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本当のことを言う
「オレたち，マスゴミって呼ばれてるんだぜ，知ってた？」。向かいの席で藤堂さんが言う。もちろん知っている。小心者なので，そのことをいたく気に病んでもいる。 ゴミとか露骨に言われれば，ちょっと口を尖らせて言い訳してみたくもなる。けど，冷静に考えてみればちっとも意味があることではない。そう呼ばれるにはそれなりの理由があるわけで，弁明をしたらその「理由」がなくなるわけでもないだろうし。で，このことについて改めて考えてみることにした。 いらねーんだよ，お前ら まず，「マスゴミ」の意味である。ゴミと言うからには「不要なもの」，つまり，「偉そうにしてるけど，ちっとも役に立たないじゃないか。いらねーんだよ，お前ら」ということか。確かに年末年始のテレビ番組をつらつらと見ていて，「こりゃ，いらんと言われても仕方がないかなぁ」などと思わないでもなかった。一昔前まであったはずの，手の込んだドキュメンタリーや本格ド
株式会社サイバー・バズ｜CyberBuzz, Inc.
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毎日・産経が半期赤字転落 「新聞の危機」いよいよ表面化
朝日新聞社の赤字決算が新聞業界に波紋を広げるなか、その流れが他の新聞社にも波及してきた。毎日新聞社と産経新聞社が相次いで半期の連結決算を発表したが、両社とも売り上げが大幅に落ち込み、営業赤字に転落していることが分かった。両社とも背景には広告の大幅な落ち込みがある。景気後退の影響で、さらに「右肩下がり」になるものとみられ、いよいよ、「新聞危機」が表面化してきた形だ。 「販売部数の低迷、広告収入の減少など引き続き多くの課題」 毎日新聞社は2008年12月25日、08年9月中間期(08年4月～9月)の連結決算を発表した。売上高は前年同期比4.2%減の1380億3100万円だったが、営業利益は、前年同期26億8300万円の黒字だったものが、9億1900万円の赤字に転落。純利益も、同12億5600万円の黒字が16億1900万円の赤字に転じている。 単体ベースで見ると、売上高は前年同期が734億250
「Web2.0」ビジネスって結局、ぜんぜん儲からないの？(Ｒ２５) - Yahoo!ニュース
「Web2.0」ビジネスって結局、ぜんぜん儲からないの？ Ｒ２５10月22日(水) 12時 0分配信 / テクノロジー - テクノロジー総合 次世代ウェブサービスの象徴として「Web2.0」なる言葉が流行し始めたのは、2005年ごろから。“集合知”や“ユーザーによる情報発信”をキーワードに新サービスが次々誕生し、そのいくつかは僕らのネットライフにすっかり定着した。今や「SNS」で友達と交流し、知らない言葉は「ウィキ」で調べ、テレビのように「動画投稿サイト」を眺めるのは、ネットに慣れたユーザーにとって珍しくもない日常だ。 だが、Web2.0サービスが広まったにもかかわらず、「Web2.0ビジネス」はごく一部を除いて儲かっていないらしい。そのものズバリな社名を冠した「株式会社WEB2.0」が“サービスの収益化が困難”として解散を発表したのも印象的だが、500万人以上のユーザー数を誇る「ニコニ
asahi.com（朝日新聞社）：「朝日は人の悪口ばかり」橋下知事、本紙社説を批判 - 社会
大阪府の橋下徹知事は１９日、兵庫県伊丹市の陸上自衛隊伊丹駐屯地で開かれた「中部方面隊創隊４８周年記念行事」に出席し、祝辞の中で「人の悪口ばっかり言ってるような朝日新聞のような大人が増えると日本はダメになります」と発言した。 橋下知事はこの発言について、公務で訪れた大阪府島本町で報道陣の取材に答え、３日付の本紙社説「橋下ＴＶ発言 弁護士資格を返上しては」への反論であると説明。「僕は権力者だから批判してもらって構わない。しかし、一線を越えた批判や、からかい半分の批判には徹底して対抗しないといけない。僕にも家族はあるし事務職員を抱えている。弁護士資格を返上したら従業員はどうなるのか」などと語った。 橋下知事は２日の広島地裁判決で、山口県光市の母子殺害事件を巡るテレビ番組での発言が被告弁護団の名誉を棄損したとして、合計８００万円の損害賠償を命じられた。橋下知事は控訴している。 ◇
ネット上の言葉遊び「縦読み」 トヨタ批判新聞コラムで使われた
西日本新聞がコラムで、ネットで使われる言葉遊びの「縦読み」を試したと話題になっている。トヨタの取材対応を批判しながら、縦読みでその名が分かる仕組みだ。ただし、トヨタ側はその内容に猛反発している。 「この一文に筆者の意志の弱さが見えるな」 「２ちゃんねらかよこの記者はｗ」「いいぞ。もっとやれ」 ネット上ではおなじみの「縦読み」が、新聞のコラムでも試みられた。このことに対して、300件以上のはてなブックマークが付き、驚きが広がっている。 そのコラムは、西日本新聞の2008年10月6日付「デスク日記」。九州にある自動車メーカーの部品工場に爆発物が投げ込まれた事件で、メーカーの取材対応を批判したものだ。 コラムによると、広報担当者が当初「事件については言えません」の一点張りで、ようやく数時間後に「再発防止を望む」とコメント。07年の工場起工式も非公開で、「式典風景を公道から写真に撮ろうとすると、建
消費者行政の暴走と、記事隠蔽の痕跡 - 雑種路線でいこう
毎日.jpの記事とYahoo!ニュースへの配信を読み比べて欲しい。毎日.jpの記事からは、以下の重要な段落が消されていることが分かる。*1 国民生活センターの統計では、こんにゃくゼリーによる窒息死１７件中３件がマ社の商品で起きている。全日本菓子協会によると、こんにゃくゼリーの売り上げは０７年度約１００億円で、うち約３分の２がマ社。マ社の売り上げの約９割は「蒟蒻畑」が占める。 さりげないこの段落こそジャーナリズムの真髄で、間接的ではあるが以下のことを読者に示唆している。 マンナンライフの製品が2/3のシェアで、事故は17件中3件しか起きてないなら、他社製品のほうが問題あるんじゃないのか？ マンナンライフが製造中止して、仮に他社の類似製品が穴を埋めることになれば、消費者にとって寧ろ事故の危険性が高まる可能性さえ考えられる。消費者重視を印象付けたつもりの安直なスタンドプレーが、結果的には何の法律
「S・ジョブズ氏が心臓発作」の誤報が広まった背景
「Unedited. Unfiltered. News.」（編集をしておらずフィルターもかけていないニュース） これは、CNNが同局の市民ジャーナリズムサイト「iReport.com」に選んだスローガンだ。iReportは、今はやりの市民ジャーナリズムに参入するために作られたサイトである。iReportでは、電子メールアドレスを提示するだけで、市民は誰でも、CNNの報道事業の一部という名目で記事を投稿できる。しかし、何者かがiReportを使って、Appleの最高経営責任者（CEO）であるSteve Jobs氏が深刻な心臓発作を起こしたという偽の報道を広めた米国時間10月3日以降、CNNと市民ジャーナリズムは非難を浴びている。 Appleがうわさを否定するまで、この偽報道はウォールストリートで小さな混乱を引き起こした。Appleの株価は急落し、その日のうちに反発したものの、一時は10％近く
チェ･ジンシル「ネット中傷自殺」が契機 韓国で「サイバー侮辱罪」導入
韓国政府と与党・ハンナラ党は、有名女優チェ・ジンシルさんがインターネット上の中傷を理由として自殺に追い込まれたことをきっかけに、ネット上の中傷に厳罰を課すほか本人確認を強化する「サイバー侮辱罪」を導入する方向で検討に入った。韓国では、ネット上で誹謗中傷された有名人の自殺が相次いでいるが、今回チェ･ジンシルさんの自殺で、ネットの書き込みのあり方が大きな課題として浮上。大手紙も、「チェ･ジンシル法」と呼ばれる、厳罰化された法案の成立を呼びかける異例の事態に発展している。 ネット上で誹謗中傷された有名人の自殺が相次ぐ 有名女優チェ･ジンシル（39）さんの自殺は、韓国社会に大きな衝撃を与えた。チェさんは、2008年10月2日未明に浴室で包帯で首を吊って命を絶った。死の直前、母親に「世の中はひどすぎる。なぜ私を苦しめるのか」などと言い残したという。チェさんは、韓国ドラマ「星に願いを」などで主演したほ
韓国の殺人ネットの恐怖、芸能人相次ぎ自殺 後追いも続発 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
元巨人投手、趙成ミン氏（３５）の元妻で韓国のトップ女優、チェ・ジンシルさん（３９）の自殺後、韓国内で後追い自殺が相次ぐなど波紋が広がっている。チェさんの自殺はネットでの攻撃が引き金とされるが、実は韓国ではネットの書き込みが原因で芸能人が次々命を絶っている。スターを死に追いやる韓国ネットの実態とは−。 「世間はひどすぎる。貸金業なんて関係ないのに、どうして私を苦しめるの」。チェさんは２日未明、母親（６０）に涙を流しながらこう訴え、１人浴室にこもると、包帯で首をつって命を絶った。 韓国メディアは国民的女優の自殺報道一色に染まったが、３日以降、複数の女性が包帯で首をつって自殺し、韓国社会は大きな衝撃を受けている。 チェさんを苦しめていたのは、「貸金業に手を出し、９月に自殺した男性タレントに２５億ウォン（２億１５００万円）を貸していた」というネット上の噂だ。「金を回収できず、新たな金づるを紹介した
毎日新聞の英文記事問題、32社からの無断利用が判明
毎日新聞社はこのほど、英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」（MDN）のコラム「WaiWai」（6月に閉鎖）で、出版社や新聞社計32社の記事を無断で利用、翻訳していたと発表し、「著作権に対する認識の不徹底を反省し、読者のみなさんにもおわびする」と、9月27日付けの朝刊とWebサイトで謝罪した。 無断掲載したコラムの一部は、転載料を得て他社の出版物に転載していたため、転載料の返還手続きを進めているという。 1989年10月から2001年3月にかけて、MDNの前身の英字紙でも無断で記事を利用・翻訳したケースがあり、著作権者への説明と謝罪を続けているとしている。 WaiWaiは、日本の週刊誌などの記事を英文に翻訳して引用・転載しながら、日本の風俗を紹介するという趣旨のコーナーだったが、「低俗過ぎる」「誤解を与える内容を世界に配信し日本をおとしめた」といった批判が相次ぎ、6
無断リンク禁止の派閥を分類してみた：最終防衛ライン２
リンク禁止派→WWWから去れ リンク禁止派：全てのリンクは禁止だよ派 言及禁止派：リンク貼らなくてもそもそも言及禁止だよ派 許可無くサイト訪れるなよ波 でも検索サイトは良いよ派 無断リンク禁止派→バーナーズ＝リーの言葉を百篇読め 表記に関する派閥 URLも＜a href=""＞タグによるリンク生成はダメ派→一番多い ＜a href=""＞タグはダメだけど、URLは示しても良い派→無断リンクを認めてもよいんじゃない派に多い URLを表示するときは「ttp://〜」だよ派＝h抜きだよ派 転送負荷を減らすためにh抜きだよ派 リンクしているサイトに気づかれたくないからh抜きだよ派 派生：ヲチ対象で静かに見守りたいから外部URL書くなよ派 URLを示してはダメだが、＜a href=""＞タグは良い派→見たこと無い 宣言に関する派閥 無断リンク禁止って書いてなくても原則的に禁止だよ派 リンクフリーって
水着姿でポーズ、大手プロバイダーが女児画像大量提供 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
そんな写真が閲覧できる有料サービスを、インターネットの主要プロバイダーがポータル（玄関）サイトで提供している。 「子供の性を商品化している」との批判から、このうち１社は今月中に中止する方針を決めたが、継続中のプロバイダーは「現行法では児童ポルノには該当しない」などと主張。専門家は「海外では違法とする国もある」として、児童ポルノ問題での日本の取り組みの遅れを嘆いている。 問題の画像が提供されているのは、「＠ニフティ」「ＯＣＮ」「ビッグローブ」「ソネット」などで、いずれも富士通、ＮＴＴ、ＮＥＣ、ソニーのそれぞれの子会社が運営するサイト。「いもうと」「小中学生限定」などとうたった会員制のグラビアコーナーで、月３０００円前後の利用料を払えば、制作会社がスタジオなどで撮影した児童らの大量の写真を見ることができる仕組みだ。会員以外でも、モデル１人につき数枚の写真を閲覧できる。 モデルの少女らは、ヌード
セックス・健康から専門知識まで網羅！ グーグルも欲しがったウェブＭＤの正体｜ビジネスモデルの破壊者たち｜ダイヤモンド・オンライン
瀧口範子（ジャーナリスト） 【第13回】 2008年09月17日 セックス・健康から専門知識まで網羅！ グーグルも欲しがったウェブＭＤの正体 「男性がセックスで冒す6つの間違い」「オーガニックで買うべきはこの野菜」「他人に相談できないカラダの問題12件」。 これがウェブＭＤで最近アクセスの多かったニュースのトップ3である。その内容はご自身で確認していただくとして、同社は今、世に数多ある医療・健康情報サイトの中で最も注目されている成長株である。アクセス数を着々と伸ばし、ヤフーと提携し、一時はグーグルの買収対象と目されていたほどだ。 ウェブＭＤが扱っているのは、上にあげたようなやや下世話かつ教養的な健康情報だけではない。ガンから糖尿病、リューマチ、心身症、不眠症にいたるまで、さまざまな病気に関する綿密な医学情報、医薬品の詳細情報、医者や病院の検索、症状チェッカーまで、かなり専門的な医
グーグル、「Google News Archive」を発表--過去の新聞記事を検索閲覧可能に:マーケティング - CNET Japan
Googleは米国時間9月8日、各新聞社との提携により、過去の新聞記事のデジタルコピーを、オンラインで検索して閲覧可能にすると発表した。 この広告でサポートされたプロジェクトによって、Googleは、写真、記事、見出し、広告も含む、膨大なページのニュースデータベースのデジタル化に取り組むことになるという。 同社プロダクトマネージャーのPunit Soni氏は、今回のプロジェクトについて公式ブログ上で、「これまでに書かれたあらゆる記事を含む新聞紙面は、おそらく全世界で何十億ページにも上ると考えられる。このすべてを、つまりは最も小さな地方の週刊紙から、最も大きな全国版の日刊紙に至るまで、読者が自由に探して閲覧できるようにすることが、われわれの目標である。問題となっているのは、こうした新聞の大半が、オンラインでは入手不能であるという点にある。われわれは、この現状を打開したいと願っている」と述べた
高木浩光＠自宅の日記 - 不適切画像の削除作業は小鳥並の知能で行われる
つまり、地図上で灰色で示されている領域に隣接した道路を削除したようだ。これでよいのだろうか？ 霊園の北側の出入り口付近を見てみると、以下の緑で示した部分が削除されていないのだが、ここは明らかに敷地内である（図2）。 ここは墓地の駐車場用道路だ。「北西」に進むと駐車場内に入って撮影していることがわかる。ゲートで遮断されており、目的外で入る場所でないことは誰の目にも明らかである。 ストリートビューで写真を見てみれば、これが不適切な写真だとわかるはずだ。グーグル株式会社は、その程度のチェックすらしていない。削除についてグーグル株式会社は朝日新聞に対し次の通りコメントしている。 グーグル日本法人の広報担当者は「一部公道と私道の区別がつきづらいところで、誤って撮影している場所が確認されている」と認めたうえで「ユーザーからの連絡や当方の再確認によって、削除している」と説明している。 無断撮影 公表に波
「こんな“お化けサイト”になるとは思っていなかった」――「発言小町」なぜ人気 - ITmedia News
「こんなお化けサイトになるとは思っていなかった」――「発言小町」運営に長く関わってきた読売新聞グループ本社社長室知的財産担当の川内友明さんは言う。 発言小町は、YOMIURI ONLINE（YOL）内の女性向けサイト「大手小町」内にある掲示板コーナー。質問や相談を匿名で投稿したり、投稿に対してレスを付けたりすることができる。 投稿は、ちょっとした質問から恋愛相談や嫁姑の悩み、子育ての悩み、日ごろの愚痴など多種多様だ。「麦茶に何を入れますか？」「夫が本気の不倫……私はやり直したい」「何を作っても美味しいと言わない義理の両親」――匿名で投稿される質問や悩みごとに、匿名の読者から回答が寄せられる。 すべての投稿を編集部でチェック。誹謗中傷や読者を傷つけるような投稿は掲載を拒否したり、編集してから掲載する。1日の投稿数は約3000件。ページビュー（PV）は非公開だが、月間1億PVという大手小町の大
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