メールに添付できない大容量のファイルを相手に送る際に重宝するのが、いわゆるファイル転送サービスだ。クラウド上にファイルをアップロードし、そのURLを相手にメールで通知する。メールを受け取った相手は指定されたURLにアクセスし、必要に応じてパスワードなどを入力してファイルをダウンロードするというものだ。メールサーバに負荷をかけることもなく、また都合のよい時に受け取れるというメリットがある。 こうしたファイル転送サービスとしては、国内での草分けにあたる「宅ふぁいる便」や「データ便」「firestorage」、有料サービスの無料プランとしてはリコーが運営する「quanp」などが有名だが、それ以外にもさまざまなサービスが存在する。マイナーながら息が長いサービスから、新顔のサービス、さらには海外のサービスまで、顔ぶれ豊かな9つのファイル転送サービスを紹介しよう。 複数のファイル転送サービスを使い分け

GWを利用して自分のクラウド化を一気に進めました。 作業の基本スタンスは無料サービスをフル活用しながらできるだけ快適に使える環境を構築するというものです。 当然一つのサービスだけで完結できれば一番快適なのですが、容量等の問題もあり、複数のサービスの併行利用という形になります。 どこに何を置いたかわからなくなった時用の備忘録も兼ねて、簡単に私が今行っているクラウド利用環境を紹介します。誰かのクラウド利用のヒントにでもなればいいなと思います。 まずは、クラウドの基本とも言うべきウェブメールの活用ですが、これは当然Gmailを利用しています。最近までGmailとBecky!の両刀使いだったのですが、意を決してクライアントを使うことは止めて全てGmailに移行しました。 常時使用している６個のメールアカウントを全てGmailで送受信できるように「設定」の「アカウントとインポート」で設定しました。P

レンタルサーバ大手のさくらインターネットが、先週13日に行った2010年3月期決算説明会の資料の中で、1年以内（2011年3月期中）にクラウドサービスを投入することを明らかにしました。ブログ「P2P today ダブルスラッシュ」の記事で報じられていました。 Amazon EC2に対抗できるサービス 資料によると、さくらインターネットの2010年3月期の決算は増収増益。東京に4カ所、大阪に2カ所のデータセンターを設置し、サーバラック総数は2220ラックとのこと（稼働サーバ台数は資料にはありませんでした）。 さくらインターネットのクラウドはどのようなものになるのか。同社の田中邦裕社長は今年1月のCNET Japanのインタビューで「Amazon EC2に対抗できる日本で初めてのサービスになる」と語っています。 クラウドサービスはぜひやりたいです。ただ、なんちゃってクラウドみたいなものはやりた

日経 xTECH（クロステック）分解班による2018年度版iPhone全機種分解もいよいよ大詰め。18年10月26日に発売された米アップルの「iPhone XR（テンアール）」（以…続き iPhoneＸＲの増産中止　Ａｐｐｌｅ、委託先に要請 ［有料会員限定］ iPhone開けてびっくり、XSとXS Maxの電池が違う ［有料会員限定］

デスク配線がスッキリ。Ankerの全部入り12 in 1モニタースタンドが突然8,250円OFFされてた #Amazonセール

米Googleに関する話題を取り上げるブログ「Google Operating System」のブロガーであるAlex Chitu氏は米国時間2009年7月22日，オンライン統合オフィス・アプリケーション「Google Docs」でPDF形式以外のファイルのアップロードが可能になる見通しだとする投稿記事を同ブログで公開した。その根拠として，Google Docsの「items by type」メニュー内で「PDFs」だった項目が「Files」に変わったことを挙げた。 同氏は，アップロードできるファイルの種類に制限がなくなることで，Google Docsが徐々にオンライン・ストレージ・サービスへ姿を変えると予想する。また，以前から「GDrive」や「Google Drive」といった名称で存在がうわさされているオンライン・ストレージ・サービスについて，アップグレード版サービス「Cosmo」に

政府のIT戦略本部は、IT分野における中長期的な政策目標を掲げた「i-Japan戦略2015」を策定した。 「i-Japan戦略2015」では「電子政府・電子自治体」「医療・健康」「教育・人財」の3分野を軸に、2015年までに政府が実現すべきIT施策を提示。年金や医療、福祉、転居手続きなど公共サービスに関わる個人情報を、ネット上で一元管理ができる「国民電子私書箱」（仮称）を2013年度までに創設することや、少子高齢化に伴う医師不足の解消を目的とした遠隔医療の拡大、医療情報のID基盤「日本版EHR（仮称）」の実現などが盛り込まれている。