「仮説ドリブン」という名の甘い罠 - 渋谷駅前で働くデータサイエンティストのブログ
今回の記事では、ちょっと感覚的でふわっとした話をしようと思います。それは「『仮説ドリブン』という考え方には往々にして落とし穴があるのではないか？」という問題提起です。 そもそも、「仮説ドリブン」（仮説駆動型：hypothesis-driven）というアプローチは実験科学分野出身の我が身にとっては、個人的には馴染み深いものです。まだ僕がポスドクだった頃、国際会議に際して日本人研究者同士で集まる会が毎回あったのですが、その席上でお話を聞く機会があった当時のトップ研究者の先生から「この世の森羅万象は網羅しようとするにはあまりにも広大過ぎる、故に森羅万象を区切って『仮説で白黒つけられる範囲』に絞り、これを検証するということを繰り返して前に進むべき」ということを聞かされ、感銘を受けたのを覚えています。 実際、仮説ドリブンの考え方は非常に有用なものであり、今現在僕自身が主戦場とする広告・マーケティング
エロマンガを定量分析した統計同人誌が、とにかくすごかった件
【内容】 ○「年齢別の男女の主導権」「強姦／和姦とストーリー要素」「ストーリーパターン、ヒロイン性格・属性、主導権・動機・セリフの数量化分析」等々 ○数字から分析を引き出す構成など 【掲載画像所載】 続きを読む
日本国内の感染者9800人 NHKデータ分析 見えてきた特徴は 特設サイト 新型コロナウイルス
2020年４月24日 国内で１万人を超えた新型コロナウイルスの感染者。ＮＨＫでは、このうち４月17日までの9800人余りについて、年代や感染経路などのデータを詳しく分析しました。その結果、最近の感染拡大の特徴が見えてきました。 9852人のデータを分析 ＮＨＫは、全国の放送局を通じて自治体が発表した感染者の性別や年代、職業、感染経路などのデータを集め４月17日の時点の9852人について分析しました。 人口10万人あたりの感染者、東京に続き北陸が上位に 感染者の実数で最も多いのは東京都、次は、大阪府ですが、人口10万人あたりでみるとまた違った順位になります。 東京都の20.1人に続くのは、石川県の14.1人、そして福井県の13.5人でした。高知県も9.0人で８番目になっていて、全国平均の7.8人を上回りました。 北陸などでなぜこのような結果になるのか。これらの地域では、特定の企業や医療機関な
ピーター・ターチン「イタリアは峠を超えた：公衆衛生政策はCOVID-19を止めるのにどのくらい効果的か？ その２」（2020年4月1日）
Italy Turns the Corner Posted by Peter Turchin on April 01, 2020 〔訳注：本エントリはコロナ危機を分析しているピーター・ターチンによる一連のエントリの第２回目のエントリである。分析の基礎なっているモデルは第１回目のエントリ「公衆衛生政策はCOVID-19を止めるのにどのくらい効果的か」で説明されている。最初のエントリを読んでない読者は、このエントリを読む前に第１回から順番で読むことを推奨する。〕 先週、私はイタリアにおけるCOVID-19の流行を分析したが、非常に気が滅入るような結果が出た。政府があらゆる政策を行ったにもかかわらず、その政策が変化をもたらしている兆候が見られなかったからだ。感染症の流行はまだ指数関数的に拡大しており、感染症がもたらした総死亡者数に悲惨な影響を及ぼしていた。 様々な国におけるCOVID-19の動態
外出自粛、遅れ目立つ日本 グーグル位置情報使って比較（朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
米グーグルは３日、スマートフォンの位置情報データを使って、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた各国の外出制限などの取り組み度合いを分析した報告書を公表した。職場へ来る動きは、米国では普段より３８％減、イタリアでは６３％減になっているのに対し、日本は９％減にとどまり、日本の対策の遅れが目立っている。 【写真】坂本龍一に清志郎が警告していた コロナ危機「その後」 グーグルは、グーグルマップなどの同社のサービスをスマホで使っている人のうち、位置情報の提供に同意している利用者のデータを利用。個人情報を匿名化したうえで分析した。 「小売店・娯楽（飲食店などを含む）」「職場」「食料品店・薬局」「駅など」「公園」「住宅」の６種類の場所で、数週間前からの傾向を示すと共に、２～３日前の最新の時点で人々が出入りした動きを、通常時と比較。増減の割合を１３１の国・地域について公表した。 死者数が最も多いイタリアで
政府 携帯会社にデータ提供要請へ 感染者集団を早期発見 | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染拡大で政府は、人の流れを把握して感染者集団の早期発見につなげるため、国内の携帯電話会社に位置情報の提供を要請するなどの対応をとることになりました。 これは竹本ＩＴ担当大臣が閣議のあとの記者会見で明らかにしました。 それによりますと、新型コロナウイルスの感染拡大防止にいかすため、内閣官房や総務省、厚生労働省などの関係省庁は国内の携帯電話会社や大手ＩＴ企業などに対し、保有する統計データの提供を要請するということです。 提供を求めるデータは携帯電話の位置情報やインターネット上で検索されたことばなどが対象となる見通しです。 政府は地域ごとの人の流れを把握することで、自治体による外出の自粛要請の効果などを分析するとともに、感染者集団の早期発見につなげたいとしています。 竹本大臣は個人が特定されるような情報は求めないとしたうえで「データが役立つかは分析してみないとわからないとこ
もし若者の投票率が上がっていたら参院選はどう変わっていたのか｜結城東輝（とんふぃ）
参院選が終わり、色々とデータ分析をしていて、一つ気になったことがありました。「もし若者の投票率が上がっていたらどうなったのか」をシミュレーションしてみると面白いのではないかと。 そして興味本位で始めて見ると意外に地獄のようなExcel計算が多く（自治体ごとに集計されているものを集めたり…）、しかしやり始めた以上気になって仕方がないということでおそらく合計10時間近くは使って結論をはじき出しました。 とんでもない結果になったので、ぜひご笑覧ください。 定義・前提データ分析をする以上、語義を明確にしなくてはなりません。 本記事は次の用語は以下のとおりとしています。 ・若者：18歳～29歳の有権者 ・出口調査：共同通信が2019年7月21日に行った第25回参議院議員選挙に関する世論調査 まずは比例区①そもそも今回、若者の有権者は何人いたのか 10年に1度行われる国勢調査結果に従い（今年度分はまだ
色んな会社の分析チームのことがわかりそうなリンクのまとめ｜樫田光 | Hikaru Kashida
データ分析チームは色んな会社に存在すると思いますが、そういった種々のチームの内情がわかりそうなリンクを会社ごとにまとめてみました。（随時更新） 会社研究などにお使いください。 mercari
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