太平洋沖 史上最大Ｍ10巨大地震「日本沈没」戦慄シミュレーション vol.1(デジタル大衆 ) - エキサイトニュース
さる１１月２１日の地震予知連絡会（予知連）で、驚愕の研究成果が報告された。東北大学大学院の松澤暢教授（予知連副会長）が、東日本大震災を引き起こしたＭ（マグニチュード）９の３０倍以上のエネルギーを持つ「Ｍ１０巨大地震」発生の可能性を指摘したのだ。 世界最大の地震は１９６０年に南米チリ沖で発生したＭ９・５の巨大地震。これまで人類はＭ１０の地震を経験していないとされるが、それが絶対起こらないといいきれないことを、我々日本人は学んだばかり。 「東日本大震災が起きるまで、この地域ではＭ８級の地震しか起きないとされてきました。しかし、東日本大震災はＭ９。常識は覆りました」（地震学会関係者） 松澤教授は、その反省から今回、公表に至ったというが、Ｍ１０地震とは、いったい、どのようなものなのか。 巨大地震は主に海溝沿いの断層が破壊されることによってもたらされるが、松澤教授は、日本海溝と千島・カムチャツカ海溝
【東日本大震災】Ｍ９で想定以上の津波「阪神１６市襲う」 ＪＲ大阪駅・御堂筋…東南海・南海地震で試算＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
３０年以内の発生確率が６０～７０％とされる東南海・南海地震が、東日本大震災と同じマグニチュード（Ｍ）９．０規模で起きた場合、大阪湾岸から約１５キロ離れたＪＲ大阪駅などのほか、大阪府北東部の北摂、河内地域など約４０キロ離れた地点まで浸水被害を受ける可能性があることが、専門家の試算で分かった。津波の規模は、これまでの南海地震の想定より３メートル高くなるとみられており、自治体は早急に暫定的な対策を打ち出すことが必要となりそうだ。上町台地の府庁と府警、防災センターは被害を免れ 試算したのは、東日本大震災復興構想会議の委員で、関西大社会安全学部の河田恵昭学部長（社会安全学）。大阪府咲洲（さきしま）庁舎の安全性を検証する専門家会議への参加も内定している。 河田氏の試算では、東南海・南海地震がＭ９．０規模で起きた場合、大阪湾岸では高さ５．５メートルの津波が発生する可能性がある。地盤の高さと照らして浸水域
asahi.com（朝日新聞社）：「安全宣言で地震被害拡大」学者７人起訴 イタリア地裁 - 国際
２００９年４月に３０９人の犠牲者を出したイタリア中部のラクイラ地震で、地震学者が直前に「安全宣言」を出したために被害が広がったとして、ラクイラ地裁の予審判事は２５日、学者７人を過失致死罪で起訴した。地震予知失敗の刑事責任が問われる、世界でも異例の裁判となる。 起訴された国立地球物理学火山学研究所（ＩＮＧＶ）のエンゾ・ボスキ所長ら７人は、地震発生６日前の同年３月３１日、政府の災害対策機関の幹部やラクイラ市長らと災害対策委員会を開いた。ラクイラで半年間にわたって続いていた微震について検討したが、避難勧告は見送られた。
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asahi.com（朝日新聞社）：米研究グループ「大地震の恐れ」 茨城沖、ひずみ蓄積か - サイエンス
東日本大震災後、震源域の南側にひずみが残っている可能性があり、大地震が起きる恐れがあることを米カリフォルニア工科大などの研究グループが２０日付の米科学誌サイエンス電子版に発表する。 今回の地震で、地下の断層のすべり量は一様ではなく、数メートルから約５０メートルまでばらつきがあった。最も大きくすべった場所は、宮城県沖の日本海溝付近で、長期間、地震が起きていない場所だった。陸のプレートに沈み込む太平洋プレートに古い海山などがあって沈み込みにくく、５００〜千年間、ひずみをため続けたと推定した。 研究チームの解析では大震災で震源域とはならなかった茨城沖は、長期間、マグニチュード８以上の地震が起こっておらず、ひずみがたまっている可能性がある。過去の地震活動には不明点もあり、ひずみの蓄積量は不明だ。
1100年前「貞観地震」不気味な共通点－大地震・大津波後も続いた天災
東日本大震災は「1000年に1度」の災害といわれるが、1100年前に同じような巨大地震があった。869年に起きた貞観地震である。「けさ単」コーナーで取り上げた。 東日本大震災と震源地・規模・被害そっくり 平安時代の歴史書「日本三大実録」に記録が残されている。井上貴博アナが東日本大震災との共通点を上げる。①は震源地。ともに三陸沖。研究によれば、ごく近い場所という。②は規模。貞観地震のマグニチュードは8.4以上と推定されている。東日本大震災はＭ9.0だった。③は被害者。貞観地震の死者は1000人といわれる。当時の日本の人口は500万人なので、今に換算すると2万人となる。 その時の様子を「日本三大実録」は次のように伝える。現代文に直すと、「夜にもかかわらず、発光現象が起きて昼のように明るくなった。家の倒壊や地割れで生き埋めになり、多数の被害者が出た。荒れ狂う海は渦巻きながら膨張し、巨大な波はまた
大地震、5～6日前に「前兆」 上空の電離層乱れる - 日本経済新聞
多くの地震学者が予想していなかった東日本大震災だが、その5～6日前に「明瞭な前兆」を電気通信大学の研究グループが確認していた。同グループが注目するのは地震の前に現れる大気上空の電離層の乱れ。地震学者にはない視点で独自の観測網を整え、東海地震など巨大地震の予知に成功したいと話している。太平洋上で観測地震が起きた3月11日午後2時46分過ぎ。電通大の研究グループを率いる早川正士名誉教授は、東京都
太平洋上空の電離層、震災前に異常 電通大が観測 - 日本経済新聞
東日本大震災が発生する5～6日前に、太平洋上空の電離層に著しい異常があったことが、電気通信大学の早川正士特任教授らの観測で分かった。内陸の直下型地震の予測を目指して研究を進めているが、東海地震などプレート型の巨大地震にも有効とみている。早川特任教授らは、地震が起きる1週間ほど前に、震源の上空約80キロにある電離層が低くなるという現象に着目する。今回、米西海岸ワシントン州の送信局と
東大教授「日本全国どこでも危ない」 地震の場所や時期など予測は不可能
「日本の地震研究を見直すときがきた」と提言する研究者が現れた。東京大学のロバート・ゲラー教授は、東日本大震災の発生を受けて、長年にわたる日本政府の地震予知政策に異論を唱える、衝撃的ともいえる論文を発表した。 過去30年間、日本で大きな被害を出した地震は、政府の予測とは違った場所で起きている。そもそもいつ、どこでどの程度の規模の地震が起きるかなど予測できるはずがない――。ゲラー教授は鋭く指摘する。 30年以上起きない「東海地震」はミスリード ゲラー教授の論文は2011年4月13日、英国の権威ある科学誌「ネイチャー」電子版に掲載された。冒頭で「日本政府は、地震の発生を確実に予測することは不可能だと国民に対して認めるべきだ」「誤解を招く『東海地震』という用語の使用をやめること」「1978年に制定された大規模地震対策特別措置法の廃止」の3点を要旨に掲げている。 文部科学省に設置されている地震調査研
東北地方太平洋沖地震にともなう静的応力変化-平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震 | 京都大学防災研究所 地震予知研究センター
Home > 地震特集 > 東北地方太平洋沖地震にともなう静的応力変化 東北地方太平洋沖地震にともなう静的応力変化 目次 東北地方太平洋沖地震による中小地震活動への影響 東北地方太平洋沖地震による主要プレート境界と活断層への応力変化 内陸地震・プレート境界地震活動への影響 内陸地震活動への影響（第二報） 内陸地震活動への影響（第一報） 東北地方太平洋沖地震による中小地震活動への影響（3/19） 当巨大地震後の地震活動を予測する上では，主要断層のみならず中小規模の断層への影響を検討する必要があります．そのため，ここでは過去に発生した地震のメカニズム解に対してクーロン応力変化（dCFF）を解きました．媒質は半無限弾性体（Okada, 1992），ポアソン比は0.25，剛性率は3.2x105 bar (32GPa)に設定しました．震源断層は筑波大学八木先生によるものです．過去の地震のメカニズム解
東京新聞:Ｍ７級の誘発地震、３年後も 東大助教が警告:社会(TOKYO Web)
茨城県で１６日、震度５強を記録するなど、東日本大震災は発生から１カ月がたっても大規模な余震や、誘発の可能性がある地震が東日本一帯で多発。研究者は、過去のマグニチュード（Ｍ）８級巨大地震では、誘発されたとみられるＭ７級の地震が本震から遠く離れた場所で３年以上後でも起きていると警告する。 東大地震研究所の大木聖子助教などによると、東日本大震災と震源域が近く、同様に津波被害をもたらした１８９６年の明治三陸地震（Ｍ８・２）では、約２カ月半後に岩手、秋田県境付近で「陸羽地震」（Ｍ７・２）が発生。明治三陸地震の犠牲者は約２万人で、陸羽地震は約２１０人。 東海・東南海地震が連動したとされる１８５４年の「安政東海地震」（Ｍ８・４）では、約１０カ月半後に遠州灘でＭ７・０〜７・５の最大余震。その４日後に発生した“首都直下型”の「安政江戸地震」（Ｍ７・０〜７・１）は誘発地震の可能性があり、７千人以上が犠牲になっ
「東海地震信仰が3.11被害を大きくした」、米地震学者
東北地方太平洋沖地震による津波で壊滅的な被害をうけた宮城県石巻市（2011年4月13日撮影、資料写真）。(c)AFP/YASUYOSHI CHIBA 【4月14日 AFP】「日本は、時代遅れの学説に基づいた地震予知を即刻やめるべきだ」と警告する米地震学者による論文が13日、英科学誌「ネイチャー（Nature）」（電子版）に掲載された。 論文の筆者は、東京大学（University of Tokyo）教授で地震学が専門のロバート・ゲラー（Robert Geller）氏。 ゲラー教授は、政府主導の地震研究が東海地震の予知に固執しすぎたことが、3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震の被害を大きくしたと指摘する。 政府は数十年もの間、巨大地震が東海で起きるとの信念に基づき、東海・東南海・南海地震の発生を想定した対策を広く手がけてきた。 だが、ゲラー教授は、日本の地震予知研究が根拠とする「地震特性」
震源域東側でＭ８級、早ければ１か月内…専門家 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東日本大震災の震源域の東側で、マグニチュード（Ｍ）８級の巨大地震が発生する可能性が高いとして、複数の研究機関が分析を進めている。 日本海溝の東側で海のプレート（岩板）が引っ張られる力が強くなっているためで、早ければ１か月以内に津波を伴う地震が再来する危険がある。 Ｍ９・０の東日本大震災は、押し合っていた海のプレートと陸のプレートの境界面が破壊されて起きた。そのため周辺の地殻にかかる力が変化し、東日本全体で地震が誘発されている。 京都大防災研究所の遠田晋次准教授（地震地質学）は全地球測位システム（ＧＰＳ）の測定データから、海のプレート内部で引っ張られる力が強くなっていることを突き止めた。明治三陸地震（１８９６年）の３７年後、昭和三陸地震を起こしたメカニズムと共通しているという。「今、昭和三陸規模の地震が起きると、仙台市で１０メートルの津波が押し寄せる計算になる」と言う。
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