海からみた被災地 東日本大震災10年：朝日新聞デジタル
東日本大震災による津波は、陸地だけでなく海の中にも大きな被害をもたらした。大量のがれき、失われた漁場……。豊かな海はこの10年でどう変わったのか。水深35メートルまで潜ってみた。 あの日の岩手 沿岸部の陸前高田、大槌、大船渡などに押し寄せた津波は多数の人命を奪い、家屋を破壊した。警察庁によると、県全体の死者・行方不明者は5700人超、全壊建物は約2万戸に上った。津波によって建物などが流され、地上では残されたがれきなどから出火、市街地や山林を焼いた。 あの日の宮城 石巻や気仙沼、南三陸など太平洋沿岸部の広い範囲が津波で被害を受けた。6キロ内陸まで到達した場所もあったほか、南三陸町では最大23メートル超の高さを観測。女川漁港（女川町）では34メートルを超える遡上（そじょう）高を記録し、沖合のホタテの養殖場は壊滅的な打撃を受けた。石巻市では市立大川小の児童と教職員84人が死亡・行方不明となった。
モーリシャスでイルカ17頭死ぬ 座礁船近くの海岸周辺：朝日新聞デジタル
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シベリアの熱波 温暖化なければ8万年に1回未満の現象：朝日新聞デジタル
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C・W・ニコルさん死去 環境保護活動家で作家、79歳：朝日新聞デジタル
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ＩＯＣ、選手に東京の暑さ警告「９０度のサウナも有効」：朝日新聞デジタル
猛烈な暑さだった今夏。東京五輪に向けたテスト大会でも酷暑が問題になるなか、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）もホームページで選手向けの予防指南書「ＢＥＡＴ ＴＨＥ ＨＥＡＴ（暑さに打ち勝て）」を公表し、入念な準備を呼びかけている。 指南書は、ＩＯＣ医事委員会の提言をがまとめたもの。冒頭で「東京２０２０は暑く、湿度が高くなるだろう。このことを知り、可能な限りの準備をしてほしい」と注意を促している。 そのうえで、少なくとも２週間は東京と似た高温多湿な環境で練習すること▽水分補給プランを立て大会前から実施すること▽ウォーミングアップは冷却剤を入れたベストを利用すること▽競技中はサングラスや日焼け止めを利用することなど、１０項目の具体策を示している。 特に高温多湿な環境への順応については、４０～４２度の入浴や７０～９０度のサウナの利用なども有効法として紹介。「東京と似た環境下での練習を２週間確保でき
「ボタ山」、２年間燃え続ける 消す方法は見つからず：朝日新聞デジタル
佐賀県多久市に、２年ほど前から燃え続けている山がある。かつて炭鉱で栄えたまちの象徴「ボタ山」だ。地下の石炭くずに火がつき、放水しても消しきれない。最近、煙が出る範囲が広がったらしく、苦情を訴える市民もいるが、いまのところ、消す方法が見つかっていない。 市中心部にほど近い、県立多久高校近くの田園地帯。高さ１０メートルほどの山の中腹から帯状に白い煙が出ていた。風が吹くたび何かが焦げたような異臭が鼻をつく。近くをよく散歩するという森正行さん（６６）は「ここ４週間ほどずっと煙が出ている。近くを歩いて具合が悪くなったこともある。少なくとも中に入れないよう規制線を張るべきではないか」と話す。 市防災安全課によると、現場は、炭鉱から掘り出した石炭のうち、使えないものを積み上げたボタ山。煙の原因は、２０１７年春に発生した火災だという。 土地の所有者が山の木を伐採して焼いていると、地面に燃え移った。消防車が
世界人口の３分の１、天の川見られず 「光害」が影響：朝日新聞デジタル
世界の人口の８割以上が街の照明などで夜空が明るくなる「光害」の影響を受けており、約３分の１は「天の川」が肉眼で見られなくなっていることが欧米の研究チームの分析でわかった。米国民の約８割、日本では約７割が肉眼で見られず、最も深刻なシンガポールでは、ほぼ全土で夕方のように薄明るい夜が続き、自然の夜の暗さを感じなくなっているという。 米科学誌サイエンス・アドバンシズ（電子版）に論文が掲載された。研究チームは高解像度の衛星写真を分析し、各国の地域ごとに自然状態の夜空に対し、人工光による「光害」の深刻度を６段階に分類した。 その結果、天の川が見られない都市部などに住む人口は、世界全体の約３分の１。先進国の割合が高く、米国では約８割、欧州で約６割、日本でも約７割に達した。最も光害がひどいシンガポールでは、全土で人の目が暗いところに反応する「暗順応」が起きなくなるほどだという。 一方、アフリカ諸国では、
ペットボトルを食べる細菌発見 「分解できぬ」定説覆す：朝日新聞デジタル
ペットボトルなどの素材として利用されているポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）を分解して栄養源とする細菌を発見したと、京都工芸繊維大や慶応大などの研究グループが発表した。石油から作るＰＥＴ製品は生物によって分解されないとされてきた定説を覆す成果だという。１１日付の米科学誌サイエンスに掲載された。 研究チームは、自然界にＰＥＴを分解する微生物がいないか探すため、ペットボトルの処理工場などでＰＥＴのくずを含んでいる土や汚泥などを採取。試料を厚さ０・２ミリのＰＥＴフィルムと共に試験管で培養したところ、ＰＥＴを分解する微生物の群れを発見し、ＰＥＴを分解して生育する細菌だけを取り出すことに成功した。大阪府堺市で採取したサンプルから見つかった菌であることから、「イデオネラ サカイエンシス」と命名した。 この細菌に含まれる酵素に関する遺伝情報を調べたところ、ＰＥＴを好み、常温でよく分解する性質があった。
小笠原に島が誕生 直径２００メートル、海底火山噴火で：朝日新聞デジタル
【工藤隆治】２０日午後４時２０分ごろ、小笠原諸島の西之島の南南東約５００メートルの海上に、直径約２００メートルの新たな島ができているのを、海上保安庁の航空機が確認した。海底火山の噴火によるもので、活動はしばらく続くとみられる。海底噴火による新島の出現は２７年ぶり。海保は、近くを通る船に注意を呼びかけている。 新たな島は東京の南約１千キロ、父島の西約１３０キロにできた。標高数メートル。海保の提供映像では、中央付近にある火口から時折、爆発的に黒い噴煙が噴き出して高さ約６００メートルに達し、白い湯気がさらに高く上っている。陸地の周囲では、爆発で吹き飛ばされた岩石が海面に落ちる様子も確認できる。 付近では１９７３年にも噴火で島が現れ、近くの無人島の西之島とつながった。これ以降、海水の変色がたびたび確認されていたという。 ８６年には硫黄島の近くで長さ６００メートルの新たな島ができたが、波で浸食され、
新型トマト、受粉なしでＯＫ 筑波大など開発：朝日新聞デジタル
【山本智之】花粉を受粉させなくても、放っておくだけでしっかりとした実を結ぶ新タイプのトマトを、筑波大などの研究チームが開発し、１９日発表した。品種として広まれば、ハウス栽培の際にハチを使って受粉させたり、花に植物ホルモンを吹きかけたりする作業が不要になり、トマト農家の省力化に役立つという。 受粉なしで実がなる品種は、キュウリなどではすでに実用化している。トマトでは、実が割れやすかったり、柔らかすぎたりするものが多く、農家に広く普及するには至っていない。 そこで、研究チームは人工的に作り出した１万種類を超す突然変異株の性質を調べ、新タイプのトマトを見つけ出した。十分な品質の実ができることを確認。受粉なしで実をつける性質を生む新たな遺伝子の変異も特定した。共同研究を進めるカゴメ、理化学研究所とともに１１月上旬、特許を出願した。 江面浩・筑波大教授は「今回の研究成果を生かせば、将来、メロンなどの
朝日新聞デジタル：柔軟剤の香りで「体調不良」 頭痛・吐き気など相談急増 - 社会
【小泉浩樹】衣服を洗濯する時に使う柔軟剤の香りで体調を崩したと訴える相談が急増していると、国民生活センターが１９日発表した。香りと体調不良との因果関係は不明だが、センターは「自分にとって快適なにおいでも、他人は不快に感じることもあるということを認識しよう」と消費者に呼びかけた。メーカーに対しても、消費者に配慮を促す取り組みをおこなうよう要望した。 発表によると、「柔軟剤のにおい」に関する相談件数は２００８年度は１４件だったのが、１２年度には６５件と５倍近くに増えた。０８年度以降の計１８７件のうち、６割以上の１１５件は頭痛や吐き気といった体調不良を訴える内容だった。 また、「マンションの隣人が洗濯物を干すたびに体調が悪くなる」など、他人の柔軟剤利用に関する相談が７割を超えている。 センターは「体調不良になる原因はわからない」と話す。ただ、柔軟剤を使って洗濯した衣服を干した後の部屋で揮発
朝日新聞デジタル：ＡＭラジオ局、ＦＭ化検討 デジタル化、聞きにくさ解消 - 経済・マネー
【佐藤美鈴、田玉恵美】文化放送、ＴＢＳラジオ、ニッポン放送などのＡＭラジオ局が、ＦＭラジオへの移行を検討していることが２７日、わかった。高層ビルが電波を遮るなどして聞こえにくいことなどから、ＡＭの経営環境は悪化している。聞きにくさの解消を低コストで実現し、生き残りを目指す。災害時に強いラジオを重要視する政府もＦＭ化を後押しする方針だ。 関係者によると、在京局のほか、関西や地方にも移行を検討しているＡＭ局がある。早ければ数年後の移行を目指す。ＦＭになれば周波数は変わるが、障害物の少ない高い場所から電波を送れるため、聞こえやすく音質も良い。当面はＡＭも残し、ＦＭと同じ放送を流す見通し。ＡＭ局の半数は２０２０年度までに老朽化した送信所の更新時期を迎え、設備投資額を抑えられるＦＭ移行を目指す局は増える可能性もある。 ＦＭ移行に伴い活用を考えているのは、テレビのデジタル化で空いた「Ｖ―Ｌｏｗ」と
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