジア太平洋研究所国際問題研究センター研究員を兼任。研究テーマは東北アジアの国際関係、日中関係、アジアの地域統合及び地域主義、非伝統的安全保障、人間安全保障、移民及び入国管理政策。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 北東アジア地域では、中国、日本、韓国の関係悪化により、ナショナリズムが沸騰している。多くの国が日本の“右傾化”を非難あるいは警戒しているが、筆者は一貫して、現代日本とナショナリズムに関して、次のような関心を抱いて
日本の中小企業が訴えたアップルの“横暴”の内幕
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 アップルの1次サプライヤーとして、知る人ぞ知る日本の中小企業がアップルを訴えた。サムスン電子のようにビジネスの競合相手としてではなく、パートナーである1次サプライヤーという立場で訴訟の“反旗”を翻したのは、世界でも異例の事件だ。それも、全世界にまで影響が波及するインパクトをはらんでいるのだ。 「リベートを払ってもらう必要がある」「159万ドルを6月第1週までにアップルへ支払ってほしい」 「以下の口座に送金してください。バンク・オブ・アメリカの……」 米アップルの購買担当者が書いたという、生々しいやり取りを記したメールの文面が今、ある訴訟の証拠資料として提出されている。 2014年9月期で売上高1828億ド
ＪＲ東日本、渋谷駅の利用者数が3位から5位に転落 東横線渋谷駅構内はまるでラビリンス｜新聞・週刊誌「三面記事」を読み解く｜ダイヤモンド・オンライン
横浜から渋谷までをつないでいた東急東横みなとみらい線が東京メトロ副都心線と接続し、新宿池袋方面まで直通で行けるようになって一年半が過ぎた。副都心線はさらに有楽町線や東武東上線に接続し、池袋どころか飯能や川越まで乗り換えなしで行ける。地方にお住まいの方にはわかりにくい話かもしれませんが、横浜に住んでいてもわかりにくいのです。 で、何がいちばんわかりにくいかと言えば、地上二階から地下五階に移った東横線渋谷駅の構内なのである。わかりにくいと言うより、何じゃこりゃと殉職した刑事さんみたいに叫びたくなる構造で、私たちを悩ませる。 遡れば、いまから十年前、東横線が横浜高速みなとみらい線と接続し、元町や中華街まで乗り換えなしで行けるようになったときは時代の変わり様を感じたものだが、副都心線との接続は、私にクエスチョンマークを突きつけただけだった。 どーしてこんなわかりにくい構造にしたんだろう。 と誰もが
都知事選は原発の是非を問う選挙になった！
1940年長野県生まれ。東京大学文学部、北海道大学法学部卒業。 83年、衆議院議員初当選。93年6月、新党さきがけ結成、代表代行。 細川政権発足時、首相特別補佐。第一次橋本内閣、経済企画庁長官。 現在、福山大学客員教授、「民権塾」塾長。 田中秀征 政権ウォッチ かつて首相特別補佐として細川政権を支えた田中秀征が、期待と不安に溢れた現政権の動向を鋭く斬り込む週刊コラム。刻一刻と動く政局をウォッチしていく。 バックナンバー一覧 14日正午、細川護煕、小泉純一郎両元首相が会談。ここで細川氏は都知事選への出馬の決意を伝え、小泉氏の支援を要請。小泉氏はその決意を歓迎し、全面的な支援を約束した。 両氏は会談後、報道機関の質問に答えて会談内容を明らかにした。細川氏は出馬の決意を公に表明し、小泉氏は全面的支援の意向を明言した。 これによって、23日に告示される東京都知事選挙が、国政の課題、特に原発の是非を
「ゼロ」カロリーなのに太る?!日本で知られていない、まさかのカラクリ
内科医師、米国ボストン在住、医学博士。東京女子医科大学卒業後、同血液内科入局。国立がんセンター、東京大学医学部附属病院血液・腫瘍内科にて、造血幹細胞移植の臨床研究に従事。2007年4月より、ボストンのダナ・ファーバー癌研究所に留学し、ライフスタイルや食生活と病気の発生を疫学的に研究。2008年4月より2013年12月まで、ハーバード大学にて食事や遺伝子と病気に関する基礎研究に従事。著書に『カロリーゼロにだまされるな――本当は怖い人工甘味料の裏側』（ダイヤモンド社）。 カロリーゼロにだまされるな 本当は怖い人工甘味料の裏側 身の回りにあふれる「カロリーゼロ」「カロリーオフ」をうたった飲料や食品。それらには、砂糖より数百倍の甘味をもつ新種の人工甘味料が含まれていて、摂りすぎると肥満や糖尿病につながるほか、うつや腎機機能低下、血管系疾患のリスクが増大するのです！日本では一般にほとんど知らされてい
堀江貴文 ロングインタビュー“これまでとこれから”を語り尽くした90分（下） 夢のためにお金を稼ぐのは、いけないことなのか？ライブドア事件で感じた矛盾と変わらぬ僕の魂
ライブドア事件で起訴、収監され、今年3月に仮釈放された堀江貴文氏。前回に引き続き、氏のロングインタビューをお届けする。「お金を稼ぐのはやりたいことをやるため」と語る堀江氏に、ライブドアの社長時代にどんな経営ポリシーでビジネスを行っていたか、そして無罪を主張していたライブドア事件と自身の公判を振り返り、今どんな感想を持っているのかを詳しく聞いた。仮釈放後、初めて明らかにされる氏の本音に耳を傾けよう。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン 編集長・原英次郎、小尾拓也 撮影／宇佐見利明） 市場を変えるために株式分割をやった 「株価吊り上げ批判」は完全な的外れ ほりえ・たかふみ ＳＮＳ株式会社オーナー兼従業員、株式会社ライブドア元代表取締役社長ＣＥＯ。1972年生まれ。福岡県出身。東京大学中退。東大在学中の96年、ウェブページ制作請負の有限会社オン・ザ・エッヂ設立。2002年旧ライブドア社から営業権を
iPhone5が大幅減産で“アップル依存列島”に大打撃
inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 創業者のスティーブ・ジョブズ氏が亡くなって1年以上がたっても、業績は右肩上がりだったのだが…… Photo by Naoyoshi Goto それはアップルの想定外の変調を告げる“予兆”だったのかもしれない。 2012年11月13日夜、中小型の液晶ディスプレイの世界大手、ジャパンディスプレイの能美工場（石川県）が、大きな落雷によって突如停電。工場の全電源がダウンしてしまい、生産ラインが停止するアクシデントに陥った。 実はこの最新鋭工場では、iPhone5の出荷を支えるべく、アップル向けに昼夜問わずフル操業を続けていたところだった。 世界的なヒット商品なだけに、主要部品の液晶ディスプレイの供給が止まることになれば、アッ
親の介護費用が高額になっても大丈夫！医療費の自己負担と合わせて還付金を取り戻す方法
1968年、千葉県生まれ、茨城県在住。フリーランスライターとして、新聞や週刊誌、医療専門誌などに、医療費や年金、家計費の節約など、身の回りのお金をテーマにした記事を寄稿。本コラムのほか、医薬経済社「医薬経済ONLINE」に連載中。著書に「読むだけで200万円節約できる！医療費と医療保険＆介護保険のトクする裏ワザ30」（ダイヤモンド社）など。ライター業のかたわら、庭で野菜作りも行う「半農半ライター」として、農的な暮らしを実践中。 知らないと損する！医療費の裏ワザと落とし穴 国民の健康を支えている公的医療保険（健康保険）。ふだんはそのありがたみを感じることは少ないが、病気やケガをしたとき、健康保険の保障内容を知らないと損することが多い。民間の医療保険に入る前に知っておきたい健康保険の優れた保障内容を紹介する。 バックナンバー一覧 団塊の世代の先頭グループ1947年生まれが65歳になり、今年は6
採用面接で優秀な人をいかに見抜くか
キャリア形成コンサルタント。 兵庫県出身。一橋大学法学部を卒業後、日興證券引受本部（当時）を経て、カリフォルニア大学バークレー校ハース・スクール・オブ・ビジネスにてMBAを取得。1993年から2010年末までマッキンゼー・アンド・カンパニー、ジャパンにて、コンサルタント（アソシエイト、エンゲージメント・マネージャー）、および、人材育成、採用マネージャーを務める。2011年より独立。 現在は、キャリアインタビューサイト MY CHOICEを運営し、リーダーシップ教育やキャリア形成に関する啓蒙活動に従事する。 著書には『採用基準』がある。 マッキンゼーの元採用マネジャーに聞く「人材の条件」 マッキンゼーの採用マネジャーを12年務めた伊賀泰代氏。「超難関」と言われる同社の採用試験では、どのような人材を「できる人」と見なしていたのか。またどのような人を採用しようとしていたのか。いまの日本に必要な人
給料額トップはスクウェア・エニックスＨＤの1709万円。東京電力の年収は653万円。その他、日本の高給会社トップ100社を一挙公開！
日本企業の年間給料の最高額は、ドラゴンクエストなどゲームソフトを展開するスクウェア・エニックス・ホールディングス(9684)の1709万7000円だった。 3月決算企業の有価証券報告書の届出が完了、公開された。 同じ決算書でも証券取引所に提出される決算短信に比べて、有価証券報告書は記載される情報が多彩で、より多くのデータが公開されるのが特徴だ。 そのひとつが各企業の社員の給与の金額。これをみれば、その会社の社員の給料の平均額が一目瞭然にわかってしまう。 今年、日本一の高給会社の栄誉に輝いたのは? 最高給はスクウェア・エニックスの1709万円! 下図をみてほしい。 これは有価証券報告書届出ベースでみた、年間の給与額の多いベスト20社と、その会社の従業員数及び平均年齢を示したものだ。 給料トップはゲームソフト大手のスクウェア・エニックス・ホールディングスで、一人当たりの年間給与の平均額は170
【新連載】なぜ今「ノマド」は“炎上祭り”と化しているのか日本の“ノマド先駆者”佐々木俊尚さんに聞く【前編】
ロスジェネ世代(1981年生)の編集・ライター。フリーライター、編集プロダクション勤務を経て2008年より株式会社プレスラボを起ち上げる。著書に『エレベスト』（戎光祥出版）。web上のニュースサイト「下北沢経済新聞」編集長。「GetNavi」（学研）誌上で『コンビニ研究室』連載中。他に「日経トレンディネット」「COBS ONLINE」「R25」「サイゾー」など主にネット媒体で執筆中。起業したのは旺盛な独立心と言うよりも、むしろサラリーマンの職場における煩わしい人間関係から逃げるため。 ツイッター：@umeda_kazuhiko ノマドってどうよ？～賛否両論から「働く」を考える～ オフィスではなくカフェなどの場所でPCやクラウド駆使しながら働くスタイル「ノマド」に、今大きな注目が集まっている。しかし、この働き方に賛否両論があるのも事実だ。この連載では、賛否両論を取り上げつつ、産業構造の転換期
任天堂はなぜソーシャルゲームをやらないのか（上）関係者が見据える「バブル市場」の不確定要因と未来図
1972年生まれ。早稲田大学教育学部教育心理学専修を経て、東京大学大学院教育学研究科修士課程在籍中。1999年からゲーム業界ウォッチャーとしての活動を始める。著書に『ゲーム業界の歩き方』（ダイヤモンド社刊）。「コンテンツの配信元もユーザーも、社会的にサステナブルである方法」を検討するために、ゲーム業界サイドだけでなく、ユーザー育成に関わる、教育と社会的養護（児童福祉）の視点からの取材も行う。Photo by 岡村夏林 コンテンツ業界キャッチアップ ゲームソフトをゲーム専用機だけで遊ぶ時代は終わった。ゲーム機を飛び出し、“コンテンツ”のひとつとしてゲームソフトがあらゆる端末で活躍する時代の、デジタルエンターテインメントコンテンツビジネスの行方を追う。 バックナンバー一覧 ソーシャルゲームに参入すれば 任天堂の収益は本当に改善するのか？ 昨年のゲーム業界は、ディー・エヌ・エーやグリーなどが手が
購入したＤＶＤ・ＢＤソフトをクラウドに置いてどこでも見放題米の新サービス「ウルトラバイオレット」に成算はあるか
1964年生まれ。兵庫県出身。ニューヨーク在住。明治大学卒業後、科学雑誌 出版社勤務を経て、95年フリーランスとして渡米。 ITとNFL、MLB、サッカーなどの米スポーツという2つの分野を中心に取材・執筆活動を行う。 特にメディアとスポーツビジネスの動向に注目している。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 アップルが公開したiOS5の新機能で、さまざまなデータをパソコンやiPhoneなどで同期できるiCouldや、日本では現在利用できないものの音楽データを共有できるiTunes Matchなど、いわゆるクラウド・サービスが世界的な流行になっている。そんななか、10月18日に新たなクラウド型サービスがアメリカで開始された
「ドラえもん」「クレヨンしんちゃん」はもう古い!?アニメもゲームも“日本離れ”する中国の子どもたち
やまや・たけし／1976年東京都生まれ。システムエンジニアを経て2002年よりライターとして活動。中国をはじめとするアジア諸国のIT事情を専門とし、幅広いメディアで執筆活動を行っている。執筆の他、講演や調査なども行う。著書に『中国のインターネット史 ワールドワイドウェブからの独立』（星海社新書）など。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 中学生以上はまだしも、 ひとケタ年齢層は日本アニメを見ない!? 中国人に親しまれている日本のコンテンツというと、世界の「ドラえもん」や、訴訟沙汰が話題になった「クレヨンしんちゃん」などのアニメを思い浮かべる読者は多いだろう。だが中国のいまどきの子どもは日本の子ども向けアニメは見ない。「
鉢呂前経産相の「放射能つけちゃうぞ」発言は虚報だった！
株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎｢5人の参謀｣』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊 安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日本をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日本が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい～きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」～』 『結果を求めない生き方
「頭が良い」の定義は変わる。ロジカルシンキングより“メタ思考” | 混迷日本で幸せになるための“21世紀型”リテラシー | ダイヤモンド・オンライン
山口揚平（やまぐち・ようへい） 早稲田大学政治経済学部（小野梓奨学生）・東京大学大学院修士。 1999年より大手外資系コンサルティング会社でM&Aに従事し、カネボウやダイエーなどの企業再生に携わったあと、独立・起業。企業の実態を可視化するサイト「シェアーズ」を運営し、証券会社や個人投資家に情報を提供する。2010年に同事業を売却したが、のちに再興。クリスピー・クリーム・ドーナツの日本参入、ECプラットフォームの立ち上げ（のちにDeNA社が買収）、宇宙開発事業、電気自動車（EV）事業の創業、投資および資金調達にかかわる。その他、Gift（ギフト：贈与）経済システムの創業・運営、劇団経営、世界遺産都市ホイアンでの8店舗創業（雑貨・レストラン）、海外ビジネス研修プログラム事業、日本漢方茶事業、医療メディア事業、アーティスト支援等、複数の事業、会社を運営するかたわら、執筆、講演活動を行っている。専
ゲーム業界ゆく年くる年～識者と語り尽くす任天堂の逆風、ソーシャルゲームの勢い、キネクトとトルネの可能性・・・そして業界の未来
1972年生まれ。早稲田大学教育学部教育心理学専修を経て、東京大学大学院教育学研究科修士課程在籍中。1999年からゲーム業界ウォッチャーとしての活動を始める。著書に『ゲーム業界の歩き方』（ダイヤモンド社刊）。「コンテンツの配信元もユーザーも、社会的にサステナブルである方法」を検討するために、ゲーム業界サイドだけでなく、ユーザー育成に関わる、教育と社会的養護（児童福祉）の視点からの取材も行う。Photo by 岡村夏林 コンテンツ業界キャッチアップ ゲームソフトをゲーム専用機だけで遊ぶ時代は終わった。ゲーム機を飛び出し、“コンテンツ”のひとつとしてゲームソフトがあらゆる端末で活躍する時代の、デジタルエンターテインメントコンテンツビジネスの行方を追う。 バックナンバー一覧 2010年も残りわずか。当連載の今年の締めくくりとして、ゲーム業界を研究している識者の皆さんと、今年のゲーム業界について語
“戦力にならない”若手社員はなぜ増えた？成熟経済下の日本に求められる「新しい教育」の姿――東京大学 本田由紀教授インタビュー
「最近の若手は戦力にならない――」。こんな厳しい声が多くの企業から聞こえてくる昨今。その原因はとかく若者ばかりに求められがちだが、決して彼らの責任のみに帰して片付けられる問題ではない。「日本の教育システム」と「日本企業の古くからの体質」にこそ問題の本質がありそうだ。そうしたなかで東京大学・本田由紀教授は、「職業的意義を持つ教育」が問題を解決するための鍵であると説く。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン 林恭子） 企業や教育機関は自ら変革を怠る一方で、 若者へ「過剰な期待」をしていないか ――多くの職場で「若手社員の能力不足」が指摘されている。若手社員にしてみれば、学校教育をサボったわけでもないにもかかわらず、批判されるのは心外かもしれない。なぜ、これほどまでに、彼らの能力不足が叫ばれるようになってしまったのだろうか。 ほんだ・ゆき／1964年徳島市生まれ。社会学者。東京大学大学院教育学研究科
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大阪の地下鉄はなぜ相互乗り入れが少ないのか
