【2024.04.23追記：ここから】 本記事の公開後、下記増田の作者様から直接ご連絡を頂戴し、動画の作成および公開について快く承諾をいただけた。この場を借りて改めて御礼を申し上げるとともに、折角なのでということで再録・編集した動画を下記のとおり動画を公開する。まことにありがとうございました。インターネットにも感謝します。 www.youtube.com 【2024.04.23追記：ここまで】 いつものようにはてなブックマークを見ていると、あるはてな匿名ダイアリーの記事に出会った。 anond.hatelabo.jp 面白い！　落語みたいでいいですね。と感じた矢先、これは声に出して読むとより面白いのではないか、と思った。早速読み上げてみると、やっぱり面白い。面白い話は演る側にとっても面白いのである。興奮冷めやらぬ中、私にしては珍しく、今すぐに形にしなければと、腹の底から意欲が湧き出て、とり

近年、原作者自殺という最悪な結末を迎えた「セクシー田中さん」や、つい先日にも「スナックバス江」がアニメ放送中にあてつけるように原作者による自主制作アニメが公開されるなど、原作者と制作サイドの関係性の問題が取り沙汰されています。 これらの問題により「原作を改変してはならない」「原作者の意にそぐわない映像化はしてはならない」という声も大きくなっています。 ジョージ森川先生も「原作者の声は絶対だ」と主張しています。 以下は、はるか昔にあった漫画原作によるアニメ制作時に起こった実話です。 作品名やスタジオ名は伏せさせていただきます。 もう何十年も前、当時のある人気漫画がOVAとして制作されました。 その漫画は今でも根強いカルト的人気を誇るSFコメディー漫画でした。 その漫画原作をアニメ化するスタジオは、長い下積みを重ねてこれが初の元請け作品になりました。 原作者はSFマインドに造詣が深く、絵も非常

「本のアカデミー賞」候補の小説家　編集者から受けた過去の屈辱的扱い告白　「作者として抹殺されかけた」

「AIと著作権に関する考え方について(素案)」に関するパブリックコメントの結果について という題名のpdfファイルが文化庁から出されました。 94011401_01.pdf (bunka.go.jp) これについて色々と言われてるわけですが…。 反AIからの論というのが極めてお粗末であるということです。 まず第一に、なぜ最初パブリックコメントの募集の話が挙がった時に、 「様式なんてどうでもいい！硬いこと考えずに意見を送ろう」などという広め方を してしまう人が出てしまったのか…。 第二に、2万も送られたのだから反映されてしかるべきだ！と考えてしまう人の存在。 これは投票ではないんですよ。多数決で何か決まるようなわけじゃないです。 そもそも同じ人が連投したりしてたのに、なぜ数を誇ってしまったのか。チョコワVSスフィンクスか？ 大事なのは論でした。なぜAIを規制すべきなのか？なぜAIのみを規制す

「セクシー田中さん」問題　著作者人格権の扱いは？　日テレ、調査チームで「真摯に客観的に検証」

「同意なく自分たちの書籍がAIのトレーニングに使用された」として、3人の作家がOpenAIを相手に起こした著作権侵害訴訟で、OpenAI側の主張のほとんどを認める判決が下されました。 Judge dismisses most of Sarah Silverman's lawsuit against OpenAI | VentureBeat https://venturebeat.com/ai/judge-dismisses-most-of-sarah-silvermans-copyright-infringement-lawsuit-against-openai/ Judge rejects most ChatGPT copyright claims from book authors | Ars Technica https://arstechnica.com/tech-policy/2

1月19日発売の3Dオープンワールドゲーム「Palworld」（パルワールド）が大いに話題だ。ゲームの公式Xアカウントによればすでに400万本以上を売り上げ、PCゲーム配信プラットフォーム「Steam」では同時接続プレイヤー数が最大で約130万人に上っている（1月22日午後1時40分時点）。 早期アクセスにもかかわらず、販売価格からの単純計算で約120億円を売り上げた計算になることから、ビジネスシーンでも話題になり始めている。一方で、ゲームシステムやキャラクターが他作に類似していることもあって、SNSでは物議を醸してもいる。 かくいう筆者も以前から注目していたタイトルで、1月22日時点ですでに25時間ほど遊んでいる。ITmedia NEWSはIT専門媒体なので、いつもならIT・ビジネス視点で「話題作・パルワールド開発の裏側」みたいな記事を書くところだが、あいにく筆者は休暇をSteam漁りで

パナマ文書リークさんのご依頼で、バズっていた日本シナリオ作家協会の動画を全文文字起こしさせて頂きました😊 （※音声が不明瞭なため聞き取りにくい箇所も多々ありました。文字起こしの中で＊＊は聞き取れなかった部分です。最後の方ちょっとだけタイムコードが消えてしまいました。） 本家動画は消されていますが、こちらに再アップしました。👇🤗 🎧スピーカー：黒沢久子、伴一彦、佐野、木崎（敬称略） 黒沢 [24.30s -> 25.00s] こんばんは [25.00s -> 29.00s] 脚本家たちの深夜密談です [29.00s -> 35.62s] 今週はちょっと先週からの予告を変更しまして [35.62s -> 42.34s] 急遽セクシー田中さんの話をしたいと思っております [42.34s -> 45.00s] と言いますのもですね [45.00s -> 48.38s] やっぱり脚本家の深夜

日本テレビ系ドラマ「セクシー田中さん」の原作者で漫画家の芦原妃名子さんが亡くなられました。 とても悲しいです。 漫画を原作とした映像化のトラブルということで、僕の名前を思い出す人も多かったようです。 日テレ「セクシー田中さん」だけではない…意外と多いテレビ局と原作者のトラブル、「海猿」は未だ二次使用できず、「のだめ」で揉めたTBS 再放送もない「海猿」 「テレビ業界で最も騒がれた原作者とのトラブルは、連ドラだけでなく4度も映画化された佐藤秀峰氏の漫画『海猿』です。 最初にドラマ化したのはNHKで、国分太一の主演で02年に放送された『海猿～うみざる』（BS hi）でした。 その後、04年にフジが伊藤英明の主演で映画『海猿　ウミザル』を公開し、翌年に放送された連ドラ『海猿 UMIZARU EVOLUTION』は平均視聴率13・2％を記録。 映画2作目『LIMIT OF LOVE 海猿』は興収7

自民党の赤松健参院議員は２９日、日本テレビ系の連続ドラマ「セクシー田中さん」の原作者で漫画家の芦原妃名子（本名・松本律子）さんが死去したことについて、Ｘ（旧ツイッター）に「あってはならない」とした上で、「まだまだ『（原作者への）事前説明の徹底』と『二次使用に関する契約書』の詰めが甘い」と書き込んだ。赤松氏は漫画家で「ラブひな」「魔法先生ネギま！」などのヒット作で知られる。 芦原さんを巡っては今月に入り、ドラマの脚本でトラブルになっていたことをＸで明かしていた。 赤松氏は「主に出版社と制作側（製作委員会など）の問題だが、原作者側でも『事前の説明で納得がいかなかったり、後から約束と違うようなことがあった場合の相談場所やその知識』が必要になってくる」とも指摘した。 その上で、「漫画や小説のアニメ化やドラマ化では、昔から『原作者の望まない独自展開やキャラ変更』などが問題になってきた。もっとも近年は

ゲーム全般 『パルワールド』パクり問題から感じるとてつもない嫌悪感。ポケモン同人誌みたいなものでメチャクチャやればそりゃ話題にはなる。「他社の知的財産権等を侵害する意図は全く御座いません」とは思えないデザイン。 先日の記事で『パルワールド』について取り上げましたが、今回もちょっと語りたい。 言いたいことが足りなかったというべきか、自分が抱いている嫌悪感をもうちょっと上手く言語化したいと思ったからです。 ちなみに本作、なんとリリースから24時間で200万本の売上を叩き出したそうです。 パルワールド、リリースから24時間で販売本数200万本突破！ 沢山の方々に遊んでいただき、本当にありがとうございます！#ポケットペア #パルワールド pic.twitter.com/Dv1V64DmXg — パルワールド/Palworld 公式 (@Palworld_JP) January 20, 2024 正

米OpenAIは1月8日（現地時間）、米The New York Times（以下、NYT）が同社と米Microsoftを著作権侵害で提訴したことについて、公式ブログで「法的根拠がない」とし、その理由を説明した。 NYTは昨年12月、2社がNYTの記事を「数百万件コピー」してAIモデルをトレーニングした結果、同メディアと読者との関係が損なわれ、購読料や広告などによる収入も奪われると訴状で主張した。 訴状では、OpenAIの「ChatGPT」を実際に使ったという著作権侵害例を複数提示している。 OpenAIは、NYTが「全容を伝えていない」とし、特にChatGPTがNYTの記事をほぼそのまま再現した（regurgitation、吐き戻し）という主張については、NYTが吐き戻すようプロンプトを操作したと反論した。 また、AIモデルが新たな問題を学習して解決するには「人間の知識の膨大な集合体」に

【ニューヨーク=清水石珠実】生成AI（人工知能）を手がける米オープンAIが報道機関などのメディア企業に提案しているAI学習向けの記事利用ライセンス料が年間100万〜500万ドル（約1億4500万〜7億2300万円）にとどまっていることが5日までにわかった。メディア側に支払う額は想定よりも少ないとの指摘が多く、今後の各社との交渉に影響を与える可能性もある。米メディア「ジ・インフォメーション」が報

【ニューヨーク=清水石珠実】米紙ニューヨーク・タイムズ（NYT）は27日、生成AI（人工知能）を手がける米オープンAIと同社に出資する米マイクロソフトを提訴した。2社がNYTの記事をAIの学習用に許可なく使用し、著作権を侵害していると指摘した。NYTによると、AI学習を巡って大手の報道機関が開発企業を訴えるのは今回が初めての例となる。ほかの報道機関やAI開発企業にも訴訟の動きが広がる可能性があ

セカンドライフでの私の製作物とアバターです まえおき セカンドライフは2003年に発表され、2006年ごろから話題になり、2010年にピークを迎えたLindenLab社が運営するSecondLife(セカンドライフ)ですが、2023年には20年目になりました。 メタバース関連の話題があがるとセカンドライフのつまらなさと過疎っぷりを伝える【メタバースの失敗】＝【セカンドライフの失敗】というキーワードの記事も同時に現れるのですが、その多くはそれなりに調べてはいるけども、セカンドライフの事を何もしらない人が書いている事が問題として挙げられ、一部セカンドライフユーザー達から猛烈に反論されたりするなどプチ炎上が起こりがちです。 例えば、PSO2やDQX、FF14、フォートナイトなどの様々な長く続いている有名オンラインタイトルをエアプ*1野郎がつまらないと断言すれば、それらのプレイヤーから反感を買って

生成AIの技術が急速に進化するなか、日本ではこれを利用した子供の性的画像の問題が深刻化している。欧米ではこうした画像が厳しく規制される一方、日本ではなぜ野放しにされているのか。背景にある日本の司法や文化的な価値観を中国紙が専門家に取材した。 日本では、生成AIによって作られた児童の性的画像の大量流出が問題になっている。 地元メディアの報道によれば、国内のIT企業が法律の抜け穴をつき、生成AIによる児童ポルノを生産しているという。 人権活動家はこうした動向を憂慮しているが、日本の政治家は問題の介入には消極的だ。1998年に「子ども虐待ネグレクト防止ネットワーク（現・特定非営利活動法人チャイルドファーストジャパン）」を創設した山田不二子は、政府が生成AIによる児童ポルノの問題を放置していることを批判し、子供たちが性産業に取り込まれると懸念する。 「日本の法律では児童ポルノは違法とされていますが

「事実誤認や著しい誤りがある本は出版されるべきではない」という主張について見解を教えていただきたいです。 私は、内容が正しいものであってもなくても、出版される事自体は問題なく、出版後に適切な批判を受けるでよいのでは、と感じているのですが、いまいちすっきひ論理的に整理できずに悶々としています。 いや健康にかかわるデマ本とかもそうですけど､他人に害を与える本は出版されるべきではないし､著者や出版社はそういう有害な本を出さない道徳的義務があるに決まってますよ｡ 一般的な規範として､嘘をついてはいけないとか､誤った情報で他人の判断を誤らせてはいけないとか､差別発言で他人の尊厳を傷付けてはいけないとかには誰でも同意すると思いますが､何でそれを本にして出したらセーフになると思うんですか｡なるわけないだろって話なんですよ｡ そもそもあなた､あなた自身は医療や災害に関するデマを流してもいいしヘイトスピーチ

11月上旬、岸田首相の生成AIを使って作成されたフェイクニュース動画が問題になりました。 5日、日本テレビは自社のニュース番組のロゴが使われてはまずいということで強めに注意を呼びかけましたが、6日、松野博一官房長官は「罪になる場合もあるのでくれぐれも慎んでほしい」と記者会見時に、やや抑制的な物言いをしました。もちろん、フェイクニュースを流すことは、生成AIに関係なく、現行法で刑事罰にも当たる可能性のある行為です。 その後、14日に、YouTubeからAI生成動画に関するガイドラインが出ましたが、そこでも公人のパロディは必ずしも規制対象にするわけではないという方針が出されていました。これはどちらかというと、来年に大統領選を控えたアメリカでフェイク動画拡散の可能性が高まってくるため、事前対策をしているという側面があると思います。 生成AIの登場でフェイクの作成が容易になったとも言われはじめてお

生成AI規制は「表現の自由」めぐる議論に ルール作りが進む一方、生成AIによってもたらされる社会が抱えるリスクに対してはどのように対処していけばいいでしょうか。 生成AIの強みは、文章であれ画像であれ、何と言っても人間が作るペースよりも、速く量を生成できることです。しかし、量を理由として生成AIでの表現規制をすると、結果的に他の「表現の自由」の規制へと派生していかざるをえません。 たとえばフェイクニュースは、現在の法制度の枠組みでも、違法と考えることができるものであり、AIだからという理由で新規に取り締まる法律を作るのではなく、現状の法制度の運用で対応することが重要だと思われます。 また、生成AIに絞って著作権法上の特別な制限を加えるべきという考えは「著作者がもつ権利を保護するとともに、著作物の公正な利用を確保することで、文化の発展に貢献する」という著作権法の意図からも大きく逸脱していると