温室効果ガスを削減するための行動として、日本人が第一にあげたのが「リサイクル」。しかし、リサイクルの削減効果はそれほど高くないという報告がある。日本人の意識と実際の効果との間には、ショッキングなまでのギャップがあった。 世論調査会社イプソスは、世界33カ国2万4290人を対象に気候変動に関する意識調査『Earth Day2024』を行ったが、そのなかで、日本人が温室効果ガスの削減にもっとも効果があると思っている行動の第1位は「リサイクル」だった。ところが、イギリスの学術雑誌『IOPscience』（アイオーピーサイエンス）に2020年に掲載された気候変動緩和のための消費行動に関する調査報告によれば、リサイクルの温室効果ガス削減効果は60位であることがわかった。 日本人が効果ありと考える行動の2位「公共交通機関を利用する」は実際には5位。3位の再生エネルギーの購入は4位。このあたりはまあ当た

今年最大級のサプライズヒットを飛ばした新作ゲーム『Palworld / パルワールド』のプレイヤー数が急降下している。「パルワールドはもう終わった」と言いたいわけではないが、この減少ペースは特筆すべきだ。 『パルワールド』は2週間前、PCゲームプラットフォームSteam（スチーム）での同時接続プレイヤー数が、『Counter-Strike 2』（以下、CS2）や『Dota 2』の最高記録を超え、歴代2位となる210万人に到達。しかしその後は、下降の一途をたどった。 この週末の同時接続プレイヤー数は最高75万人前後で、2週間前のピークの3分の1程度だった。とはいえ、現在も『CS2』に次ぐ2位をキープする水準を維持しており、『Helldivers 2』などの新しいヒットゲームのプレイヤー数（12～15万人）に何倍もの差をつけている。 しかし、『パルワールド』の長期的展望については疑問が残る。単

香港の英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）は12月12日、中国のインターネット検閲を監督する当局が、新たな取り締まり対象を発表し、その中に、人工知能（AI）で作成されたコンテンツや「悲観主義」を助長する人物などが含まれていると報じた。 中国サイバースペース管理局（CAC）の新たな取り締まりは「悲観主義や過激主義を助長する者」や「不適切な職業観を持つ者」「拝金主義をアピールする者」などをターゲットにしている。SCMPが指摘するように「悲観主義」はこれまでのリストにはなかったまったく新しい追加項目と言える。 CACはまた、生成AIを用いて作成されたテキストや画像、動画があふれる中国版TikTokの「Douyin（抖音）」のコンテンツにも特別な監視の目を向けている。同局は、これらのコンテンツが一般人がスマートフォンを用いて作成したコンテンツと見分けがつかないことを危惧している。

「百獣の王」を名乗り、「動物の倒し方」で人気者になったタレント、武井壮。陸上十種競技の元日本チャンピオンであり、世界マスターズ陸上で世界一に輝いた一流アスリートでもある彼は、スポーツの経験から編み出した独自の成功理論で、多くの人を惹きつけている。 39歳で芸能界に転身して以来、どんなに忙しくても、毎日1時間のフィジカルトレーニングを欠かさず、さらに知識を増やすための調べものに1時間、新しい技術の習得にもう1時間と、計3時間を自分磨きに費やす生活を7年も続けてきた。おまけに睡眠時間はたった45分で、『ソクラテスの弁明』が愛読書――。 まるで都市伝説のようにストイックで、誰にも真似できない生き方に思えるが、本人は「自分にはスペシャリティがない」と語る。そんな彼がたどり着いた、専門家でなくても選ばれる特別な人になる方法「スーパーゼネラリスト戦略」について聞いた。 スペシャリストにならなくても勝て

EC（電子商取引）の拡大やAI（人口知能）の進出で、「消費のかたち」はこれまでにない変化を見せているが、果たして「未来の買い物」とはどんなものになるのか。販売のプロである前三越伊勢丹ホールディングス社長の大西洋氏がその新しい可能性を探る連続対談。 来たるべき新消費社会にどう対処すべきか、各界の専門家たちとの対話から、明るい未来を照射する。 初回のゲストは上智大学名誉教授の黒川由紀子さん。老年心理学の専門家で、「回想法」という人生を振り返り思い出を聴くことで認知症の治療にあたるメソッドを実践している。高齢者の心理には詳しく、企業からも「シニア層への適切な対応法を知りたい」と相談がひきもきらない。 黒川さんとの対話から見えてきたのは、パーソン to パーソンで生み出される消費者と販売側の理想的な関係だ。 大西：このところ強く感じているのは、百貨店の販売員に求められるものが少しずつ変わってきてい

「アイス・バケツ・チャレンジ」がソーシャルメディアで大流行してから2年。この運動は、難病である筋萎縮性側索硬化症（ALS）の新治療法発見に向けた研究に1億ドル（約100億円）以上の寄付をもたらした。 メディア各社は先月、この寄付金が「ブレークスルー（突破口）」となる発見につながったと報じた。この情報の基になったのは、ALS治療の道を開く可能性があるNEK1という「新しい」遺伝子が見つかったという米国ALS協会のメディア向け声明だった。 だが、これは本当に画期的な発見だったのだろうか？ 医療関連ニュースを検証するウェブサイト「ヘルスニュースレビュー」によると、NEK1は新しい遺伝子でもなければ、ほとんどのALS患者にとって有効な治療にはつながらない見込みだという。 同サイトのエディターらは、ALS協会のリリースが言及している研究論文の執筆者らに連絡を取り、多くのメディアが報じた内容が誤りであ