デジタル使わないシニア層、不便だ・損してると思っていることは？
[電通(4324)]は2011年6月8日、60歳から74歳のシニア層を対象にしたデジタルギャップ上の心理傾向・行動習慣に関する概要を発表した。それによると調査母体のうちデジタル系ツールを使っていないシニア層においては、インターネットを使わないことによる不都合な点として「懸賞などの応募が出来ない」「ネットなどで商品の安値購入機会を逸している」などを挙げていることが分かった。「ネットが使えず機会損失をしている」という想いが強いようだ(【発表リリース、PDF】)。 今調査は2011年2月11日から28日にかけて、調査員による訪問留置式によって東京都23区内在住の60歳-74歳までの生活者に対して行われたもので、有効回答数は600人。うち半数はデジタルシニア(普段インターネットを、メールのやりとりの時間をのぞき1日30分以上利用している人)、残りは非デジタルシニア(メールもメール以外も含め、一切イ
国内携帯電話市場はデータ通信が急増、2012年には1億2500万件に--ROA Group予測
ROA Groupは、調査レポート「市場別の移動体通信市場の予測 日本携帯電話市場の予測（2008年度の分析・2009〜2012年度の市場予測）〜2008年度の分析・2009〜2012年度の市場予測〜」を発刊する。これに合わせ、レポートサマリーとして「移動体通信の予測（2009〜2012年度）」を発表した。 このレポートは、2008年4月から2009年9月までの間に起きた、国内移動体通信市場の各キャリアのイベントやトピックをカテゴリ別にまとめ、キャリアの動向と特色について分析したもの。また、2012年度までの市場予測も記載している。 ROA Groupによると、2008年度は復調の兆しが見えてきたNTTドコモと、急成長を遂げたイー・モバイルの動きが目立った年であったという。2009年度も後半に差しかかり、各社の第3.9世代携帯電話（3.9G）導入に向けたビジョンが少しずつ固まりつつあること
地デジ認知度は99％、対応テレビも61％が所有--博報堂DY調査
博報堂DYメディアパートナーズは10月21日、地上デジタル放送の浸透度調査について結果を発表した。通算10回目となる今回の調査では、2004年から2009年までの各7月時点の調査結果6回分を時系列でまとめている。 調査結果によると、地上デジタル放送対応テレビの所有率は今回の調査で61％となった。対前年度の増加率は9ポイントと、着実に増えている。地上デジタル放送対応テレビの内訳を見ると、91％が地上デジタル放送を直接受像できる内蔵型であった。また、地上デジタル放送の視聴状況では、「地上デジタル放送をすでに見ている」との答えが前年から8ポイント増加して52％となり、半数を超えた。 今回新たに聞いた、エコポイント制度についての質問では、認知度が99％となり、内容認知者の割合も66.3％となった。エコポイント制度を利用して地上デジタル対応テレビを購入した人は5％おり、24％が「エコポイント制度を利
世界のインターネット人口、2013年には22億人に--Forrester Research予測
Forrester Researchは米国時間7月21日、インターネット人口は2013年には22億人に達すると予測した。この22億人のうち、43％はアジアが占めるようになる。 Forresterは調査報告書で、新興市場ではインターネットが成長し、発展途上国世界では停滞している状況を描き出した。 主な調査結果は次の通り。 中国はオンライン人口の17％を占めるようになる。 米国と西欧、そのほかの先進工業国における成長率は、1〜3％になる。 現在73％である米国のインターネット普及率は、2013年には82％まで拡大する。これにより、米国の普及率は、ほかのインターネット先進国と同等の水準になる。 ロシアとトルコは、年間成長率8％で成長していく。 アフリカと中東は急速な成長を続け、2013年にはオンライン人口の13％を占めるまでになる。 報告書は地域ごとに動向を分析しているが、以下の画像では、201
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「Yahoo!モバゲー」利用者が200万人突破、30代以上からも支持 
中学生の自宅ネット利用、2割弱が自室で～ネットマイル調べ 
http://japan.internet.com/research/20091009/1.html