日本のアパレル使い捨て 直営化する欧米ブランド(1) | 産業・業界 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン三陽商会は英バーバリーに捨てられてしまうのか──。 日本のアパレル業界は今、両社の成り行きをかたずをのんで見守っている。三陽にとって、「バーバリー」は売上高の半分以上を占めるといわれる基幹ブランドだ。１９７０年にライセンス契約を結んで以来、蜜月関係を築いてきた。だがここに来て、「バーバリーが三陽に見切りをつけ、日本で自前でのビジネスを本格化するのでは」との見方が強まっている。 根拠となっているのが、２００９年に発表されたライセンス契約期間の短縮だ。当初２０年までだった期間を１５年までに見直した。三陽側は「１５年には再び契約更新する」（三陽商会）方針だが、バーバリーが応じる保証はどこにもない。 ただでさえ、三陽の置かれた環境は厳しい。百貨店中心のブランドが伸び悩み、１１年２月期の営業利益は２４億円。ピークだった０２年１２月期の５分の１以下まで落ち込んでいる。バーバリーとのライセンス契約
