因果関係も不明なのに「ワクチンの副反応が出やすい素因」を特定できるはずがない - NATROMのブログ
2023年8月からX（旧Twitter）にて、元杏林大学保健学部准教授の平岡厚さんと対話を続けています。平岡さんは「HPVワクチンの深刻な副反応・薬害としての自己免疫性脳症が、相当規模で存在していると推測」しておられます。具体的にはワクチン接種者の「数千人に1人」が「POTS, CRPS, ME/CFS, 繊維筋痛症などの症状が入れかわり立ちかわり現れ、認知障害なども絡む」症状を呈するとしています。 平岡さんの主張の一つに、「接種を受けると副反応が出やすい素因」を持つ人をワクチン接種対象から外すことで問題解決が可能になるというものがあります。 →接種を受けると副反応が出やすい素因を持つ人がいることが分かるので、そういう人を接種対象から外す方向で、問題解決が可能になるのではと思います。私は、「HPVワクチンを接種すると重篤な副反応が出やすい素因を持つ人が接種を受けたことに起因する現象が起きて
日本の人口は6000万人へ。まもなくやってくる「多死時代」の幕開け（荒川和久） - エキスパート - Yahoo!ニュース
人口減少の危機感を煽ったところで…日本の人口減少に対して「恐ろしい未来」だの「未曾有の危機」だのと仰々しい枕詞をつけて、ことさら危機感を煽るような論説が目立つが、今必要なのは、恐れることではなく、正確なファクトを知ることである。 日本の人口減少は不可避であるという現実を。 2020 年国勢調査では、日本の人口は１億2614 万人で、５年前から約95万人減少した。しかし、そんなことは既に毎年発表されている総務省統計局の「人口推計」を見れば予想つく話である。 すでに、日本の人口は2008年をピークに減少基調にあることは、こちらの記事の長期推移データでも紹介している。 →2020年出生・死亡・婚姻・離婚の確定値。新型コロナとは関係ない大きな人口動態の流れを見る 人口減少を解決するためにも出生率をあげなければならないということを言う人もいるが、出生率があがらないこともわかりきった現実である（→日本
「海外から見た、日本の良い点・おかしな点」 第3回 日本の治安は本当に良いのか？｜ちゃん社長
日本は世界屈指の治安が良い国として知られています。確かに海外旅行に一度でも行ったことがある方なら、その時に日本の治安の良さを改めて実感されたに違いありません。しかし、それはあくまでも感覚的なものに過ぎず、「海外と比べてどの程度犯罪件数が少ないのか？」という客観的事実を説明できる人は多くありません。 またその一方で、「最近は日本の治安も悪くなってきた」という声も耳にします。テレビなどのコメンテーターすら、そういった論調の話をします。しかしこれも本当にそうなのでしょうか？もし治安が悪くなったとするなら、いつの時代と比較して治安が悪くなったのでしょうか？この点に関しても、筋道立てて説明できる人は多くありません。 こういった点を、統計を基に分析する事は有用です。なぜなら統計は雄弁であり、私たちはそこから多くの考察を得る事ができるからです。一方で「人の主観」も同じく大切です。特に治安の様な問題に関し
新型コロナワクチン打っても“未接種扱い”にしていた…厚労省「理由は不明だが意図的なものではない」 | TBS NEWS DIG
厚生労働省は10万人あたりの新規陽性者数を「新型コロナワクチンを打ったか打っていないか」で分けて公表していますが、その中でワクチンを打っている人の一部が“未接種者扱い”になっていたことがわかりました。…
フランスやスウェーデンも出生率低下傾向 日本は「超低出生率」前年の１・２６下回る情勢
厚生労働省が公表した人口動態統計（速報値）では、２０２３（令和５）年の出生数が大きく落ち込み、６月ごろにまとまる「合計特殊出生率」でも過去最低タイとなった前年の１・２６を下回る可能性がある。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の統計によると、２１年の加盟国の平均は１・５８。加盟する先進国の多くが人口の維持に必要な「２・０６～０７」を下回っているものの、日本は１・３０で、特に人口減少が深刻な「超低出生率」（１・５０未満）のグループから抜け出せない状況が続いている。 日本の出生率は、戦後まもなくに生まれた「団塊の世代」が２０代後半になった１９７４（昭和４９）年の２・０５を最後に「２」を割り込み、以降は下落傾向が続く。２００５（平成１７）年には１・２６まで低下。その後はやや持ち直したものの、２２（令和４）年に再び１・２６に下がった。 「少子化対策先進国」と呼ばれる国でも出生率低下に頭を悩ませている。フラ
ネットを監視も干渉もしない国は、日本を含むたった4カ国だけ
インターネット上の意見に政府の圧力がかかるのは70カ国中53カ国、監視干渉行為をしない国は日本を含めてたった4カ国。ネット上の自由に迫る「影」は着々と広がり続けています。その実情とは。長年情報通信政策に携わり、現在は大手プロバイダーのIIJ副社長である谷脇康彦氏の著書『 教養としてのインターネット論 世界の最先端を知る「10の論点」 』から一部を抜粋して紹介します。 インターネットはどう生まれ、どう使われてきたか 1960年代のインターネット草創期。インターネットの普及は世界の人々の間で情報や知識を共有することを促し、透明で民主的な社会の実現に貢献するという期待が利用者の間に確かに存在していました。これはインターネットの基本精神である「自律・分散・協調」という面に依拠するものでした。 具体的には、インターネットを構成するルーターなどの機器は民間の人たちが「自律」的、つまり自由に設置・運用し
HPVワクチンについて | おおきな木ホームクリニック
HPVワクチンについては書くことがたくさんあるのですが、今回ちょろっと書きます。 以前のブログにも少し書きましたが、まず臨床試験の段階で推奨されている方法でおこなわれていません。 通常は、本物のワクチンと、対照として生理食塩水が選ばれます。 しかしメルク社のガーダシルは、対照としてアジュバンドであるアルミ（アルミニウムヒドロキシホスフェイト硫酸塩：AAHS）が入ったものが「こっそり」使われました。 「こっそり」というのは、研究手順書（プロトコル）の原本にはAAHSであることが書かれているにもかかわらず、被験者には「本物か生理食塩水のものが打たれる」と説明されていたからです。 被験候補者たちに渡すパンフレットにも、生理食塩水が対照であると書かれていたのです。 もうここからして信用のない会社だし、信用のないワクチンであることがわかると思います。 ほとんどの臨床試験はこうやってズルされていること
科学データが見せる10世紀に社会が 大きく変化したわけ – 國學院大學
科学データが見せる10世紀に社会が 大きく変化したわけ ヒトと自然、これまでとこれから（笹生衛 教授 前編） 神道文化学部全ての方向け Tweet 旱魃（かんばつ）、大雨、洪水。そして都市部への人口集中による感染症の大流行。古代の人々の姿と、現代に生きる私たちの姿はほとんど変わらないことが、古代の遺跡調査と文献史料、そして最先端の科学データを突き合わせたときに見えてくるという。 笹生衛・神道文化学部教授（國學院大學博物館館長）への前後編インタビューで伝わってくるのは、古代の話でありながらどこまでもクリアで、そしてリアルな歴史の肌触りだ。 10世紀に、何かが起きたのではないか――。これは私が20代の頃、古代の集落の発掘調査現場に身を置くようになって抱きはじめた疑問でした。古墳時代からの伝統的な集落のかたちが8・9世紀までは残っていたのに、9世紀の末期から10世紀にかけて、その集落が消滅・分散
「死にたい」訴える子ども、コロナ禍前の1.6倍 相談相手少なく（朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
コロナ禍は、子どものこころにも大きな影響を与えた。一方で思春期のうつ病は正確な診断が難しい上、専門医も少ないといった課題がある。 【画像】「しんどい」が言えない 家出、飛び降り…うつ病と闘う14歳の僕 2022年の小中高校生の自殺者は514人と、過去最多を記録した。この514人を含む19歳までの1006人のうち、原因や動機がうつ病とされたのは79人だった。 国立成育医療研究センターが全国の子どもの心を診る医療機関を対象に調査をしたところ、「死にたい」と思う希死念慮の状態が外来で見られると診断された20歳未満の子どもは、22年度は214人いた。調査を開始した19年度と比べると、1・6倍に増えていた。 自殺を図った自殺企図者も22年度は110人と、19年度の1・7倍に増えていた。 21年末の別の調査によると、小学5年生～中学3年生に抑うつ症状が見られる場合に相談するかどうかを尋ねたところ、アン
デンマークの政治学者が解説「SDGsの致命的な問題」と「達成に必要なこと」 | 優先させるべき「コスパのよい目標」とは
貧困撲滅やジェンダー平等など、17の開発課題の解決を目指す持続可能な開発目標（SDGs）の達成期限が2030年に迫っているが、その進捗は遅く、なかには状況が悪化している分野もあるという。 こうしたなか、デンマークの政治学者ビョルン・ロンボルグは、SDGsを効率よく達成するためにいますぐやるべきことを提案している。 ジェンダー格差が埋まるのは286年後 2023年9月、ニューヨークにある国連本部で持続可能な開発目標（SDGs）に関するサミットが開催され、集まった世界各国の政治リーダーたちは、SDGsの壮大な目標が失敗しつつある現実に直面した。 優先すべき世界的課題について語るビョルン・ロンボルグ。1965年生まれのデンマークの政治学者、統計学者。世界的な課題に対する効率のよいソリューションを研究するデンマークのシンクタンク、コペンハーゲン・コンセンサス・センター代表。2023年に新著『いちば
「がん死亡率減少がない＝過剰診断」という誤解 - NATROMのブログ
「検診によるがん死亡率減少がない＝過剰診断」という誤解はよくみられす。福島県の甲状腺がん検診に反対している人たちの間でもあります。検診によるがん死亡率減少と過剰診断の関係について説明を試みます。 無症状でがん検診を受けてがんと診断された人は、以下の4つのどれかです。 1. 検診を受けても受けなくてもがんで死ぬ運命だった。検診で発見された時点で手遅れ。 2. 検診を受けたおかげでがんで死ぬことを避けられた。 3. 検診を受けていなければいずれ症状が出てがんと診断される運命であったが、それからがんの治療をしても、がんで死ぬことはなかった。 4. 治療を受けなくても一生涯症状が出ず、検診を受けていなければがんと診断されることもなかった。 4.が、みなさんおなじみ「過剰診断」です。一方、原則として、がん検診の利益としてカウントされるのは2.です*1。検診を受けると、受けない場合と比べて、がん死亡率
感染症情報マップ｜学校等欠席者･感染症情報システム ｜学校保健ポータルサイト
2024.03.25 【変更内容】 マップビューを八地方区分および、都道府県を指定して初期表示できるように変更 マップビュー（地図形式）に表示されている円グラフ内のクラス数や出席停止人数を、一覧および棒グラブの形式で確認できる新規ビューを追加（表示単位は都道府県） 欠席者急増クラス数、出席停止人数、学級閉鎖クラス数に関するビューをそれぞれ日付基準、都道府県基準の2種類を追加 マップビュー（地図形式）に表示されている円グラフ内のクラス数や出席停止人数を、マップビュー内に一覧表示するように変更 学級閉鎖クラス数に、休校および学年閉鎖による学級閉鎖クラスを計上するように変更 詳しくは 令和５年度学校等欠席者・感染症情報システム・マップビュー表示内容の変更について を参照してください。 2023.07.03 先般、６月８日 事務連絡において、学校等欠席者・感染症情報システムにおける新型コロナウィル
マスク着用、「個人の判断」でも減らない理由は？ 朝日世論調査：朝日新聞デジタル
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マスク論争に終止符？エビデンスの総本山が内部で大揉め…【マスク研究の歴史から最新エビデンスまで総まとめ】｜森田 洋之
マスク論争に終止符？エビデンスの総本山が内部で大揉め…【マスク研究の歴史から最新エビデンスまで総まとめ】 こんにちは。医師・医療経済ジャーナリストの森田です。 いよいよ3月13日、 「マスクの着用は、個人の主体的な選択を尊重し、個人の判断が基本」 となりましたね。 まあ、もともと強制ではなかったので、 「任意から任意」 になっただけなんですけど（笑）。 さて、表題の 「マスク論争に終止符か？医学エビデンスの総本山が内部で大揉め…」 です。 実は医学界では、 「新型コロナやインフルエンザなどの呼吸器感染症にマスクは効果があるのか？」 という疑問はずっと研究・議論されてきていたのです。 言ってみれば永遠の課題と言っても良い論点です。 そして…実はコロナ前の段階で、ほぼ結論が出ていました。 ○ 2011年のコクラン分析 世界中の医学研究・医学論文を可能な限りすべて集積して世界最高の医学的エビデン
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日本の名目GDP5位転落へ インドが抜く
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Anedan on X: "おやおや いい加減なマスク論文が多いことで マスク論文ガーの人息してますか？…"
合計特殊出生率 実態は公表値よりもっと低かった…専門家が「信じられない」統計手法とは：東京新聞 TOKYO Web
