日本人が英語ができた時代→ネットで読める至宝の英語参考書
「英語教育の専門家といわれる人たちは、自分の過去を棚にあげて、受験参考書など知らないというような顔をしたがる（本当にそうだった幸運な人はもちろん結構）。偏差値、業者テスト、予備校、塾通い、学参、問題集、単語集など現実の教育・学習環境には目をつぶって、コミュニケーションとかテスティングとかのきれい事ばかりを説く。」 （伊村元道(1993)「英語教育の中の受験参考書」『現代英語教育』30(1)） は、日本の英語教育史で従来手薄*1であった〈受験英語〉を扱った好書である。 ＊１ 英語教育史の中で受験英語参考書を取り上げた研究としては、たとえば次のものがある。 荒牧鉄雄 (1968)「受験英語」日本の英学100年編集部編.『日本の英学100年大正編』 pp.327-337.研究社. 速川和男 (1990)「英語学習参考書の研究丁英文解釈参考書の系譜(1)」 『日本英語教育史研究』第5号. pp.1
図録▽老親の世話の責任は誰にある（東アジア日韓台中比較）
東アジア4カ国の大学・研究機関が共通の質問票を使用して共同で行ったアンケート調査の結果から、老親の世話の責任は誰にあるか、という設問に対する回答を見た。資料出所は日本側の担当機関の1つである大阪商業大学JGSS研究センターのHPである。 全体的には、子ども全員で老親の世話の責任をもつという回答が6～7割と多い（韓国は例外）。 日本の特徴は、次の３つである。①子ども全員が6割以上と最多、②韓国ほどではないが、長男をあげる者が子ども全員以外では最も多い。③「子どもに責任はない」とする者が6.1％と他の3カ国が1％程度以下であるのと対照的に多い。 ①は戦後均分相続となった影響であろう。②は戦前の家制度の考え方の残存であろう。③については、社会保障が他の3カ国より発達している点、また回答者に実際子どもに頼らず暮らす老親が多いこと自体によるものと考えられる（調査回答者の70歳以上の割合は、日本17.
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