前代未聞の事態が、女性の下半身で発生していた。南米コロンビアの英字ニュースサイト「コロンビア・レポーツ」によると、同国中西部のトリマ県在住の22歳女性は先月末、腹部の痛みを訴えて病院を訪問。看護師が確認すると、女性の性器から植物の芽が生え出ていたという。 女性は約2週間前、膣(ちつ)の中にジャガイモ1個を挿入。母親に勧められた避妊法だったという。地元メディアの取材に「もし妊娠を望まないならジャガイモを入れなさいと、母に言われた。母を信じていた」と話した。ジャガイモは膣内で発芽し、芽が伸びていた。 手術は必要なく、医師が無事にジャガイモを取り出した。健康に影響するような後遺症はないという。 コロンビアでは、コンドームやピルなどの避妊対策をしない若者が多く、10歳代の妊娠が問題視されている。今回の“ジャガイモ騒動”は、正しい性教育が若年層に浸透していないことを浮き彫りにした。 [2014年10
2011年3月12日。東日本大震災による巨大津波の影響で、福島第一原発の一号機が水素爆発を起こしたちょうどその時。実は第一原発から直線距離にして、わずか12キロしか離れていない福島第二原発も、第一原発と同様の危機に直面していました。
全国一般東京東部労組の須田です。 大手居酒屋チェーン「和民」で正社員として働いていた森美菜さん(当時26歳) が入社2カ月後に過労によって自殺した問題で、遺族である両親の森豪さんと森 祐子さんが、支援する全国一般東京東部労働組合とともに9月20日にワタミ本社 を直接訪れて、ワタミ株式会社の渡辺美樹会長ら経営者に対し当事者同士での話 し合いを申し入れましたが(回答期限10月1日)、本日までにワタミ側からは代 理人の弁護士を通じて拒否する旨の回答があったのみです。 ワタミの代理人弁護士(所属事務所・三好総合法律事務所)からの回答の書面は 9月26日付で、森夫妻にあてて内容証明郵便で届きました。「今後も当職らが代 理人として損害賠償等に関するお話合いをさせて頂きたいと考えております」と したうえで、「申し入れ書記載の貴殿らと依頼会社直接のお話合いについては、 応じかねます」と記されています。 遺
逃亡生活はあっけなく終了――。東京都江戸川区の都立葛西臨海水族園から今年3月に逃げ出したフンボルトペンギンが24日、同園から北東9キロの江戸川付近で保護された。 東京湾で80日余りにわたって自由を謳歌(おうか)していたはずのペンギンが、なぜあっさり捕まったのか。識者は、フンボルトペンギンの「習性」がカギと指摘する。 午後10時30分過ぎに同園が開いた記者会見では、冒頭に保護された脱走ペンギンが公開された。オリに入れられておびえた様子だったが、ケガなどはないという。 同園によると、この日昼前に江戸川の行徳橋周辺で目撃情報が複数寄せられ、職員2人が現場に急行。午後4時20分頃、河川敷で休んでいるところを近づいたが、気付いたペンギンは川の中に姿を消した。しかし、約1時間後に反対岸に上がったところを、今度はゆっくり距離を詰め、最後は素手で取り押さえた。ペンギンは無抵抗だったという。 逃走したペンギ
話題のワタミ労災事件に関連して、興味深いブログの記事がありました。 http://d.hatena.ne.jp/Lacan2205126/20120222/1329895239(『ブラック企業と旧日本軍』(ワタミ化と東南アジア化)) ・・・それは低賃金、長期労働なのに現場の労働のモラルハザードが起きていない点である。それどころか賃金低下、サービスの価格低下に反比例するかのように神経症的にサービスを特化させている印象すらある。これはわが国外食産業で象徴的だ。 ・・・しかし我が国の外食産業サービスは独自の進化を経ている。低価格化の価格競争に勝つため、さらに物的コストを必要としない従業員の『お客様サービス』を上乗せして対抗しようとする。その結果、低価格・低賃金なのに過剰サービスという単純な行動ファイナンスでは解析不能な現象が起きているのだ。何故、解析が不能なのかというと『従業員のモラルハザード』
米紙シカゴ・トリビューンに「経済戦争の戦死者」として取り上げられた大阪府藤井寺市の工場労働者、平岡悟=当時(48)=の妻、チエ子(69)は昭和63年4月23日、大阪過労死問題連絡会による初の無料電話相談「過労死110番」が始まった午前10時きっかりに電話を鳴らし、くしくも第1号の相談者となった。 電話を受けたのは、連絡会の結成に尽力した弁護士の松丸正(64)。悟は1日12~19時間も働き続けた末に亡くなっていたが、松丸が問題と考えたのは、そこまでの長時間労働を可能にした「三六(さぶろく)協定」と呼ばれる協定だった。 日本の労働基準法が許す労働時間の上限は、国際基準並みの1日8時間、週40時間である。ただし、同法第36条では、会社が労働組合などの労働者の代表と協定を結んで労働基準監督署に届け出れば、残業や休日出勤を可能にしている。 その協定が、条文の数字にちなんで三六協定といわれているのだ。
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