「好きで長時間働くのがなぜ悪い！」という人に産業医から伝えたいこと | ハイクラス転職ならdoda X（デューダエックス）
産業医科大学医学部医学科卒業。専門は産業医学実務。産業医実務研修センター、ジョンソン・エンド・ジョンソン統括産業医を経て、現在医療法人社団同友会 春日クリニック 産業保健部門 産業医 。現在日系大手企業、外資系企業、ベンチャー企業、独立行政法人など約30社の産業医業務に従事 「電波がバリ3」のハイパフォーマーは疲れなくても当然 ー長時間労働問題がしきりに取り沙汰されています。大室さんはどのように感じていらっしゃいますか。 バブルのころ、「24時間戦えますか」と栄養ドリンクのCMが一世を風靡しましたが、そんなキャッチコピーがコンプライアンスを通った時代だったということですよね。ほんの30年前でさえそうだったのですから、時代の移り変わりによって常識が変わっていくことが示唆されているということです。 今、私たちは当たり前のように満員電車に揺られ、終電間際に帰宅していますが、その常識は30年後の人
企業の4割超が「正社員不足」 過去10年間で最多
帝国データバンクが2月21日発表した企業の人手不足に関する調査結果によると、「正社員が不足している」と答えた企業は43.9％に上った。前回調査（2016年7月）から6.0ポイント増え、過去10年間で最も高かった。 正社員が不足しているという企業を業種別にみると、「放送」が最も多く、73.3％。「情報サービス」（65.6％）、「メンテナンス・警備・検査」（62.9％）、「人材派遣・紹介」（60.8％）、「建設」（60.1％）も多かった。 また、正社員不足の企業が最も多い業種と最も少ない業種の割合の差は、前回調査から14.2ポイント減の46.0ポイントへと縮小しており、より人手不足が拡大している様子がうかがえる。 企業からは「工事案件が数多くあり、人手が足りずに受注しかねる状態」（経営コンサルタント）、「人手不足で仕事を取りに行けない。機動力のある大きい企業が有利」（建設）――など、正社員不足
なぜ理系は文系に使われるのだろうか？
なぜ理系は文系に使われるのだろうか？：経済評論家・山崎元の「エンジニアの生きる道」（1）（1/2 ページ） エンジニアがエンジニアとして生き残るためには、技術を経済活動につなげるためのビジネス的な観点が必要だ。では、そのために何を考え、何を行えばよいのだろうか。本連載では、ビジネスのプロである経済評論家の山崎元さんが、あえて非エンジニアの立場から、エンジニアに足りないものをアドバイスする。 はじめまして。経済評論家の山崎元です。 私自身はエンジニアではありませんが、本連載では、「エンジニアもビジネスパーソンである」という事実に基づいて、エンジニア読者がよりよい職業人生を歩むことができるような考え方のヒントを提供することを目指します。どうぞ、よろしくお願い致します。 ※この連載はWebサイト『経済評論家・山崎元の「エンジニアの生きる道」』を、筆者、およびサイト運営会社の許可の下、転載するもの
安定した仕事 – 愛の日記
最近の学生と直接交流してみると、僕が想像していたよりもかなり安定を重視しているように感じる。だから、クビになったり転職したりしながら生きている僕の人生はやたらリスクが高いように見えるらしく、「そんなリスクとって不安じゃないんですか」「古賀さんの考え方は変わってる」みたいな話をいっぱいもらう。それを見て、正直言うと、「なんだか今の学生は老人になってしまったな」と思う。（もちろん人によるので「学生」とひとくくりにするのは問題があるとは思うけど、割合として）。心配なのはよくわかるし、合理的だと思う。しかし、安定を求める方法が「過去に安定してた企業に今になって入る」じゃ、むしろ不安定まっしぐらに見えるわけでありまして。
DeNA
抱ぁきしめたぁ！ こぅころのコスゥモゥ！ ちゃっす、櫛井です。 ヒカリエにオフィスを移転されたそうなので、サクッとお邪魔してきた。 いやー、弊社も秋から入居予定ですけど、ヒカリエのオフィスエリア凄かったです。 新しいオフィスでは、コミュニケーションを活発にし、いかに新たな発想が生まれやすいかが大事 ということで、テーマは「社員がつながる アイデア創出型オフィス」とのこと。かっこよかった。 前回お邪魔しに行った時のはこちら。 株式会社ディー・エヌ・エーに行ってきた！ - 941::blog んじゃ早速、受付フロアのあるエレベーター降りるとこんなカンジ。 ==== 振り向いて窓の外を見るとすごい景色。 新宿方面は原宿と代々木公園が見えて緑が豊か。 ※公開から3ヶ月以上経過した特定の記事は有料となっている場合があります この続きはcodocで購入
朝日新聞デジタル：ＮＴＴ、３０代半ば以降の賃下げ計画 再雇用費に充当 - 経済
ＮＴＴグループの主要各社が来年度から、３０代半ば以降の社員の賃下げを計画していることがわかった。浮いた人件費を、新たに導入する６５歳までの再雇用制度に回す。政府は来年度から、企業に６０歳以降も働き続けたい人の再雇用を義務づける方針で、人件費の総額を抑えるために追随する動きが広がりそうだ。 各社が今月上旬、来年度からの新しい賃金制度への移行を労働組合に提案した。朝日新聞が入手した資料によると、入社から１０〜１５年ごろまでは今の制度とほぼ変わらないが、それ以降は６０歳の定年まで賃金の上がり具合を従来より抑える。３０代半ばからの賃下げには「働き盛りには異例の措置で、転職を誘発するおそれがある」（別の労組関係者）との声もある。あわせて６５歳までの再雇用を制度化する。 具体的な賃下げ幅は示していない。人件費総額が変わらない場合、５０代では今より年収が１００万円ほど減る例もあるとみられる。 続きを
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