HTML5技術者の能力を測る「HTML5プロフェッショナル認定試験」、2014年スタート
「Steave JobsはITからクリエイティブに、映画監督のJames CameronはクリエイティブからITに進出し、ITとクリティティブが融合する時代になった」LPI-Japan理事長 成井弦氏 HTML5は次世代のWeb標準プラットフォームとして注目されており、今後はHTML5で記述されたゲームや、モバイルアプリケーションが急速に普及すると予想される。しかし今までは、HTML5を扱う能力を測る基準がなく、技術力をアピールしたい技術者、評価したい企業、双方にとって問題だった。 そこで登場したのが、HTML5技術者のデザイン、設計、構築に関する体系だった知識とスキルを、中立的な立場で認定する本試験だ。試験プログラムは、HTML5活用を推進する企業やHTML5コミュニティの協力を得て、オープンコミュニティの枠組みで開発されたという。 試験は、静的なWebコンテンツをデザイン・作成するスキ
脆弱性体験学習ツール AppGoat | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
脆弱性体験学習ツール AppGoat AppGoatに関する不審メール確認のお知らせ（2023/08/04 公開） AppGoatの設定確認の連絡を装った不審メールを確認しています。 AppGoatの利用者に対してAppGoatの窓口からAppGoatの設定確認や変更を依頼することはございません。 不審メールを受け取った際にはメールの内容に従わず（URL内のリンクをクリックしない等）メールの削除をお願いします。 不審メールの見分け方や事例については以下もご参考ください。 ○安心相談窓口だより：メールの見かけ上の送信元情報を安易に信じないで ○安心相談窓口だより：URLリンクへのアクセスに注意 脆弱性体験学習ツール AppGoatとは 脆弱性体験学習ツール「AppGoat」は、脆弱性の概要や対策方法等の脆弱性に関する基礎的な知識を実習形式で体系的に学べるツールです。利用者は、学習テーマ毎に用
IPA、安全なアプリ開発技法の体験学習ツールを公開 － ＠IT
2011/01/27 情報処理推進機構（IPA）は1月27日、安全なアプリケーション開発技法の学習ツール「AppGoat」を開発したことを発表した。ソフトウェア開発者やWebサイト運営者を対象に、同日からベクターで、1月28日からはIPAフォーラムのWebサイトで公開する。 アプリケーションに対する不正アクセスやマルウェアによる攻撃を防ぐには、設計／開発時から安全面を考慮し、なるべく脆弱性を作り込まない形で実装していくことが重要だ。だが、どうすれば脆弱性を発見でき、どのように修正すればよいかを学べるツールが十分に整備されておらず、脆弱性がなかなか減らない要因の1つになっていたという。 AppGoatはこの課題を踏まえて開発された体験型学習ツールだ。大きくWebアプリケーションとサーバ・デスクトップアプリケーションの2つに分けて、脆弱性の原理から検証手法、影響、対策方法を対話的に解説する。W
「安全なウェブサイト運営入門」におけるOSコマンド・インジェクションの脆弱性：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
「安全なウェブサイト運営入門」にOSコマンド・インジェクションの脆弱性が存在することが判明しました。 この脆弱性を悪用された場合、悪意ある第三者の攻撃により「安全なウェブサイト運営入門」が動作しているコンピュータ上でOSコマンドが実行されてしまう危険性があります。 このことから「安全なウェブサイト運営入門」は使用しないでください。 脆弱性の説明 「安全なウェブサイト運営入門」が、細工されたセーブデータを読み込むことで任意の OSコマンドを実行される可能性があります。 脆弱性がもたらす脅威 悪意のある第三者によってコンピュータが任意に操作される可能性があります。 対策方法 「安全なウェブサイト運営入門」を使用しない。 「安全なウェブサイト運営入門」の開発およびサポートは終了いたしました。そのため、今後本脆弱性の対策版を提供する予定はありません。「安全なウェブサイト運営入門」の使用を停止してく
有害サイト規制法成立「廃案も含めた見直しが必要」--民放連が苦言
6月11日に参院本会議で可決、成立したいわゆる「有害サイト規制法」に対して、日本民間放送連盟（民放連）の会長が同日、コメントを発表した。 民放連会長の広瀬道貞氏は「同法案は言論・表現の自由に深くかかわるものであり、われわれは慎重で広範な継続的議論を求めてきた。それにもかかわらず、法案提出から極めて短時間で原案どおり成立したことは、遺憾である」と文書でコメント。同法案では、有害情報の判断、フィルタリングの基準設定を国が関与しないことが付帯決議として盛り込まれているが、これに対し「法が厳格に運用されることを監視していく」との声明を加えている。 そのほか、同法で定められた「3年以内の見直し」について「民間の自主的な取り組みの進展を見極め、法の廃止も視野に入れた検討を行うべき」と提言している。
国立国会図書館でウェブサイトの収集本格化へ・立ちはだかる著作権の壁:Garbagenews.com
2007年01月07日 20:15 先に【国会図書館が閉鎖サイトのデータ収集と公開開始】で報じたように【国立国会図書館】では一般書籍同様にインターネット上のウェブサイト(ホームページ)を収集・蓄積する事業を2006年7月10日から正式に「インターネット情報選択的蓄積事業」としてスタートしている。プロジェクト名も【WARP(Web ARchiving Project)】と決まったようだが、そのサイト収集事業が本格化すると共にさまざまな問題点も明らかになってきたという([参考:産経新聞])。 国立国会図書館には国立国会図書館法に基づき、一般書籍・小冊子・楽譜・地図、さらにはパッケージされた電子出版物に至るまで1部ずつ献本する義務がある。公的書籍はもちろん、民間の出版物もしかり。ところが(当然といえば当然だが)ネット上で公開されたものにはその義務は無い。 紙媒体の不調とコストダウンや読者ニーズの
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