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そう語るのは、角川グループホールディングス取締役会長の角川歴彦氏。12日に東京・秋葉原で開催されたシンポジウム「電子書籍・コミックサミット in 秋葉原」で、基調講演のステージに立った。 グループ会社・角川コンテンツゲートは、電子書籍プラットフォーム「BOOK☆WALKER」配信タイトルの一部を公開。ライトノベル「涼宮ハルヒの憂鬱」、漫画「そらのおとしもの」など人気作を発表した。 文芸書としては、「新宿鮫」シリーズで知られる大沢在昌氏の書き下ろし小説「カルテット」を筆頭に、角川書店が擁する文芸誌「野性時代」を、「デジタル野性時代」として配信する予定もあるという。カルテットは、近く映像化の予定もある大物コンテンツだ。 角川氏は、BOOK☆WALKERに角川グループのコンテンツを結集させていくという決意を述べた上で、「iPadへの挑戦――編集者の力」と題し、電子書籍時代に求められる出版の姿につ

AppleのiPadが発売されたことがAmazon.comにとって大打撃であるような論調の記事が多いが、わたしは２つの理由でAmazonのビジネスは今後も健在だと思っている。 １つは、Amazonが長年運営してきた電子書店ビジネスを超えるのは、たとえAppleであっても一朝一夕にはできないということ。もう１つはAppleと違ってAmazonは他のIT企業と対立関係にないので今後とも安心して利用できるという理由だ。 詳しく説明しよう。 iPadの発売前からiPad向けに開発されたアプリが発表される中で、わたしが一番喜んだのはAmazonがiPad向けに電子書籍ストアのアプリ「Kindle App for iPad」を開発中というニュースだった。これで過去にAmazonで購入した電子書籍コンテンツをそのままiPadの大きな画面で読むことができる。これだけでわたしにとってiPadを購入する十分な

Amazonのクリスマス商戦において，電子書籍が通常書籍の売上を上回ったというニュースが出版関係者を驚かせた。Kindle自体の販売台数も100万台を突破し，またその上で閲覧できる電子書籍もすでに40万冊になろうとしている。 ここで驚くべきは，Amazonでの電子書籍登録がオンラインで誰にでも可能だということだ。 （現在は日本語コンテンツは不可だが，近い将来開放されるだろう） これが電子書籍の登録画面，Amazon Digital Text Platformだ。 Amazon.comのユーザーIDを持っていれば誰でもアクセスできる。 そして次のような画面にしたがって，内容を登録していくだけで自動的に電子書籍登録ができるのだ。 登録内容は，(1)書籍の基本情報，(2)書籍の販売地域と販売条件，(3)書籍データのアップロード（データは自動変換される），(4)書籍の価格 の4つだけ。しかもその手

8月27日に出荷が開始された第三世代Kindleは、ついに日本語対応になった。 レビューが書かれたブログも登場しはじめ、いよいよKindleによる電子書籍の本格上陸の期待感が高まっている。 ・ 【Kindle】日本語表示対応・新型Kindle 3 3G+WiFiモデル到着、ファーストインプレ | をぢの日記 3G回線は米国Amazonで一括契約しており、ウェブサイトの閲覧をしても月額無料なのがうれしい。 で、ここまでくると、残すところは「Kindle日本語ストア」がいつ開店するかが焦点となる。その日が事実上、電子書籍の本格的な日本上陸となるからだ。まだAmazonから正式なアナウンスはないが、電子書籍の企画や代理販売を行っているイーパブス・ドット・ジェーピー出版のサイト(特に原稿募集のお知らせ)に、かなり踏み込んだ情報がいろいろ記載されており、一部で話題になっている。 Kindle日本語は

シリコンバレーの日刊紙San Jose Mercury Newsが最近の記事で、Appleが主に「iPad」向けの新聞購読サービスをまもなく発表すると報じている。 記事では匿名の情報筋の話として、新聞社のアプリから発生する広告売上のうち、Appleが最大で40％を受け取る可能性があると伝えている。またこの情報筋は、新聞購読料についても、30％がApple側に入るだろうと述べている。 その見返りとして、Appleはすべての購読サービスを同社のApp Storeで提供するという。ユーザーの購読料金支払い方法に関する詳細は、同紙の報道では明らかにされていない。 報道によると、新聞社の広告売上を向上させるため、Appleは新サービスの購読者を対象とした「オプトイン機能」を開発することを決定したという。これにより、Appleは同プログラムへの参加を同意した購読者について、「報道機関が広告主を集める際

New York TimesのSulzberger会長が、ロンドンで開かれた「WAN-IFRA 9th International Newsroom Summit」で、将来的にオンライン専業となる可能性に言及した。この衝撃発言が、米国ブログメディア(元記事、Mashable, Business Insider等)をにぎわしている。 ちなみにNew york Timesといえば、発行部数でUSA Today、Wall Street Journalについで米国3位のメジャー新聞で、日刊発行部数は103万部(Wikipediaより)だ。 Sulzberger会長の発言自体は次のようなものだ。 "we will stop printing the New York Times sometime in the future, date TBD(= to be determined)." 我々は，将来