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ネットとデータに関するneko2boのブックマーク (5)

  • 「TV放送を食うサブスク」の頭打ちが続く納得事情

    インターネット接続テレビの普及が加速している。インテージの2023年のアンケート調査によると、全国の42%の人々がテレビをインターネットに接続して使用している。 過去の記事では、インターネット経由での動画配信の普及とテレビ受像機の利用形態(「データが証明『YouTubeにわれる放送局』の実態」)や民放の広告ビジネスに与える影響(「データで判明『TV揺るがすサブスクの脅威』の質」)を考察した。 稿では、コロナ禍に急成長した有料動画配信サービスに浮かび上がってきた課題や、インターネットにつながるテレビの可能性を、実際の視聴データを基に考える。 テレビ放送を視聴する時間は半分未満に まず、スマートテレビにおけるテレビ放送と動画配信の最新状況を確認しよう。マーケティング利用の許可を得て収集されたインテージのスマートテレビ視聴データ「Media Gauge(メディアゲージ)」の中で、動画配信も

    「TV放送を食うサブスク」の頭打ちが続く納得事情
  • #検察庁法改正案に抗議した人は本当はどのくらいいたのか|tori

    5月8日から,突然 #検察庁法改正案に抗議します というタグがトレンド入りしました. どのくらいの量ツイートされたのかを見てみると,5月8日20時から5月11日15時までの間に,リツイートを含めて4,732,473件,リツイートを除くと,564,797ツイート,拡散に関わったユーザは588,065アカウントでした. 1時間ごとのツイート数を見るとこんな感じ. なんでこんな爆発的に広まったんでしょうか.これだけ広まると,逆にボットとかスパムの影響じゃないの?と考えてしまうのがソーシャルメディア研究者の基です. というわけで,調べてみましょう. 早速データを収集します.今回は周辺データも見ようということで,「#検察庁法改正案に抗議します」だけじゃなくて,「検察庁」「定年延長」「三権分立」でデータを収集しました. ツイートしたのはボットだったのか?まず最初に疑われるのが,ボットが大量にRTした

    #検察庁法改正案に抗議した人は本当はどのくらいいたのか|tori
  • ツイッター締め出し「やれ」 フェイスブックCEO: 日本経済新聞

    英議会は5日、フェイスブックの個人情報流出問題に関連した電子メールなどの内部資料を公表した。資料を読み解くと同社のビジネスモデルを巡る3つの問題点が浮き上がってくる。1つ目は利用者の個人情報を外部企業に販売する検討を進めていたことだ。【関連記事】フェイスブック、利用者情報の閲覧 一部企業に許可か内部資料によると、2012年11月、同社のマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者(CEO)は「データ

    ツイッター締め出し「やれ」 フェイスブックCEO: 日本経済新聞
  • 5ch(旧2ch)をスクレイピングして、過去流行ったネットスラングの今を知る - にほんごのれんしゅう

    5ch(旧2ch)ではここ数年はTwitterを使用するようになってしまいましたが、ネットのミームの発信地点であって、様々なスラングを生み、様々な文化を作ってきたと思います。 学生時代、2chまとめとか見ていたので、影響を受けてきたネット文化で、感覚値からすると、どうにも流行り廃りがあるようです。 5chの過去ログを過去18年ほどさかのぼって取得する方法と、懐かしいネットスラングのドキュメントに占める出現具合を時系列でカウントすることで、時代の変遷でどのように使用の方法が変化したのか観測することができます。 文末に「orz」って付けたら若い人から「orzってなんですか?」と聞かれて心身共にorzみたいになってる— ばんくし (@vaaaaanquish) October 19, 2018 図1. 今回集計したorzの結果 例えば、今回集計した5chの書き込み500GByte程度のログからで

    5ch(旧2ch)をスクレイピングして、過去流行ったネットスラングの今を知る - にほんごのれんしゅう
  • 個人データを消費者に取り戻す戦いが始まった

    自身のデータを売りたい個人と、データを買いたい企業を仲介する、「情報銀行」の実証実験が次々に立ち上がっている。大手企業が参入する中で、ベンチャー企業のデータサイン(東京・渋谷)が消費者志向の情報銀行の計画を立ち上げ、気炎を吐いている。情報を「開示」、「持ち出し」、「削除」するという、法律でも十分に保護していない機能の実現に取り組んでいるのだ。 「ユーザーはフェイスブック上の情報をコントロールできる」 米フェイスブックにおける個人情報の不正流出問題を受けて、マーク・ ザッカーバーグCEO(最高経営責任者)が米議会公聴会で証言した内容だ。記者はこの証言を眉に唾をつけながら聞いていた。 ユーザーがある会社に提供した自身の情報をコントロールするには、「情報を開示させられる」、「情報を他社に持ち出しできる」、「情報を削除できる」ことが重要だと記者は考えている。ひとつひとつ説明しよう。 まず「開示」。

    個人データを消費者に取り戻す戦いが始まった
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