『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
It’s too late to stop QAnon with fact checks and account bans SNSで存在感増す陰謀論、 「Qアノン」とは何か? 陰謀論を拡散する「Qアノン(QAnon)」がソーシャルメディアで存在感を増している。ツイッターやフェイスブックが対抗策を打ち出したが、「全体的な情報エコシステムの見直し」なしに抜本的な解決は難しい。 by Abby Ohlheiser2020.07.30 193 41 8 9 ツイッターは、極右勢力が意見を拡散するのに最適なツールだ。トレンドトピックを操作しやすいうえ、報道関係者にじっくりと見てもらえるし、運がよければ米国大統領にリツイートされる可能性すらある。 進化し続ける親トランプ派の陰謀論集団「Qアノン(QAnon)」は、インターネット上で有名になった他のイデオロギーと同様にツイッターをうまく利用しており、ツイ
株式会社電通(本社:東京都港区、社長:五十嵐 博)は本日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2019年 日本の広告費」を発表した。 「日本の広告費」は急速に成長する広告市場を正確に把握するために、推定領域を随時拡張している。2019年(1~12月)の日本の総広告費は、新たに「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント」領域を追加推定し、通年で6兆9,381億円。なお、前年同様の推定方法では6兆6,514億円(前年比101.9%)となり、8年連続のプラス成長だった。 ※1「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」とは、生活家電・雑貨、書籍、衣類、事務用品などの物品販売を行うEC(電子商取引)プラットフォーム(これを、本広告費では「物販系ECプラットフォーム」と呼ぶ)上において、当該プラットフォームへ"出店"を行っている事業者(こ
生活者の購買行動や企業のブランド形成において高まり続けるインフルエンサーの存在感とそのビジネスポテンシャルを背景に、電通はインフルエンサーに関する受容性調査を行いました。本連載では、4回に分けてそのリサーチ結果を各担当者が紹介していきます。 インフルエンサーを活用したプロモーション手法は先進的な取り組みとして活性化していますが、まだそのポテンシャルに見合った広がり方をしていないとも感じます。このマーケティング施策の有効性の理解が、この連載を通じて深まればと思います。 第1回は、俯瞰的な視点から、インフルエンサーをめぐる社会的な理解、一般的なコミュニケーションの効果などについて論じていきます。 <目次> ▼「インフルエンサー」のコミュニケーション効果について ▼ユーチューバーやインスタグラマーの影響力の差異 ▼商品ジャンル別の購入寄与率 ▼インフルエンサーとブランドは「すみ分け」ている 「イ
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【前回コラム】「メディアの種類から広告枠、最新手法まで「広告ビジネスに関わる人のメディアガイド」を使ってみよう」はこちら 今年14回目となる「メディア定点調査」は、メディア接触時間、メディアイメージ、サービスの利用状況から意識・態度に至るまでメディア生活全般をとらえるために、年1回定点観測している時系列調査です。時系列分析から見えてきた生活者の意識やメディア行動の変化をご紹介します。 メディア総接触時間411.6分、初の400分台へ 2019年のメディア総接触時間は初の400分台、過去最高の411.6分となりました(1日あたり/週平均 東京 ※数字はすべて東京)〈図表①〉。 〈図表①〉メディア総接触時間時系列推移:1日あたり・週平均・東京地区 昨年から15.6分の増加。牽引したのは「携帯電話/スマートフォン」(14.5分増)と「テレビ」(9.9分増)です。「ラジオ」(0.8分増)と「新聞」
In the early 2000s, MySpace introduced us all to the world of social networking. Within a few years it became huge platform for music, where bands could share their songs and users could customize their profiles with their favorite tracks. Even as its popularity faded in the shadows of Facebook, Instagram and Snapchat, and as music streaming sites came to dominate, MySpace hung on as a music platf
マーケティングのウィ・アー・ソーシャル(WeAreSocial)とソーシャルメディアプラットフォームのフートスウィート(Hootsuite)が実施した最新の調査によると、モバイルバンキングの利用者は、タイが世界でトップであることが分かりました。 2018年Q2からQ3にかけて実施された「2019年グローバル・デジタルレポート」は、16歳から64歳までの年齢層のインターネットユーザーに聞いたものです。タイのインターネットユーザーは、仮想通貨の保有でも南アフリカに次いで、世界第2位であることが判明しました。タイはまた、モバイルコマースの利用でも3位でした。 タイはインターネット経由のバンキングサービス利用が74%で1位 インターネットバンキングサービス利用では、タイのユーザーの74%が利用していると答えて、トップにランクされました。次いでスウェーデンが2位の71%、トルコが3位で68%でした。
Forbes JAPANは、次世代を担う30歳未満のイノベーター30人を選出する特集「30 UNDER 30 JAPAN」を、8月22日からスタートしている。 「Business Entrepreneurs」カテゴリーで選出された、AppBrewの松井友里。同社が運営するコスメのコミュニティアプリ「LIPS」は2017年1月のリリース以来、順調にユーザー数を伸ばし、2018年6月時点で100万ダウンロードを突破。6割のユーザーを10〜20代前半の女性が占める。 AppBrewは東京大学の学生を中心としたスタートアップとして2016年に創業。代表取締役の深澤雄太とともに同社を創業し、「LIPS」を発案したのが共同創業者の松井友里だ。18歳までニューヨークで過ごしていた帰国子女の松井が、なぜ日本という国でスタートアップを起業したのか。その理由を聞いた。 世界8カ国70社のスタートアップを取材し
マンガやアニメは世界に誇れる日本の文化──。それにもかかわらず、低収入で労働環境は過酷だ。生活に窮するクリエイターは少なくない。それを横目に、中国IT大手が囲い込みを始めた。これはクリエイターにとって救いなのか、それとも。 スマートフォンの中にある無数のアプリ。仮に1つだけ残して、あとは全部削除しなければならないとなったら、あなたは何を選ぶだろうか? 日本人ならば答えは分散するだろうが、中国人は違う。おそらく大多数は、メッセージアプリの「WeChat(微信)」と答えるだろう。 世界的IT企業テンセントが展開する同アプリはいまや多くの中国人にとって生活必需品だ。家族や友人との連絡ばかりか、ビジネスでもWeChatを使うのが一般的である。朝起きればまずチェック。仕事中もこまめにチェック。重要な交渉もWeChat上で決まることが多い。 さらにモバイル決済機能を備え、ネットショッピングから店舗での
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