インフル大流行は「風邪でも絶対に休まないおじさん」のせい？
インフル大流行は「風邪でも絶対に休まないおじさん」のせい？：スピン経済の歩き方（1/5 ページ） インフルエンザが猛威を振るっている。大流行している要因として、「ワクチン不足があった」「A型とB型が同時に流行した」といった意見が出ているが、筆者の窪田氏は「風邪でも絶対に休まないおじさん」のせいではないかという。どういうことかというと……。 インフルエンザが猛威を振るっている。 厚生労働省が1月26日にまとめた発生状況によると、全国で推計患者数は約283万人。これは1999年に調査を開始してから過去最多だという。 これを受けてメディアは「なぜインフルが大流行したのか」みたいなテーマでさまざまな分析をしている。最初にワクチン不足があったせいだという意見もあるが、目下有力なのは、A型とB型が同時に流行したことで患者数がグーンと押し上がったから、らしい。 ただ、個人的には、ここまですさまじいほどの
判明してません。『「ウコン」(ターメリック)には薬効はないことが判明』はガセ：データイズム：オルタナティブ・ブログ
偽ニュースサイトが英語圏で蔓延しているとか、インチキまとめサイトとかが話題ですが、偽情報は日本のニュースメディアでも広がっているようです。Gigazineが報じた、記事『健康食品「ウコン」(ターメリック)には薬効はないことが判明』はその典型で、元の論文の趣旨とは全く逆であることがわかりました。 問題を指摘したのは、B2Bマーケティングハッカーとして大注目の元GEヘルスケア飯室 淳史氏です。飯室氏は薬剤師資格を持たれている医薬品論文にも慣れた方です。 飯室氏の説明を3つのポイントでまとめてみました。 論文の調査対象は ウコンでなくその主成分たるクルクミンであって、対象をすり替えている 主成分のクルクミンの薬効を統計的に見ると否定するという見解ではあるけど、この手の論文は膨大にあって、薬効が見えないという論文一つで「判明」なんてしない。 そして、論文自体が 「もちろん、天然ウコンの抽出物が、人
アルツハイマー病、カマンベールチーズに予防効果あり？ 東大など、原因物質抑える働き発見
アルツハイマー病の予防にカマンベールチーズが役立つ可能性があるという研究結果を東京大学大学院農学生命科学研究科などの研究チームが発表した。アルツハイマー病の原因物質が脳に沈着するのをカマンベールチーズの成分が抑えることが分かり、認知症の予防への貢献が期待できるという。 アルツハイマー病の症状を再現したマウスに、市販のカマンベールチーズから調製した飼料を摂取させたところ、アルツハイマー病の原因となる「アミロイドβ」の脳内沈着が抑えられたという。 また、カマンベールチーズの製造時に使う白かびで発酵させた乳から、脳内の免疫細胞の一種「ミクログリア」によるアミロイドβの除去を促進する物質を見つけた。白かびによる発酵過程で生成された可能性があるという。 チーズなど発酵乳製品が認知症の予防に効果があることは疫学的には知られていた。カマンベールチーズによる予防への有用性を確認したことで、今後認知症予防へ
東京ディズニーリゾートがバルーン販売休止、その意外なワケは
東京ディズニーランドのバルーンがしばらく見られない？ 東京ディズニーリゾートが、パーク内でのバルーンの販売を11月21日より休止すると公式サイト上で発表しました。園内で子供に大人気のバルーンが消えるというのは大変珍しい事態です。一体何が起きたのでしょう？ 公式サイトではその理由を「バルーンの中に入れている原料が調達困難なため」としています。バルーンの中に入っている原料といえばヘリウムガス。これを調べると大変なことが分かりました。 LPガス事業を手掛ける岩谷産業によると、ヘリウムガスは熱伝導率が高く沸点が低いことから、医療やハイテク産業で欠かせない希少なガスだと言います。現在製造業の成長が目覚ましいアジア地域で需要が急増。しかし、ヘリウムは天然ガス田からしか採取されず、その大半はアメリカで生産されています。このような状況から、ヘリウムの価格は高騰を続け、年上昇率6.9％にもなるとのこと。 「
医薬品ネット販売規制「大変残念」 楽天、ヤフー、MIAUらが声明
ヤフー、楽天、MIAU（インターネット先進ユーザーの会）など6団体・企業は2月6日、厚生労働省が医薬品のネット販売規制強化を盛り込んだ省令を公布したことを受け、「国民の切実な声やわれわれの主張が受け入れられず大変残念」とする共同声明を発表した。「医薬品通販の大幅な制限は、国民の健康維持の観点から非常に問題がある」と、省令の再改正を求めている。 声明は、通信・対面に関わらず「すべての販売経路で実質的に安全な販売体制を確立するという視点に立った検討が行われるべき」とし、「通信販売を継続するための安全な販売環境整備について早急に議論すべき」と主張している。 厚労省が設置する方針を示した、医薬品の販売方法に関する検討会については、「積極的に関与していく」としている（大衆薬のネット販売禁止、6月から 反発に配慮、検討会設置へ）。 声明にはヤフー、楽天、MIAU、日本オンラインドラッグ協会（JODA）
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