2024年 1月1日(元日) TV出演 日本テレビ系列の正月特番 新春シューイチ2024 スタジオ生演奏 1月6日(土) 埼玉県 さいたま新都心大道芸フェスティバル JRさいたま新都心ビル前 1月7日(日) 埼玉県 さいたま新都心大道芸フェスティバル JRさいたま新都心ビル前 2月4日(日) 埼玉県 イオンモール羽生 2月9日(金) 大阪府 ワラウオオサカ なんば広場 オープニングセレモニー (NONSTYLE石田さん達と) 2月10日(土) 大阪府 ワラウオオサカ なんば広場 2月11日(日) 大阪府 ワラウオオサカ なんば広場 2月20日(火) 静岡県 国立病院 静岡てんかん・神経医療センター 3月1日(金) 静岡県 国立病院 静岡てんかん・神経医療センター 3月20日(水・祝) 東京都 PocoPocoFesta2024-ステージアートのおもちゃ箱 パルテノン多摩 子ども体験イベント

東京都によると、これまでの感染者数から死者や既に退院した人を除き、入院が必要な人数は4日時点で817人となり、都が3日までに確保した病床数の約750を上回った。

中国国内でさ、あらゆる所にツバを吐きかけたりしてるけどさ、コレもうホントに中共が主導でやってるとしか思えない… チャイナウィルスを拡散して世界が弱ったトコを武力やその他手段を使って侵略、そして民族浄化と称して弾圧すると。 pic.twitter.com/SCxsAN6t9f — パリポリ (@PariPoriPeriPur) March 27, 2020 これ🇯🇵でもヤってたりして‼️😷 これテロ‼️ — たのやん (@VPeYeebjpzPKpEl) March 29, 2020 もしかして テロ⁉️😠 世界への 広がり方が 普通じゃないね — 早川佐智子 (@G3ijJnrRSS2PdAY) March 30, 2020 きったねー🤮🤮🤮 — ☆Hiromix🎌🇹🇼台湾朋友☆ (@hi_hiromix) March 30, 2020 🇨🇳ならやりそうな事。 —

ドナルド・トランプという人物は正直だ。言いたい放題のことをツイートしている。事実誤認やフェイク情報はしょっちゅうある。 しかし、トランプ大統領のツイッターは「トランプウォッチャー」にとっては重要なツール（判断材料）でもある。 彼が一体何を考え、感じているか、喜怒哀楽が手に取るように分かるからだ。 新型コロナウイルスを「チャイナウイルス」と呼んだことを中国がとがめると、3月17日、こうツィートした。 「このウイルスは中国からもたらされた。（チャイナウイルスと呼ぶのは）完全に正確な表現だ」 その後、米国内の中国系米国人の有力者や団体から「人種差別的発言だ。それにより米国内のアジア系がハラスメントを受けている」という抗議を受けるや、トランプ大統領は使わなくなった。 再選を目指すトランプ氏にとっては、相手にする「中国人」は何も太平洋の向こうにいる中国人だけではない。 米国には380万人の中国系米国

新型コロナウイルスの感染拡大が深刻なヨーロッパでは、各国が中国企業から購入した検査キットやマスクが基準を満たしていないなどとして、返品したり使用を取りやめたりする動きが相次いでいます。 このため、スペイン政府は本来必要とされている80％の精度を大幅に下回っているとして、購入した検査キットおよそ６万個を返品しました。この検査キットはスペイン政府が代理店を通して購入したもので、ジョージアも購入したということです。 また、オランダでは中国から輸入したマスクがきちんと装着できなかったり、フィルターが正しく機能しなかったりしたため、政府がマスク60万枚の使用を取りやめてリコールしたということです。 中国政府は、このところ、感染拡大が深刻な国々に支援物資として検査キットなどを提供していますが、今回、問題になったのはいずれも中国の民間企業と直接、取り引きしたものでした。 これについて中国外務省の華春瑩報

［東京　３１日　ロイター］ - 麻生太郎財務相は３１日午前、参院財政金融委員会で、韓国側からの日韓通貨スワップ協定再開の意向について「いまのところ、うわさには聞いているが、財務省として直接聞いたことはない」と述べた。 音喜多駿委員（維新）の質問に答えた。 麻生財務相は、日韓通貨スワップ協定を巡るこれまでの韓国側の対応について、あらためて問題があったとの認識も示した。 韓国では、丁世均（チョン・セギュン）首相が２７日、協定の再締結は貿易や金融安定の強化に資するとして望ましいとの認識を示した。 丁首相は記者団に「日本との通貨スワップは以前（失効するまで）長きにわたってあり、為替市場に多大な貢献をした。したがって（日本との）通貨スワップの締結は正しいといえる」と述べていた。 日韓通貨スワップ協定は２０１５年２月に終了した。その際、日韓当局は、必要が生じた場合には適切に協力することで合意している。

小泉純一郎元首相が、安倍晋三首相に対して、森友学園に絡む公文書改ざん問題などの責任を取って辞任しなければならないと直撃弾を飛ばした。 小泉元首相は、31日に発売された「週刊朝日」に掲載されたインタビューで、安倍首相を取り巻く「森友問題」を取り上げ、「誰が見ても(安倍首相が)関与したのは明らかではないか」と述べた。 小泉元首相は「当初(財務省が)公文書を直したのは、安倍首相が『私や妻が関与していたということになれば、それはもう間違いなく総理大臣も国会議員もやめる』と国会で言ったことから始まった」とし、「国会で自分が関与したらやめると言ったので、最終的に責任を取ってやめなければならない」と主張した。 森友問題は2016年、日本政府が大阪の国有地を森友私学財団に、評価額の8分の1の安値で売却したという疑惑などを指す。 安倍首相の夫人である昭恵夫人が、この国有地に設立される小学校の名誉校長を務める

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2週間の外出制限令 3月21日、筆者の住むドイツ南部のバイエルン州とフランスと国境を接している南西部のザールランド州で外出制限令が施行された。 適用期間はとりあえず2週間。違反した場合は、最高で25000ユーロ（約300万円）の罰金が課せられる。上限額しか発表されない理由は、外出禁止を強制できない州政府が、抑止力を狙ったものと推測される。 人通りまばらな街頭を走るパトカーや消防車のスピーカーからは、「市民のみなさん、ただいま外出制限令が出ています。外出は必要最小限に控えましょう。家にいることが他者の健康と命を守ります」と聞こえてくるとは、まるでジョージ・オーウェルの近未来小説のようだ。 ただ、外出制限令といっても、テレワークができない人の通勤、通院、スーパーや薬局への買い物、犬の散歩、一人か家族を伴うジョギングや散歩などは許され、完全な「外出禁止令」ではない。 「健康をめぐる戦争」 コロナ

新型コロナウイルスの爆発的な感染を防ぐため、週末の外出自粛が始まった28日、東京都内は人の往来が極端に減った。羽田便だけを運航する鳥取空港も客の姿は少なかった。花見の名所では酔客も見られず、春を感じられない厳戒ムードの週末となった。 これまでに感染者が確認されていない鳥取、島根両県。羽田便だけが就航している鳥取空港（鳥取市）は、東京の「外出自粛」を受け、閑散としていた。ただ、最近は感染者が相次ぐ都市部などから、「安全」というイメージのある両県をあえて訪れる観光客もいるという。 人気漫画「名探偵コナン」にちなみ「鳥取砂丘コナン空港」の愛称で親しまれている鳥取空港。既に減便が実施されており、土産物店のスタッフは「今も売り上げは以前の半分だが、東京の外出自粛でさらに減ってしまう」と落胆した。自宅のある東京と仕事先のある鳥取をほぼ毎月往復しているという広告代理店の男性（40）は「会社はテレワークを

青森県は、東京に住む30代の会社員の女性１人が、帰省先の八戸市で新型コロナウイルスに感染していることが新たに確認されたと発表しました。青森県内で感染が確認されたのは７人となりました。 女性は今月23日から発熱やせきなどの症状が出始めたということで、25日に東北新幹線で東京駅から八戸駅まで移動しました。 利用した新幹線は、午後７時20分東京駅発の「はやぶさ43号」で、座席は６号車の12番Ａ席で、八戸駅からはタクシーで実家へ移動したということです。 女性は実家へ帰った後も、発熱やせきなどの症状があったことから、27日、八戸市内にある感染症の指定医療機関を受診し、28日夜、ウイルス検査で感染が確認されたということです。現在、女性は入院していて、容体は安定しているということです。 濃厚接触者は、八戸市内に住む母と東京に住む夫の２人で、母親は今のところ症状は出ておらず、市は29日、母親のウイルス検査

新型コロナウイルスの感染拡大でマスクの品薄状態が続く中、日本政府が、中国で緊急に調達した医療用のマスク1000万枚余りが、28日、南部の広州から貨物機で日本へ運ばれました。 広州の空港の駐機場では、関係者が「日本頑張れ」という横断幕を掲げる中、日本航空がチャーターした貨物機に段ボール箱が次々と積み込まれていました。 マスクは、３便に分けて日本に運ばれるということで、そのうちの１便が、午前、成田空港に向けて出発しました。 調達されたのは医療用のサージカルマスクで、日本国内の医療機関などに配布される予定だということです。 一方、広州の空港では、航空各社が運航本数を大幅に減らしていることから、多くの旅客機が駐機したままになっていました。 広州の日本総領事館の石塚英樹総領事は「メーカーや航空会社など皆の思いがあってここまでたどりつくことができた。マスクが日本で役立つことを期待している」と話していま

黒枠のラベルは、コンテンツホルダー自身が付与したものです。グレー枠のラベルは本文解析で自動付与されたものです。 【パリ共同】スペイン政府が中国企業から新型コロナウイルスの感染を調べる迅速検査キットを購入したところ不良品と判明し、5万8千個の返品を余儀なくされたことが27日までに、政府発表や地元メディアの報道で分かった。 在スペイン中国大使館は、この企業は製品を販売する公的認可を得ていないとツイッターで指摘した。スペイン保健省は、自国の業者を通じて入手し、製品には欧州連合（EU）の基準への適合を示すマークが付いていたと弁明した。 パイス紙によると、キットは陽性のケースを十分検出しなかった。保健省は支払った金額について明らかにしていない。

【ニューヨーク共同】米紙ニューヨーク・タイムズ電子版は26日、新型コロナウイルスの日本での感染状況について「厳しい外出制限をしていないのに、イタリアやニューヨークのようなひどい状況を回避している」と指摘、世界中の疫学者は理由が分からず「当惑している」と伝えた。 日本が医療崩壊を避けるため、意図的に検査を制限しているとの見方を紹介。米コロンビア大の専門家は、日本のやり方は「ばくち」であり「事態が水面下で悪化し、手遅れになるまで気付かない恐れがある」と警鐘を鳴らした。

【3月27日 People’s Daily】新型コロナウイルスによる肺炎が世界各地で突如発生し、拡大している現在、喫緊の課題は連携して感染症と闘うことだ。だが米国の一部の政治屋は故意に新型コロナウイルスを中国と関連付け、現在の感染症を「武漢肺炎」「中国ウイルス」と呼び、スティグマタイゼーションに力を入れている。こうした極めて不道徳で無責任な言動は、自国の感染防止・抑制に無益であるのみならず、世界が団結・協力して感染症と闘ううえで重大な妨げとなる。中国側はこれに強く憤り、断固として反対し、米側に対して、直ちに過ちを正すとともに、いわれなき対中非難を止めるよう促している。 ウイルスは人類共通の試練だ。ウイルスを特定の国と関連付けるのは、国際機関のガイドラインに反する。世界保健機関（WHO）は「新型コロナウイルスの発生源はまだ不確定であり、現在はいかにウイルスに対処し、これを抑え込むかに注目すべ

タレントの志村けん（70）が新型コロナウイルスに感染していることを25日、所属事務所が公表した。23日に検査で陽性と判明した。重症のため感染症の専門病院に転院し、人工心肺を装着して治療中。容体は安定しているという。日本の芸能界では初の感染公表者で、出演番組を放送するテレビ局など関係各所は対応に大わらわ。国民的スターのコメディアンの感染に激震が走った。 【写真】復縁話に苦笑いする志村けんと、いしのようこ 発表によると、志村は17日に倦怠（けんたい）感があったため自宅で静養。19日に発熱、呼吸困難の症状が出た。20日に訪問診察をした医師の判断で、東京都港区内の病院に搬送された。この際に「重度の肺炎」と診断され、新型コロナウイルスの検査を実施した上で入院。23日に陽性と判明した。 24日には感染症の専門医がいる新宿区内の病院に転院し、人工心肺装置をつけた。同装置をつけた重症患者が劇的に回復した例

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大の影響でマスク不足が続く中、中国の江蘇省無錫（むしゃく）市新呉区が、友好都市提携している愛知県豊川市からの要望を受け、マスク5万枚を豊川市に順次送付することを決めた。中国駐日大使館が2020年3月24日、ツイッターで伝えた。 豊川市は先に無錫市新呉区へマスク4500枚を送っていたが、その後愛知県内でも感染が拡大。3月に入り、在庫があればマスクを返してくれないかと新呉区に要望していた。中国駐日大使館は取材に「こちらが深刻な感染に見舞われていた時に頂いた恩を、倍返し、10倍返しでお返ししたいということです」と話している。 市長「もし在庫があれば返してくれないかと交渉している」 中国駐日大使館ツイッターは24日夜、「愛知県豊川市のマスクが不足していることをニュースで知った中国側友好都市の江蘇省無錫市新呉区は至急マスク五万枚を調達し、今日から順次郵送

「一帯一路」で覚書を締結し握手をする中国の習近平国家主席とイタリアのジュゼッペ・コンテ首相（2019年3月22日、写真：ZUMA Press/アフロ） イタリアの感染爆発が止まらない。なぜ、中国から遠く離れたイタリアで新型コロナウイルスの感染爆発なのか？ 今年（2020年）1月末にイタリアで最初に感染が確認されたのは、武漢から旅行に来ていた中国人夫婦だという。だが、もちろんそれだけが感染爆発の理由ではあるまい。もしそれが主たる原因であるなら、日本は今頃イタリアの比ではないはずだ。マスクやトイレットペーパ買い占め騒ぎどころでは済まないパニック状態だろう。 日本では、新型コロナウイルスの検査体制が整っていなかったため、医療崩壊することなく現在に至っている。重症者を中心に医療体制を組むという優先順位が維持されているからだ。まったくもって、何が幸いするかわからないものだ。 ところが、検査態勢が整っ

中国の短文投稿サイト「微博（ウェイボ）」に投稿された、中国・瀋陽の飲食店前に掲げられた横断幕の写真（共同） 中国紙、新京報（電子版）によると、遼寧省瀋陽市の飲食店が２３日までに、米国や日本での新型コロナウイルスの感染拡大を祝う横断幕を掲げ、地元警察が調べている。 瀋陽市内のおかゆ専門店が「米国の感染状況を熱烈に祝う。日本での感染が順調に長続きしますように」との赤い横断幕を店頭に掲げた。日本に対しては「小日本」という蔑称を使った。２３日午後の時点では撤去されていたという。（共同）