世界で相次ぐEVリコール、電池は本当に火災事故の原因か
最近、世界で電気自動車（EV）のリコールが相次いでいる。その原因としてやり玉に挙がっているのは、電池や電池管理システム（BMS：Battery Management System）だ。韓国では、自動車メーカーと電池メーカー、政府機関が責任の所在を巡って争う事態に発展した。EV用電池は韓国企業が大きなシェアを占めている分野だが、世界的なリコールによって中・長期でのシェア低下を懸念する声が上がっている。 BMSアップデートがリコールなのか 論争の引き金となったのは、韓国Hyundai Motor（現代自動車）のEV「Kona Electric」のリコールだ。同社は2020年10月16日に対象車両の回収を開始。韓国国土交通部（MOLIT、韓国の部は日本の省に相当）や米運輸省高速道路交通安全局（NHTSA）に同車のリコールを届け出ていた。対象は、17年9月～20年3月に生産した車両。台数は、韓国販
米国ジョージア州「Big Creek水再生処理施設」の更新事業を受注 | ニュースリリース | 株式会社クボタ
米国ジョージア州「Big Creek水再生処理施設」の更新事業を受注 液中膜を用いた膜分離活性汚泥法（MBR）による処理方式を採用 株式会社クボタ（本社：大阪市浪速区、代表取締役社長：北尾裕一、以下「当社」）の100%子会社であるKubota Membrane U.S.A. Corporation（所在地：米国ワシントン州）は、米国ジョージア州「Big Creek水再生処理施設」（Big Creek Water Reclamation Facility、以下「本施設」）の更新事業において、当社液中膜を用いた膜分離活性汚泥法（Membrane Bio Reactor、以下「MBR」）による下水処理システムを受注しましたので、お知らせします。 記
アメリカ・ジョージア州に研究開発拠点を新設 | 年別ニュース2019年 | 株式会社クボタ
株式会社クボタ（本社：大阪市浪速区、代表取締役社長：木股昌俊 以下「当社」）は、研究開発体制のグローバル化の一環として、米国に新研究開発拠点を設立するための土地を取得いたしました。 新研究開発拠点では、北米を中心に事業を展開している芝刈機、ユーティリティビークル等の現地開発を本格化し、今迄以上に市場ニーズに応える製品をスピーディに投入することで顧客満足の向上を目指します。 記 当社は、グローバル開発体制の一環として北米製造拠点（KMA：クボタマニュファクチュアリングオブアメリカ）内で2011年から一部芝刈り機の製品開発を行ってきましたが、この度新たな開発拠点を設立し、製品開発を本格化させます。 市場に密着して現地特有のニーズを迅速かつ的確に捉えながら、日本の研究開発拠点の基幹技術や先端技術も活用することで独自性があり、魅力的な製品をお客様に提供してまいります。
米国超党派議員が米半導体ファウンドリ強化法案を議会に提出
超党派の米国国会議員が半導体ファウンドリ強化法案を提出 超党派の米国国会議員7名が6月10～11日に米国半導体研究開発および製造強化法案である「Creating Helpful Incentives to Produce Semiconductors for America Act(CHIPS for America Act)」を上下両院に提出したばかりだが、今度は別の国会議員8名と先の法案提出にも名を連ねたJim Riach議員(アイダホ州選出)とMarco Rubio議員(フロリダ州選出)の計10名の上院議員が「2020年アメリカファウンドリ法案(American foundries Act of 2020)」を上院に提出したことをSemiconductor Industry Association(SIA:米国半導体工業会)が明らかにした。 こちらは製造に重点を当てているとはいえ、C
2019年の半導体製造装置メーカートップ15 - 日本勢は8社がランクイン
2019年の半導体製造装置ランキングが発表 半導体および装置市場調査会社の米VLSIresearchは、2019年の半導体製造装置メーカー売上高ランキング・トップ15を発表した。 トップ15社の売上総額は、前年比4%減の640億5000万ドルで、半導体製造装置業界全体の同7.7%減の772億ドル(暫定速報値)よりもマイナス成長を抑えた結果となった。 トップ15社の本社が設置されている国・地域別に分けて、それぞれの売上高を比べると、米国(Applied Materials、Lam Research、KLA-Tencor、Teradyneの4社)が前年比5%減、中国(ASM Pacific technologyのみ)が同24%減、日本(後述の8社)が同5%減とマイナス成長だったものの、欧州(ASML、ASMIの2社)は同2%増と成長を果たした。この背景についてVLSIresearchでは、AS
『世界最大のムーブメントメーカー“ETA/エタ”の歴史』
腕時計専門店/福岡天賞堂 ソラリアプラザ地下1階1958年に福岡天神に創業した時計専門店です。 ハミルトン、ティソ、ノモス、オリス等、海外ブランドを中心に取り扱っております。 販売から修理まで一貫してお受けしております。 －－－－－－－－－－－－－― こんにちは！ 本日はスイス最大のエボーシュ“ETA”の歴史についてご紹介しましょう。 皆様が抱く“ETA/エタ”に対するイメージがいい意味でひっくり返るかと思います。 さて、ETA/エタというワード自体は時計が好きな方であれば必ず聞いたことがあるでしょう。いわゆる時計のムーブメントを専門に製造するメーカーで、現在ではオメガやブレゲ、ハミルトン、ティソ等と同じグループに所属しています。 （↑ETA社製 Cal.2624-2をベースにハミルトンが開発したCal.H-10） 1990年代にはスイスの時計ブランドの8割が搭載していたETA社製のムーブ
雲上ブランドって何？世界三大高級腕時計ブランドとは
“今の若い人は物欲がない・・・” これは同年代から見ても言えることで、ましてや高級時計に興味を持つ人なんて限りなく少ないです。しかしながら高級時計ファンの一人として、魅力の一つも伝えずに「ただ高いだけのもの」「結局自己満足でしょ」と言われるのもなんだかなので、高級時計をしてみてわかるメリットを真剣に考えてみました。高級時計とは一般的に高いと思われるラインを、私の主観で引いた「OMEGA（オメガ）」や「ROLEX（ロレックス）」あたりからを指しています。“そんなのは高級時計じゃない！！”という一部の超高級時... 雲上ブランドの時計は何がすごい？ これら雲上ブランドという時計は、もはや「実用時計」という範疇では収まり切りません。実際に時計でありながら防水性能を備えていなかったり、素材も傷つきやすい金やプラチナといった繊細な素材を使用しているものもあります。 もはや時計でありながら、一つの美術
世界三大複雑機構 トゥールビヨン、ミニッツリピーター、パーペチュアルカレンダー | 腕時計総合情報メディア GINZA RASINブログ
奥深さ、精密・精緻な仕組み。それらに魅了されて機械式腕時計の世界に誘われた方も多いのではないでしょうか。 この手のひらサイズの宇宙空間の中では時計職人らのあまたの挑戦の結果、デジタルならいざ知らず、アナログでは信じられないような複雑精緻な世界が展開されてきました。その代表格こそが、世界三大複雑機構―パーペチュアルカレンダー(永久カレンダー)，ミニッツリピーター，トゥールビヨン―です。 長い歴史ときわめて高度な技術力を要するこれら機構は、ブランドにとってもオーナーにとっても大きなステータスとロマン。それゆえ数百万～数千万円と超高価格帯ですが、一生に一本は手にしたい憧れの存在です。 この記事では、世界三大複雑機構それぞれがどういった機能なのかを解説致します。 手のひらにおさまるくらいの小さなケース内で繰り広げられている超複雑機構。その世界最高峰の世界とは？ 三大複雑機構①パーペチュアルカレンダ
社外ムーブメントを搭載した有名な時計4選 - 腕時計の読みもの
出典: A Collected Man 機械式時計の世界では全てのブランドが独自にムーブメントを製造しているのではないかと誤解をされている方もいます。しかし実際にはそうではありません。 多くのブランドがセリタやヴォーシェなどのサードパーティー製のムーブメントを採用しており、スウォッチグループやリシュモングループといった大手グループに所属しているブランドであればグループ内でムーブメントの供給を行う場合もあります。 そして供給されたムーブメントをそのまま載せることもあれば、ブランドのニーズにあわせて技術面や審美面で改造することもあるのです。 一方でムーブメントを自社生産するブランドもあり、自社で一貫してすべて製造する時計メーカーはマニュファクチュールと呼ばれています。ですが、マニュファクチュールと呼べるブランドはそれほど多くあるわけではありません。その理由は様々ありますが、やはり技術力とコスト
Waymoがデトロイトで自動運転車を製造するよ
新たな自動車産業の誕生？ 今テック業界でもっとも熱いトッピックの一つ、自動運転技術。そんな最新テックのど真ん中にいるWaymoが、デトロイトにて自動運転車両を量産することになります。 もともと、2019年半ばに稼働できるレベル4の自動運転車両（特定状況以外ドライバーによる運転の必要なし）の工場を、ミシガン州に設立すると表明していたWaymo。発表によれば、WaymoはAmerican Axle & Manufacturingと提携し、既存の施設を再利用。また、地元に雇用をもたらすことにも触れています。 Google（グーグルあるいはAlphabet）傘下の自動運転開発企業であるWaymoは、2018年にはカリフォルニアにて無人自動運転の許可を取得。12月からは、スタッフが同乗しますが自動運転での商業タクシーサービスを開始しました。 もちろん、自動運転技術を推し進めているのはWaymoだけで
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韓国が次世代電池覇権に3.8兆円投資、「K-バッテリー発展戦略」
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