ビジネスホテルの“無料朝食”、気になる原価は一体いくら？ 激化する“朝食合戦”から見るホテルの今
ホテルが朝食で特色を出そうとしていることは、宿泊者としてひしひしと感じる時がある。インバウンド活況時からコロナ禍という流れの中で露呈した宿泊施設の供給過多にあって、他の施設にない特色を出して差別化を図るのは当然。新たな施設の建設やリノベーションを施せば特色は強く打ち出せるが、コストはバカにならない。つまるところ朝食は差別化のアイテムとして取り組みやすい部分なのだろう。 「ピーク」と「エンド」の経験が物事の印象を大きく左右する「ピークエンドの法則」がある。宿泊者からしても、ホテルステイで最後に体験したことの印象が良いとそのホテル全体がよく見えるものだ。そうした部分でもホテルが朝食に力を入れることはある種理にかなっていることのように思える。 宿泊施設やホテルといっても多種多様。ホテルは「シティーホテル」「ビジネスホテル」「リゾートホテル」など、さまざまなカテゴリーがあり、われわれも旅のスタイル
ホテル業界「総崩れ」の危機、制限解除でも稼働率20％未満の深刻
1981年上智大学法学部法律学科卒業。ホテルニューオータニに入社し、東京・幕張にて営業・マーケティングなどに従事し、2004年に外資系アコーホテルズに転職。さらに、イシンホテルズグループに加わり、ヒルトン成田での副総支配人職を皮切りに多くのホテルで総支配人を務めた。さらに、名古屋の独立系ホテルの再生に従事し、短期間での黒字化に成功。再生後、東京にて複数のホテルの管理を経験。2017年プリンシプルコンサルティンググループに参加し、ホテル・旅館専門のコンサルタントとして独立。現在、多くのホテル・旅館・宿泊業関連企業のコンサルタントを務める。 ニューノーマルに備える重要トピック解説 ニューノーマル時代には、どのような前提でビジネスを構築し、遂行していけばいいのか。さまざまな識者のインタビュー、寄稿からコロナと共存しながら事業を継続する鍵を探る。 バックナンバー一覧 都道府県をまたいだ移動制限が解
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新型コロナが影響し、稼働率が10％にまで低下 コンパクトホテルのファーストキャビンほか４社が破産申請 ｜ 東京商工リサーチ（TSR）
Published 2020/04/24 14:30 (JST) Updated 2020/04/24 15:27 (JST) （株）ファーストキャビン（TSR企業コード:298123460、法人番号:1010001101241、千代田区紀尾井町３－６、２００６（平成１８）年７月７日、資本金１１億９５００万円、岸田登社長）と関連４社は４月２４日、東京地裁に破産を申請した。申請代理人は佐藤明夫弁護士（佐藤総合法律事務所、港区北青山３－６－７、電話０３－５４６８－７８６０）ほか７名。同日中には破産開始決定を受ける見通し。 ファーストキャビンの負債総額は１１億３０８２万円（２０１９年３月期決算時点）。 コンパクトホテル「ファーストキャビン」を展開。１泊４０００円から６０００円の宿泊料のホテルで、運営受託やフランチャイズを中心にホテル数を増やしてきた。積極策が功を奏して直近では約２５軒まで拡大し、
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木曽崇／Takashi Kiso on Twitter: "ブライダル業界もご多分に漏れず、現場労働者は低賃金で御座います。 https://t.co/cMQvUztCws"
木曽崇／Takashi Kiso on Twitter: "ちなみに、ホテル業種や観光業種も似たような業界構造にあります。"
