マッキンゼー時代の食事はひどかった！：日経ビジネスオンライン高島 宏平 オイシックスCEO 神奈川県生まれ、東京大学大学院工学系研究科情報工学専攻修了後、外資系経営コンサルティング会社のマッキンゼー東京支社に入社。2000年6月にオイシックスを設立し同社代表取締役CEOに就任。 この著者の記事を見る
会員数激減、進研ゼミが見つめ直した大切なこと：日経ビジネスオンライン
山口：「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」はとても強いブランドですが、2013年度の国内会員数は前年比で24万人減で、385万人となりました。資料を拝見すると、いきなりガクッと減っているのがよく分かります。この要因は何でしょうか。 成島：単年度で起きたことではありますが、これまでの私たちのやり方で蓄積した膿が、数値結果として出てしまったのだと思っています。会員数も落ちましたが、ブランドイメージもびっくりするほど落ちました。反省して、頭を丸めて出直さないといけないと考えているところです。 山口：何を反省するのでしょう。 成島：お客様に対する姿勢です。例えば、私たちは社内でダイレクトメール（DM）を送ることを「投下する」と言う。でも、ラブレターや招待状なら「届ける」ですよね。これから会員になってくださるお客様と「頑張ろう」と約束をするためのものなのに“投下”って、爆撃機じゃないんだから、と。 山口
仕事優先で子育てを放棄しては課長失格：日経ビジネスオンライン
小売業界でトップクラスの企業に勤めている、今年38歳になる課長さんは私生活で大きな悩みを抱えています。 28歳で結婚した課長には、8歳になる男の子がいます。実は、この子の学業の成績が振るわず、それが原因で家庭がぎくしゃくしているのです。 この課長は大学卒業後に新卒で入社し、地方都市の販売現場を転々とした後、2年前から本社の開発部門に配属になりました。小売業界の現状としては、顧客の購買意欲が高まりつつある半面、円安により輸入食材などが高騰しており、難しいかじ取りを求められています。課長の所属する開発部門は、出店計画やキャンペーンの企画などで大忙しです。 このように課長の仕事は多忙ではあるものの、業務そのものは安定的にマネジメントできており、3人の部下ともそれなりに良好な関係を築けています。というのも、部下たちはそろって優秀で、まだ若いにもかかわらず、課長から細かい指示を出さなくとも、自発的に
目からウロコの不眠症治療法：日経ビジネスオンライン
一般に流布されている「理想の睡眠は8時間」というのは間違いで、それだけ長い間眠ることができるのは、中学生くらいまでだそうだ。その人がまだ眠りを必要としているかどうかは、脳波の測定で分かり、成人後は7時間台、70歳で6時間くらいというのが平均値だ。しかし、日本では、「8時間神話」が根強いのか、眠れないのに眠ろうとする人が多いという。 不眠症について質問した時、三島さんがまず強調したのは、まさにその件だった。 「70歳近くなると、正味6時間くらいしか眠れないというのは、つまりそれで充分ということなんですね。だけど日本の65歳の人は、平均で寝床に9時間もいるんです。だから、3時間は寝床にいても眠れなくて、いったん眠ってもトイレに行った後しばらく起きていたりとか、そういうことを繰り返している。そんなの不眠が悪くなるに決まってるんですね」 眠れないのに寝床に長い時間いるから不眠が悪くなる。 これはど
外資系に勤めるとなぜ“右傾化”するのか 欧米流と日本流、2つのやり方、考え方の板挟みになり…：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「アメリカの企業でずっと仕事をしてきますと、右翼というか、国粋主義というか、そうなってくるのですね」。 8月下旬、とあるIT（情報技術）関係の会合に出ていたところ、パネルディスカッションに登壇した日本のIT企業社長が開口一番、こう述べた。社長の隣に座っていた司会者が苦笑し、「それは本題と関係ないでしょう」と口をはさみ、会場のあちこちから笑い声が上がった。 その社長は米国に本社があるIT企業数社で経験を積んだ後、日本で起業し、自ら考案した情報システム開発手法の普及に取り組んでいる。外資系企業に勤め、米国で開発された製品や手法を日本に持ち込む仕事を続けているうちに、日本には日本生まれの開発手法が必要だと考えるようになったという。 IT利用や情報活
ヒット番付“西の大関”「LINE」を生んだ森川社長に聞く：日経ビジネスオンライン
森川：11月末現在で8000万人を超えました。 安田：そのうち国内はどのくらいなんですか。 森川：3600万人です。 安田：とすると海外が4400万人ですか。1カ月に1000万人くらいのペースで伸びてるんでしょう？ 森川：そうですね。 安田：我々の世代のおじさんたちだとLINEを知らない人がけっこういるんですが、そういう人にね、よく言ってあげるんですよ。「3600万人ですよ」って。1億2000万人のうち3600万人といったら3割ですからね。すごいことになっているという実感はおありですか。 森川：電車に乗ったり街中を歩いたりしていると、特に都内はかなり使っていただいているなという手応えは感じています。単純に使っていただいているだけでなく、LINEという単語が会話に登場していますので、LINEという固有名詞が市民権を得始めているという実感はあります。 安田：若い女性が電車の中などでメールじゃな
米国豆腐シェアNo.1の「超意外」な企業：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今から約30年前、ある食品メーカーの社員が、米ロサンゼルスに降り立った。日本ではNo.1ブランドになっている自社商品が米国でも売れるのか、その感触を確かめるためだ。その会社は30年後、当初の想定とは全く異なる、思わぬ形で米国No.1のメーカーとなった――。 ハウス食品と聞いて、カレーを思い浮かべない日本人はいないだろう。同社は米国でカレー事業を広めるために1981年、ロサンゼルスに営業所を設立。同地での情報収集をスタートさせた。83年にはカレーを提供するレストラン事業を開始し、実店舗をオープン。現在も同市内のリトルトーキョーなど西海岸に11店舗を運営しており、2011年12月期の売り上げは約10億円。今期も増収を見込み、「ジャパニーズカレー」
成長が止まらなくなる「稲盛和夫・4つの金言」：日経ビジネスオンライン
景気の停滞が続く中で、10期連続2ケタ成長を続けるカットチェーン、オオクシ。千葉市稲毛区で32店を展開する同社は、過当競争と淘汰が進む業界で、異色の成長企業として注目されている。客が再来店する比率は「6割あれば優良店」と言われる理美容業界で、オオクシは83.2％という驚異的な数字を上げている。 これを可能にしたのは、1997年に父親から理容店の経営を引き継いだ大串哲史社長（44歳）の、独特の経営手法にある。コンビニでバイトした経験から、独自にPOSシステムを開発して、きめ細かく顧客情報を管理・活用する。数値データは全従業員と共有し、顧客の満足度を確実に高める手法を磨き上げていく。そのために、歩合給制度はとらず、チーム（組織）としてのパフォーマンスを優先する。そこに、「助け合う」という社風が醸成されていく。 急成長していることで、他業界からの視察も絶えない。そんな大串社長の経営手腕は、「経営
「ブラック企業」が日本の若者を使いつぶす：日経ビジネスオンライン
西頭 恒明 日経ビジネス副編集長 1989年4月日経BP社入社。「日経イベント」を経て、96年8月「日経ビジネス」編集部に異動。2008年10月日経ビジネス副編集長。2009年1月日経情報ストラテジー編集長。2012年1月より現職。 この著者の記事を見る
イトイさんが語る～ グレイトフル・デッドに「仕事」を学ぶ：日経ビジネスオンライン
『グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ』（日経BP社）という奇妙なタイトルの本が2011年12月に出版されました。グレイトフル・デッドとは1960年代にサンフランシスコで誕生したヒッピーカルチャーを象徴するバンドで、日本では「知る人ぞ知る」存在ですが、ビートルズやローリング・ストーンズと同じくらいの歴史があり、アメリカではなお人気を誇っています。 この翻訳書のキモは、インターネットによって実現される「フリーミアム」や「シェア」といった最新のビジネスモデルを、実はグレイトフル・デッドが40年前から実践していた、というところ。しかしその方法論からは、マーケティングだけでなく「生き方や震災の復興についても学べるところがある」と、監修と解説を手がけた糸井重里さんは語ります。 インタビューから、1998年に糸井さんがスタートさせた「ほぼ日刊イトイ新聞」と、グレイトフル・デッドの間に、意外な共通
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
電車に乗り遅れたら「ありがとう」と言ってみてください：日経ビジネスオンライン