■編集元：ニュース速報板より「日本人が発明したモノの一覧に世界が驚愕　日本人ってどうしてこんな素晴らしい民族なんだろう…★2」 1 名無しさん＠涙目です。(千葉県) :2011/06/23(木) 20:10:08.42 ID:EVzKZgeJ0 ?BRZ(10000) ポイント特典 日本が生み出した発明品というと何を思い浮かべますか？ 暮らしに密着する「乾電池」から日々の生活をちょっと楽しくしてくれる「カラオケ」まで日本で誕生した発明品はありとあらゆる場面で使われています。 ネットユーザーは、「日本が発明した生活の中の発明品」を紹介し、日本の発明力はすごいと書き込みました。 日本が発明した生活の中の発明品 ・プラスチック消しゴム：１９６４年に株式会社シードが発明。 ・「折る刃」式カッターナイフ：１９５９年に岡田良男が発明。 ・カラオケ：１９７１年に井上大佑が発明。 ・VH

日本人はなぜか、もともとあまり腹を立てない民族です。我慢することには長けているけれど、感情を爆発させるのはそれほど得意ではない。そういうところはあるいは、バルセロナ市民とは少し違っているかもしれません。でも今回は、さすがの日本国民も真剣に腹を立てることでしょう。 しかしそれと同時に我々は、そのような歪んだ構造の存在をこれまで許してきた、あるいは黙認してきた我々自身をも、糾弾しなくてはならないでしょう。今回の事態は、我々の倫理や規範に深くかかわる問題であるからです。 ご存じのように、我々日本人は歴史上唯一、核爆弾を投下された経験を持つ国民です。１９４５年８月、広島と長崎という二つの都市に、米軍の爆撃機によって原子爆弾が投下され、合わせて２０万を超す人命が失われました。死者のほとんどが非武装の一般市民でした。しかしここでは、その是非を問うことはしません。 僕がここで言いたいのは、爆撃直後の２０

カタルーニャ国際賞の授賞式で、スピーチする作家の村上春樹さん＝スペインのバルセロナで２０１１年６月９日、ロイター ９日のスペインのカタルーニャ国際賞授賞式で配布された作家村上春樹さんの受賞スピーチの原稿全文は次の通り。（原文のまま） 「非現実的な夢想家として」 僕がこの前バルセロナを訪れたのは二年前の春のことです。サイン会を開いたとき、驚くほどたくさんの読者が集まってくれました。長い列ができて、一時間半かけてもサインしきれないくらいでした。どうしてそんなに時間がかかったかというと、たくさんの女性の読者たちが僕にキスを求めたからです。それで手間取ってしまった。 僕はこれまで世界のいろんな都市でサイン会を開きましたが、女性読者にキスを求められたのは、世界でこのバルセロナだけです。それひとつをとっても、バルセロナがどれほど素晴らしい都市であるかがわかります。この長い歴史と高い文化を持つ美しい街に

nokuno Software Engineer at a Web Company. Interested in Natural Language Processing, Machine Learning, and Data Mining. Skillful in C/C++, Python, and Hadoop.

キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。

カテゴリ 元号を廃止してほしい　　井上晃宏（医師） 政府ができる成長促進策として、元号廃止を訴えたい。 元号が使われ続けているために、多くの無駄が生み出されている。 大抵の人の一生は、二つ以上の元号をまたいでしまうので、生年月日から年齢をすぐに計算することができない。私は元号と西暦と年齢の対照表を手元に置いて仕事をしている。 役所の将来見通しに、平成50年度などと書かれていることがあるが、そんな年は実際には来ないだろう。昭和時代に書かれた文書のタイムスタンプは、年号が平成に変わったとたん、対照表を見ないと、今から何年前だったかすら、すぐには計算できなくなった。 元号は民間が好きで使っているのではない。政府が元号を公文書で強制しているため、政府に提出する文書はすべて元号で書かねばならない。それに引きずられて、民間の文書にも元号が使われる続けている。 明治維新の時に、近代化のため、日

ボクの20日のさなメモ（「いい国に生まれたのだ」ということ）と昨日のさなメモ（日本のパスポートは最強らしい）を受けて、パスポートの話が次々入るので、今日もご紹介。 というか、「パスポート＝国の信用」って意識、普段忘れているよね。 先人が各国できちんと信用を築いてくれたこと、外交官がきちんと外交してきてくれたこと、開発援助などの貢献を地道に続けてきたこと、国自体がこうして平和である続けていること、などをきちんと感謝したいし、誇りに思いたい。 ということで、以下、ツイッターやメールから引用。 日本のパスポート、ホントに最強です。毎週アメリカに通っていたころ、イミグレは｢また来たのね～｣って感じで優しかった。他の国なら｢頻繁に来るって何者？｣って訝しがられるはずなのに。 最初に作ったパスポートは北朝鮮だけアウトでした。今はそれもなくなり、イミグレーションの扱いもいいし、最強なのを実感してます。

ソフトバンク社長・孫正義さんと楽天・三木谷さんがUstreamに登場。非常に感動的なスピーチを行い、会場は大いに沸きました。より大勢の方にこの内容を見て欲しいと願いますので、「動画だと時間がかかって見られない」「会社にいるから音を出して動画は見られない」という方のために、文章による書き起こしを行いました。 聞き間違い、わからなかったところ等ありますがご容赦ください。 （ご指摘歓迎） ＜目次＞ 三木谷浩史「eビジネスによる日本の成長」書き起こし 孫正義「情報立国による新たな成長」書き起こし 孫正義＆三木谷浩史対談「国民の、ITによる、日本復活」書き起こし 耳の不自由な方に、動画に字幕を入れたらどうか、というご提案をいただきました。動画に字幕を入れてくださる方、こちらにある文章をご自由にお使いください。（孫正義さんへも確認しています） ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 国民の、ITによる

２００９年の国内の死亡者数は１１４万４千人で、戦後統計をとり始めた１９４７年以降最多となることが、厚生労働省が３１日に公表した人口動態の年間推計で明らかとなった。死亡数から出生数を引いた自然減も７万５千人と、過去最大の減少幅になる。 　出生数は前年より２万２千人少ない１０６万９千人。ひとりの女性が生涯に産む子どもの数を示す合計特殊出生率は、０８年の１．３７と同水準が見込まれるという。死亡数は前年より２千人増えた。 　０５年に初めて自然減に転じた人口は、０６年に一時的に増加したものの、０７年からは自然減が継続し減少幅は年々拡大している。厚労省は「出産年齢層の女性が減る一方、高齢化で死亡数は増える傾向がある。自然減が大きくなる流れは今後も続く」とみる。 　結婚は前年より１万２千組少ない７１万４千組、離婚は２千組増えて２５万３千組となる見通し。

結婚しても必ずしも子どもを持つ必要はないと考える人が４２・８％に上ることが５日、内閣府がまとめた男女共同参画に関する世論調査で分かった。２年前の前回調査に比べ６・０ポイント増で、平成４年の調査開始以来最高となった。持つ必要があるとする人は同６・５ポイント減の５２・９％だった。　少子化の背景に、国民の家庭に対する意識の変化があることを示した結果と言え、内閣府の担当者は「個人の生き方の多様化が進んでいる」としている。　調査は１０月１〜１８日、全国の成人５千人に個別面接方式で実施。６４・８％にあたる３２４０人から回答を得た。同種の調査は４年以降、数年に一度実施しており８回目。　子どもを持つ必要はないとした人は、男性が３８・７％、女性が４６・４％だった。年齢別では２０歳代が６３・０％、３０歳代が５９・０％と高く、若い世代ほど子どもを持つことにこだわらない傾向が顕著になった。　「夫は外で働き、妻は家

⇒麻生と鳩山のレベルの違い 06:23 : 2009-11-29 - のらぐらま別館 finalventさん、転載してくださいよ。 鳩山貧乏神ひどすぐる。 転載。 で、これをどう見るか。 欧米のしわ寄せ食っている部分もあるけど、麻生さんのカンフルは適切だったというのはあると思う。その後の鳩山政権なんだけど、基本的には世界経済危機の認識がなく、この2か月は無策だったというのが効いているのではないかな。これから菅さんとか泡を吹き始めるというかすでに吹き始めたけど、実際に民主党ができるのは、実質麻生政権と同質のカンフル継続を状況を見てということで、そもそも論になるけど、この時期に政権交代とかやる意味はなかったと思う。 政治抗争のモラトリアムが必要だった⇒[書評]データで斬る世界不況　エコノミストが挑む30問（小峰隆夫, 岡田恵子, 桑原進, 澤井景子, 鈴木晋, 村田啓子）: 極東ブログ 税収は

不法滞在で父親（４４）が検挙されたフィリピン人一家５人に対し、千葉景子法相が「在留特別許可（在特）」を出したことが６日、わかった。一家は、日本で生まれ育ち、小学校に通う２人の子どもの「学ぶ権利」を訴えて許可を求めていた。７月に法務省が在特の指針を見直しており、今回の決定は新指針に基づいて出されたと見られる。 　一家の代理人の村田敏弁護士によると、５日付で在特の決定が出たのは神奈川県平塚市在住のフィリピン人一家。父親が昨年８月に不法滞在で検挙され、一家に強制退去命令が出されていた。 　一家は、日本語しかできない小学生の長女（１１）と長男（９）が日本で学び続けることを求めて、昨年１２月に強制退去命令の取り消しを求める行政訴訟を起こした。さらに在特も申請していた。 　法務省が見直した在特の新指針では、「学校に通い、１０年以上日本で暮らす子がいる」などを滞在を認める要素として明記していた。村田弁護

東レ経営研究所が４日、民主党政権の「子ども手当」の家計への影響について試算し、最も得をするのは「共働きで年収３００万円、中学生２人と小学６年以下の１人の子供がいる世帯」で、年７９・２万円のプラスになった。逆に、「妻が専業主婦で年収１５００万円、高校生（または大学生）３人の子供がいる世帯」は最も負担が増え、年４１・５万円のマイナスで、約１２０万円もの差が出た。 民主党がマニフェスト（政権公約）に掲げた「子ども手当」は、中学生以下の子供に年間３１万２千円を支給する。ただ、児童手当や扶養控除が廃止されるため、世帯によって「損得」が顕著になる。 研究所は妻の就労や世帯年収、子供の数・年齢などを組み合わせ、５２０ケースを試算した。 専業主婦世帯は、子供が高校生以上の場合、扶養控除がなくなる分が年収に関係なく負担増になる。 ３歳未満の子供がいる世帯では、年収９００万円が年収８００万円よりも得に