東京五輪ありきの強行施策に「辞退して」池江璃花子らアスリートに向く“矛先” | 週刊女性PRIME
5月5日、東京五輪の本番コースを使用した、テスト大会に位置付けられた『北海道・札幌マラソンフェスティバル2021』が開催された。一般ランナーの参加中止措置がとられた同大会が終了すると、その午後に北海道は「まん延防止等重点措置」を国に要請。そして札幌市は、新たに126人の新型コロナウイルスの感染が市内で確認されたことを発表したのだった。 「2回目の緊急事態宣言が全国で3月21日に解除され、その4日後に聖火リレーがスタート。そして4月25日に4都府県に発令された宣言も、当初は5月11日までという短期間に納めようとしていました。5月17日にIOC（国際オリンピック委員会）のトーマス・バッハ会長の来日が調整されていたことから、これも“五輪ありきの施策ではないか”との見方がされています。 東京五輪の強行姿勢を崩そうとしない菅義偉首相をはじめとする政府、そして都知事の小池百合子に対する国民、都民の不信
大坂なおみ「棄権」に専門家が見解「別の方法でも」 - テニス : 日刊スポーツ
女子テニスで黒人男性銃撃事件への抗議のため、1度はウエスタン・アンド・サザン・オープン準決勝の棄権を公表した大坂なおみ（22＝日清食品）に関わる動きについて3日、スポーツ倫理学の専門家が見解を語った。 大体大（大阪府熊取町）体育学部の梅垣明美教授は同大学の公式サイトなどで「大坂選手の行動に賛意を示す報道が目につきますが、私は大会の運営側のWTA（女子テニス協会）などが翌日の試合を延期し、大坂選手と話し合って出場をお願いした対応に注目します」とコメントした。 大坂は米ウィスコンシン州で起きた警官の黒人男性銃撃事件に抗議し、いったんは棄権を公表。しかし、大会が棄権に賛同し、1日休止にしたため、8月28日（日本時間29日）に行われた準決勝を戦った。梅垣教授は米国では白人も大多数が民主的な社会を望み、差別を乗り越え平等な社会を形成する努力をしていると前置きし「WTAなどの対応には、米社会のそんな姿
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
