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世界初※!紅麹(Monascus pilosus)の全ゲノムを解析 腎機能障害をもたらすカビ毒シトリニン※1生成不能を証明 -2020年10月1日 BMC genomics (Springer Nature)誌にて報告- 小林製薬株式会社(本社:大阪市、社長:小林章浩)は、2016年にグンゼ株式会社より、食品素材“紅麹”に関する製造・販売事業を譲り受けました。以来、国内唯一の伝統的発酵法により製造した“紅麹”の機能研究、新製品開発、BtoB事業に取り組んでおります。今回弊社は、奈良先端科学技術大学院大学 先端科学技術研究科 金谷重彦 教授・データ駆動型サイエンス創造センター 小野直亮 准教授との研究において、紅麹菌“Monascus pilosusの全ゲノム”を世界で初めて明らかにし、結果を2020年10月1日 BMC genomics (Springer Nature)誌にて報告いたしま
はしかに感染した人が各地で相次いで確認されていますが、SNSでは、はしかに感染した場合の症状を軽視し、ワクチンによる予防を否定する誤った情報が広がっています。 はしかは命に関わることもある一方、ワクチンが有効だと分かっている病気で、誤った情報には注意が必要です。 (動画は1分37秒 おはよう日本で放送したスタジオ解説です) 各地で感染者が確認されているはしかについて、旧ツイッターのXなどにははしかは自然に感染した方がよいとか、ビタミンをとれば治るのでワクチンは必要ないなどとする誤った情報が多く投稿され、13日午後8時の時点であわせて100万回近く閲覧されています。 中には「自然免疫獲得のチャンス」などとして、感染した人が利用した飲食店に行くことを促すような投稿もあり、およそ40万回見られていました。 はしかは感染力が極めて強いうえ、特効薬はなく、免疫を持たないまま感染すると、肺炎や脳炎で重
WEB上にあふれる“うその情報”に注意! 「このサプリメントは学会で報告されている。がんを治せる優れたものだ」 「最先端のこの治療は保険こそ効かないものの非常に効果がある」 といったWEBの情報、実はこれ“うそ”かもしれません。 インターネットから「がん情報」を得ているという人は約5割というデータがあります。しかし、そこには“落とし穴”があるので注意が必要です。事実、ネット検索をして、まず表示されるサイトのなかで信頼できるのは、わずか10%程度なのです。突然“がん”と宣告されて頭が真っ白になっているとき、果たしてあなたは正しい情報を見抜くことができるでしょうか?ネット上の“うそ”を見抜く方法をご紹介します。 “うそ”を見抜く方法 実際にあった例を集めて、「“うそ”情報を掲載するホームページ」を作成しました。あなたはどれが怪しいと思いますか?特に怪しいものを解説します。 ここが怪しい!① 《
(目的) 第一条 この法律は、狂犬病の発生を予防し、そのまん延を防止し、及びこれを撲滅することにより、公衆衛生の向上及び公共の福祉の増進を図ることを目的とする。 昭和二十五年法律第二百四十七号 狂犬病予防法まずこの第一条からずれているw存在さえ確認されてない病原を、予防するために予防接種を行えと法で決めている。 その件については上原さんが開示請求をし公開している。参照: 農林水産省 行政文書不開示決定通知書 問 1 狂犬病ウイルスの存在を証明する科学的根拠、論文等。 2 狂犬病は、狂犬病ウイルスを保有するイヌ、ネコおよびコウモリを含む野生動物に咬まれたり、引っ掻かれたりしてできた傷口からの侵入、および極めて稀ではあるが、濃厚なウイルスによる気道粘膜感染によって発症する人獣共通感染症である。とする科学的根拠、論文等。 3 狂犬病ウイルスが、ヒトからヒトに感染するという科学的根拠、論文等。 4
新型コロナウイルスの感染は昨年11月下旬から年が明けても増える傾向が続き、流行の「第10波」の兆しも見せている。理化学研究所(理研)と京都大学の共同研究グループは昨年末、症状が収まった後もウイルスが心臓に残存すると心不全のリスクが高まる可能性があると発表した。同5月に感染症法上の位置付けが5類に移行し、人々は「コロナとの共生」の日常に戻っているが、流行ウイルスの性質が大きく変わったわけではなく、油断はできない。厚生労働省は今冬期の流行拡大に注意を呼びかけている。 国内初感染確認から4年でまた増加傾向 新型コロナウイルスの感染者が国内で初めて確認されてから1月15日で4年が経過した。5類移行後は感染実態の把握方法は全数把握から全国約5000の定点医療機関による定点把握に変更された。厚労省によると、定点把握の感染者数は移行後も増え続け、昨年8月末から9月上旬には1医療機関当たり約20人になり流
スポーツ庁は8日、2022年度の「体力・運動能力調査」の結果を公表した。 同年度を含む最近10年間の体力テストの合計点(平均)を分析したところ、中学、高校、大学生など男子の一部年代で、新型コロナウイルス流行とほぼ同時期に低下傾向だったことが判明。専門家は感染拡大に伴う部活動などの活動制限が影響したとみている。 調査は1964年から毎年行われている。今回は昨年5~10月、握力や反復横跳び、立ち幅跳びなどの項目について6~79歳の男女7万4194人を対象に実施。5万6365人(回収率76%)から回答を得た。 同庁によると、体力テストの合計点(平均)について、最近10年間の推移を見たところ、成年(20~64歳)と高齢者(65~79歳)が男女ともに多くの年代で横ばいだった。一方、青少年(6~19歳)のうち、女子などが横ばいだったのに対し、中学や高校、大学生などに当たる年代の男子だけが、コロナ禍とほ
九州7県が豚熱ワクチンの接種推奨地域に指定されたのに伴い、鹿児島県内9市町の12農場で27日、予防接種が始まった。大規模農場が中心。県は国からの供給本数や各農場の準備状況を見ながら、順次ワクチンを供給する。初回接種後の追加分を含め、2023年度内の接種頭数は約184万頭に上る見込み。 【写真】各農場に供給する豚熱ワクチン(鹿児島県畜産課提供) 農林水産省動物検疫所は同日、輸出に必要な検疫証明書の交付を停止し、豚肉は原則輸出できなくなった。 県畜産課によると、初回の一斉接種は全522農場の約86万頭が対象。生後30日未満の子豚と出荷20日前の肥育豚は除く。家畜防疫員や知事認定の獣医師だけでは作業が追いつかないため、県は各農場の生産者や従業員を打ち手に想定し、11日から必要な研修を始めた。22日までに1100人が受講した。 初日は12農場のうち、家畜防疫員、獣医師による接種が各1農場、残りは従
健康番組で紹介された品が、翌日のスーパーからゴッソリなくなるという話はよく聞きます。メディアの影響は医療現場にも及ぶもので、有名人ががんを公表したり、「○○検査でがんが見つかった」などと紹介されると、関連の医療機関が一気に賑わうというのはよくあることです。ある種のブームです。 すると、ある特定の病気について検査件数がグーンと伸び、追って「その病気である」と診断を受ける方がグググーンと伸びることがあります。こうしたブームが発生すると、検診を研究している立場としては「これは過剰診断ではないか」とちょっと身構えてしまいます。 国家総出で「がん検診」を盛り上げた韓国 お隣の国、韓国は長く検診後進国といわれていました。そこで政府主導でメディアも巻き込んだ乳がん、子宮頸がん、結腸がん、肝臓がんの検診が始まったのが1999年のこと。そのとき、オプションとして甲状腺がん検診も受けられることになりました。
7月29日、4年ぶりの隅田川花火大会が行われ、103万人が参加した。すると途端に元気になるのがコロナ騒動を終わらせたくない人々である。 【写真】「過剰アナウンス大国」日本の病理…自分の頭で考えて判断を下せない幼稚な国 82万人が訪れた京都の祇園祭宵々山(7月14~16日)の時もそうだったが、「マスクをつけてない人が多い! メガクラスターが発生するじゃないか!」とツイッターで人の楽しみに難癖をつける。そして毎度「2週間後は地獄になる!」と煽り、ならなかったら次のターゲットを探す。 7月24日~30日の1医療機関あたりの陽性者数は全国平均が15.91人。京都は16.54人。もっとも多いのは佐賀県で31.79人となっている。佐賀で京都の祇園祭宵々山レベルの祭なんてこの時期にやっていない。 そして、8月7日~8月13日の全国平均は14.16人になった。祭あっても減ってるじゃねーかよ。 もう世の流れ
井原裕 いはら・ひろし/精神科医。獨協医科大学越谷病院こころの診療科教授。順天堂大学医学部准教授を経て、2008年から現職(撮影/編集部・野村昌二) アベノミクスで株価は上がっても、仕事のストレスが原因でメンタルクリニックを訪れる人は減らない。昔に比べ受診しやすくなり、服薬への抵抗感も薄れたが、向精神薬の副作用や依存症のリスクを、患者はどこまで知っているのだろうか。 埼玉県の獨協医科大学越谷病院こころの診療科では“薬に頼らない治療”をコンセプトに掲げている。『うつの8割に薬は無意味』(朝日新書)を著した同科教授の井原裕医師は、こう説く。 「NNTといって、薬の効能を示す指標があります。09年に発表された論文によると、うつ病にSSRI(抗うつ薬は、化学構造の違いから「三環系」「四環系」「SSRI」「SNRI」などに分類される)を処方した場合のNNTは7~8。つまり、抗うつ薬で治るのは7~8人
「人生が狂ってしまった」「別世界の暮らし」コロナ後遺症は"治療薬の治験"も進むが...専門家は「軽視すれば、仕事を奪われたり、何年間も苦しんだり」 各国で研究が続く『コロナ後遺症』。2022年8月に発表されたオランダの研究によると、7万6000例のコロナ患者を調査したところ、呼吸困難や筋肉痛などの症状が長期(90日~150日間)で発生した患者は12.7%いたという。そんな中、コロナ後遺症の治療薬の治験が日本でスタートした。この治療薬は後遺症で悩む人たちの光になるのだろうか。 コロナ後遺症に苦しむ人たち『こんな生活が待っているなんて』 (厚生労働省 加藤勝信大臣 4月27日) 「コロナは5月8日以降は5類感染症となる。まさに大きな転換点を迎えるわけであります」 ついに5類に引き下げられた新型コロナウイルス。マスクの着用も個人の判断に委ねられることとなり、街中ではコロナ楽観論が高まっている。
新潟大学の榎本隆之特任教授らによる「HPVワクチンの有効性と安全性の評価のための大規模疫学研究」(NIIGATA study)の新しい報告が2022年9月に論文化され(※1)新潟大学はそのことを2022年9月12日付プレスリリースで紹介しました。そのタイトルは 「HPVワクチンによる子宮頸部前がん病変予防効果を確認」 です。 このタイトルを素直に読めば、この研究によって「HPVワクチンの接種で子宮頸部の前がん病変(がんになる前の異形成と呼ばれる状態)が防げることが統計的有意差をもって確認された」と多くの人が受け止めるでしょう。 実際に、このプレスリリース発表の2日後、ウェブメディアのメディカルトリビューンは「実証!HPVワクチンの前がん病変予防効果」と題して、プレスリリースそのままの記事を配信しました。 接種者全体では有効性に統計的な有意差が得られず ところがこのプレスリリースは、論文内容
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