頑張っていれば、努力していればいつか報われるなんて言うのは嘘だよ。努..
頑張っていれば、努力していればいつか報われるなんて言うのは嘘だよ。努力したって一生懸命頑張ったって報われない事の方が多い。 生きていればいい事があるというのもほぼ嘘。ただ生きていたって良い事など何もない。 平等っていう言葉も嘘だよね。人間は生まれながらにして不平等なんだし。 でも、うまく行かない事を何もかも全部自分のせいにしてたら生きているのが嫌になってしまう。そんなの悲し過ぎる。 一生懸命頑張ってる自分を認めてあげないと、いつか歪んでしまうよ。 って誰かに話しかけてるけど結局これって自分に言ってるんだ。 実は私、雇い止めで仕事がなくなったんだ。同部署の人達は抗議してくれたけれど上の決定は絶対だった。 それでずっと就職活動をしてた。毎日のように仕事が終わったら面接に行き、少しでも応募件数を増やそうと昼休みには携帯で求人サイトに入り浸り。 でもメールをチェックする度に届くのはお祈りメールばか
“働けない”同僚・部下をあなたは守れますか？－守るべき弱者はどこにいる？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン システムエンジニアの窪田伸二さん（42歳、仮名、以下同）は、妻・留美子さん（40歳）と娘（5歳）、息子（3歳）の家族4人で、ついこの間まで平穏な暮らしをしていた。中規模ソフトメーカーで勤めていた伸二さんは、取引先企業の経営効率化などのコンサルティング業務もこなしていた。1日の労働時間が15時間に達する日も珍しくなかったが、残業代が支払われていたため、月給は40万円を超えていた。 6年前、妻の妊娠が分かり、「家族のために頑張る」と一層、仕事に没頭しようとした矢先のことだった。それまで堅調に伸びてきた企業のIT（情報技術）投資がひと段落、その後に起きた景気の減速によって会社の業績が急激に落ち込んだ。 そんなタイミングで伸二さんは昇格し中間管理職と
自立更生促進センター：住民ら開所反対デモ 「子供たちへのリスク高い」 ／福島 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
法務省が入所準備を進める福島市狐塚の「自立更生促進センター」を巡り、開所に反対する周辺住民や学校関係者ら約２６０人が２５日、同市内でデモ行進を行い、「子供たちの安全を奪うな」などと気勢を上げた。 同センターは、刑務所を仮出所した男性の社会復帰や自立更生を支援する施設。建物は０８年に完成したが、住民側の反対を受け、入所開始が延期されていた。 同省は、新しい運営方針を表明し、今月９日、「一定の理解を得られた」として入所の準備を進めると宣言。これに対し、住民側は「一方的な強行開所だ」と反発を強めている。 デモ前の抗議集会であいさつした中村哲也・福島大教授は「周辺の学校に通学する約６０００人の子供たちへのリスクが高く、安心できない教育環境になる。子供たちを守りたい」と呼び掛けた。 参加者は「子供の人権を守れ」「福島の住民はモルモットではない」などのプラカードを掲げ県庁前を出発。「強行開所反対」「地
日本社会は中高年の雇用を頑なに守り、若者を見捨て続ける | 辻広雅文 プリズム+one | ダイヤモンド・オンライン
再び、就職氷河期が到来している。 今春卒業予定の大学生の就職内定率は2月1日時点で80％であり、2000年の81.6％を下回った。5人に１人が職に就けないという厳しさであり、職を得た大学生にしても希望した会社、職種に就けた者は多くないだろう。 深刻な問題は、この社会人のスタート時点でついた格差が、その後の人生において克服するチャンスが非常に少ないために、そのまま確定しかねないことにある。 日本の労働者を二つに大別すれば、「大企業に勤める男子正社員とそれ以外」という分類になる。「それ以外」というのは、非正社員であり、女性であり、中小企業に働く人々である。 「大企業に勤める男子正社員」と「それ以外」の労働条件格差は決定的である。前者の人々は長期雇用保障と年功賃金の恩恵を最大限に受けられる。ところが、後者の人々の労働条件は前者に比べて大きく劣り、なおかつ、雇用そのものが極めて不安定である。 大企
asahi.com（朝日新聞社）：内部告発の当事者らがネットワークを設立 - 社会
運送業界の闇カルテルを内部告発した元トナミ運輸社員・串岡弘昭さん（６３）、警察の裏金問題を記者会見で告発した元愛媛県警巡査部長・仙波敏郎さん（６０）が１５日、オリンパス現役社員・浜田正晴さん（４９）とともに「公益通報者が守られる社会を！ネットワーク」を発足させた。 浜田さんによると、公益通報者保護法の抜本改正を求めて活動する。仙波さんは、孤立させられがちな内部告発者を「体験者」として精神的にケアしたいと語った。 浜田さんは社内の窓口へ通報した後に配置転換されたのは不服だとして会社を提訴したが、１５日の東京地裁判決では「会社が通報を理由に配置転換を命ずることは考えにくい」として請求を棄却された。
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