MMDは日本の3DCGを破壊してしまった （2022年度版）2022/08/16加筆 - MMDは日本の3DCGを破壊してしまった
2022/08/16加筆 自分は2018年、2019年の下記記事を書いた人物とは別人である。 ■MMDは日本の3DCGを破壊してしまった anond.hatelabo.jp ■1年前の「MMDが日本の3DCGを破壊した」について anond.hatelabo.jp 2018年に日本の3DCGがMMDでガラパゴス化したと指摘され、およそ3年が経過した。 現在の日本の3DCGはどうなってしまったのか？ 結論から言えば中国（ビリビリ動画）に日本の3DCG（ニコニコ動画）は完全に追い抜かれてしまった。 日本の白物家電が中国・韓国製に駆逐されたのと同じように、世界から完全に取り残されてしまったのだ。 MMDは現在の3DCGの水準から見ればゴミクズである。 これはMMDモデル製作者やMMDモーション製作者などをこき下ろすつもりで言ってるのではない。 MMDはありとあらゆる面において「古い」のだ。 例え
河野太郎氏が激怒「役所でZoomは制限」なのが中国リスクだけでない残念な事情
1979年生まれ。京都大学経済学部卒業。国会議員秘書を経てプレジデント社へ入社、プレジデント編集部配属。経済誌としては当時最年少でプレジデント編集長就任（2020年1月）。2021年7月に独立。現在に至る。 Twitter → https://twitter.com/ogurapunk CONTACT → https://k-ogura.jp/contact/ ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 河野太郎デジタル相は以前、オンライン会議ツール「Zoom」を仕事で使えないことに対して、Twitter上で怒りをあらわにしていた。その後、国会議員と各省庁のやりとりなど一部で解禁の動きがあったものの、なお利用は制限されている。理由の一つは、海外でも懸念が伝えられる「中国リス
テレワークの次は「モニタリング」 働き方改革は次の段階へ
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、テレワークの導入など日本企業の働き方は大きく変わりつつある。ただ、今後も働き方改革を本格的に進めていくには、モニタリングツールを用いて社員個々の業務の現状把握が必要になりそうだ。 2020年4月7日に7都府県を対象に緊急事態宣言が発令され、企業の多くは出社禁止やテレワークの拡大に動いている。しかし、日本にはいまだにファクスや書類、はんこを多用する「紙文化」が存在し、取引先と書類などをやり取りする営業など最前線の社員はもちろん、バックオフィスで働く人たちも、本格的なテレワークはなかなか難しいかもしれない。 ただ、これをきっかけに確実に日本の働き方は変わるだろう。今までテレワークに消極的だった企業も、事業を存続させるためには導入を検討せざるを得ない。そして、この検討が事業を見直す契機になる。 筆者の会社も、20年2月中旬から時差出勤とテレワークを実践しており
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
