長方形の食パンあったら売れると思うぞ
会社や学校、その他様々な場所で理不尽な仕打ちを受け、腹わたが圧縮鍋で調理したボルシチのようにグツグツと煮えくり返り、むかつく。 今すぐあいつを金属的なもので殴りたい。と思いながらもグッと堪え、悶々とした気持ちで日々を過ごしている。 そんな人が多いのではないだろうか。 よくやっていると思う。頑張っていると思う。 世の中にはすぐにカッとなって、鋭利な刃物や、栄養のある葉もので、人を刺して殺してしまうような残忍な人が多々おられる中、あなたは我慢をしている。 殴りたい気持ちを抑えて、我慢をしているのだ。 握りしめたその拳から流れる血は、とても美しいと思う。 しかし、誰にだって我慢の限界はある。 そんな時は、殴ってみてはどうだろうか。 ゴルフクラブ、金属バット、灰皿、植木鉢。 世の中には様々な殴るグッズがある。 しかしあなたはずっと我慢をしてきた、とてもかっこいい人間だ。 運転席でクラクションに何度
SNSを通じて配信されるメディア記事の99%以上は本文を読まずにシェアされていることが米プロンストン大学の調査で分かった。事実上、誰も記事本文を読んでいないに等しいことを示す衝撃的な結果だ。 ツイッターやフェイスブックなどSNSを通じて発信したメディアのリンク記事がシェアされた数と実際にページを訪れた数について、同大が日本を含む世界6か国で比較調査を行ったところ、シェアされた回数に対して実際にページを閲覧した割合は世界平均で1%未満にとどまった。 調査対象国では、ドイツが記事閲覧率45%と最も高く、次いでフランスが35%、インドも21%と比較的高く「カレー発祥の国だけあってソース主義が強いのではないか」と推測する。また、トランプ旋風吹き荒れる米国は17%、EU離脱決定後に「EUって何?」を調べ始めた英国が8%という数値を示していることから、SNSへの接し方は政治の方向性にも大きな影響を及ぼ
1人BBQ、1人遊園地など、1人行動をこよなく愛するライター朝井麻由美が、玩具やデジタルグッズを使ったぼっちライフを追求していく連載です。 花見はしたいけれど、大勢で集まるのが好きではない。困ったことである。だが、よく考えてみれば、花見の目的とは「花を見ること」だ。大勢で集まらなければならない決まりなどない。私たちはこれまで、花見とは「桜の咲いている時期に大勢で集まって外で飲む」催しだと思って生きてきた。 けれど、花を見るのが目的ならば、1人で見ても何の問題もないはず。1人花見をしよう。食べ物と飲み物とピクニックシートを持って、1人で花見をしたら、きっと楽しい。買い出しで好きなものばかり買ってよし。好きなだけお酒を飲んでよし。隣の人に「(食べ物)取りましょうか? 」と気を遣う必要もない。誰かの空いたコップにビールを注がなくてもいい。私は自由だ。 公園へやってきた。空いている場所にピクニック
文部科学省が推進する“革新的なイノベーションを連続的に生み出す”研究開発「センター・オブ・イノベーション」(以下「COI」)における、大阪大学の扱うテーマが「理解できない」と話題になっています。そのテーマとは、「“スーパー日本人”を育成」し、「一人一人が最高に輝く“ハピネス社会”」を実現するというもの。スーパー……日本人……!? 大阪大学COI拠点公式サイト “スーパー日本人”はトレンド入り なんだか穏やかな心を持ちながら激しい怒りによって目覚めた伝説の戦士みたいなものを育成しようとしているかのようですが、“スーパー日本人”とは「常に意欲的に潜在力(個人が持つ最大の能力)を発揮できる」人のことだそうです。どちらかというと、界王拳ですね。 ただ、その育成方法がまたサイバーパンクで、ウェアラブルセンサーを用いて脳の状態を検知する“脳マネジメント”によって健康や教育に生かしていくと記されています
女子児童が使う上履きを店内に陳列したとして、警視庁は3日、靴店経営宮崎ルイス容疑者(33)をわいせつ物陳列の疑いで逮捕した。警察が上履きをわいせつ物と認めて逮捕したのは全国で初めて。宮崎容疑者は「靴を売っただけ」と否認している。 宮崎容疑者は昨年9月大田区内に女子児童用上履き専門ショップ「Alice(アリス)」を開業。全国の小中学校で使われている女子用上履きを全種類扱うその品ぞろえの豊富さから、人気を集めていた。また上履きの販売だけでなく、登録会員を対象に穴が開くなどして履けなくなった上履きを無料で回収する独自のサービスも展開していた。 警視庁によると、宮崎容疑者は回収した上履きから型どりした3Dデータをネット上で配布していたことから、今回の逮捕容疑にはわいせつ物頒布等容疑も含まれている。 逮捕当時、店内にいた男性(47)は「上履きに見入っていたので、警官が押しかけてきたことに全く気づかな
おっぱいの「おっ」って何ですか? ぱいはなんとなく「π」からきているのかなと思っていますが、違っていたら教えて下さい。
ソーシャルメディアの遮断などネット規制を強めるトルコ政府は19日、インターネットのホームページなどの所在を示すURLを、一般的な「www」からトルコ独自の「ttt」に代える検討をしていることを明らかにした。複数の地元紙が伝えた。 エルバン運輸海事通信相は19日、地元記者との懇談会で、欧州にも独自のシステムを築こうとする動きがあると主張し、「自国のインターネット規約を確立するのはトルコに限ったことではない」と話した。URLを管理下に置くことで、ネット規制を容易にするなどの狙いがあると見られる。 エルバン氏は同時に、「ソーシャルメディア管理の欠如に対処するための国際標準が必要だ」とも訴えた。
新年早々、大笑いしてしまったこと。 下らないといえば下らないので書くまでもないかと思ったのですが、後で忘れた頃に読み返すと面白いかもしれないので書きとめておくことにします。 何があったのかは下記のページに詳しく書かれてあります。こちらを読んでいただければ、ぶっちゃけそれ以上のことはないです。 「LINEウイルス」の正体とは―LINE内で流行する「ウイルス攻撃」の現状について 簡単にまとめていうと、 LINE上で「ウイルス」なるものを送りつけることができるという噂があって、実際にそれを送りつけられるとLINEのアプリが誤動作(重くなる)らしい 実際のところ、ここで「ウイルス」と呼ばれているものはある特定の文字列である (プログラムではない。であるからしてウイルスでもない) 特定の文字列を受け取ると動作が極端に重くなる不具合のあるアプリがある、というのが真相らしい 問題を引き起こす文字列は、U
米国家安全保障局(NSA)がドイツのメルケル首相ら各国首脳の通信を盗聴していた問題で、日本でも政権交代後の2009年、民主党の鳩山由紀夫首相(当時)の携帯電話の通信傍受を試みたが、「通話内容が意味不明だった」として、盗聴を断念していたことが本紙の調べで分かった。 政府の諜報活動に携わっていた米中央情報局(CIA)の元職員エドワード・スノーデン容疑者(30)が提供した機密文書によると、NSAはドイツのメルケル首相をはじめ、世界35カ国の首脳の通話を数年間にわたり盗聴していた。また世界80カ所に「アインシュタイン」と呼ばれる独自開発の盗聴機器を秘密裏に設置していたことも判明している。 この機密文書には、NSAが09年の民主党政権発足後に就任した鳩山由紀夫首相の携帯電話も盗聴対象としていたとの内容も含まれていた。だが、通話を傍受したところ「必ずしもそういう意味で言ったわけではないとの認識でありま
小野寺五典防衛相は11日、10月にも滋賀、高知の両県で実施を予定している日米共同訓練について、滋賀県については、守山市にあるショッピングモール「ピエリ守山」内で実施する方針であることを明らかにした。訓練には安全性が不安視されている垂直離着陸輸送機「MV22オスプレイ」も参加する。 政府では沖縄の基地負担軽減策として本土に訓練を移転する準備を進めてきた。今回の共同訓練についても、代替の訓練地として滋賀と高知両県での実施を米海兵隊側に打診、すでに了承を得ている。 このうち滋賀県については、当初高島市の陸上自衛隊饗庭野(あいばの)演習場を使用することになっていたが、オスプレイが訓練に加わることが明らかになると、「安全性が確保できない」として周辺住民から批判が相次いだ。 これら住民の意向を受け、今月、政府、防衛省、県の3者で改めて対応を協議した結果、11日、「ピエリ守山」で合同訓練を実施することで
大韓民国学術府は22日、南部全羅北道にある鎮安洞窟内で竹島(韓国名・独島)を描いたと見られる壁画を発見したと発表した。壁画にはハングルで「独島」と読める線文字も刻まれていることから、学術的に本物であることが確定した場合、竹島は日本政府が主張している江戸時代より4万年以上さかのぼる太古の時代から韓国が領有していたことになる。 韓国紙「参鶏湯日報」が22日付で報じた。壁画が発見されたのは、韓国南部全羅北道にある鎮安洞窟の内部400メートル地点。植物から採取した染料で描いたこの壁画は、竹島を構成する主要な2島(男島・女島)だけでなく、その周辺にある小島のような模様も確認できることから、偶然にできたものではないと結論付けた。また、島の下部分にはハングルで「独島」と読める線文字もあり、学術府では「あらゆる面で独島であることは確定的」としている。 竹島の領有権をめぐっては、韓国側が戦後長年にわたり不法
本紙2013年4月8日付記事「北朝鮮、一方的に「戦争勝利」を宣言 挑発ライン越える」におきまして、15日夜、FNNニュースにて「金正恩第1書記が2週間ぶり公の場に 北朝鮮は事実上の勝利宣言」との報道がなされ、本紙がお伝えした記事が現実化してしまう事例が発生しました。 本来虚構世界の事件を報道するべき本紙において、現実に即した「誤報」をお伝えしてしまったことを深くお詫び申し上げます。 本紙では今年2月18日付記事『体罰被害申告サイト「体罰.in」公開』でも、誤って記事を現実化させてしまったことを踏まえ、以後記事をより虚構的にすべく努力してまいりましたが、それにもかかわらず、このような早いタイミングで誤報を再発させてしまったのは、まさに痛恨の極みです。 今回の事例について、本紙では16日朝から紙面審議会を招集し、当該記事を執筆した社主UKへの聴取を進めてきました。しかし社主は「今回は虚構として
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