Apple、新iPad Proの動画「Crush!」について「的外れだった」と謝罪
米Appleが新iPad Proの高機能を紹介する目的で公開した動画が広範な批判を招いたことを受け、Appleは米広告業界メディアAd Ageに謝罪声明を送った。 Ad Ageの5月9日付の記事で、Appleのマーケティングコミュニケーション担当副社長のトール・ミューレン氏は「Creativity is in our DNA at Apple, and it’s incredibly important to us to design products that empower creatives all over the world. Our goal is to always celebrate the myriad of ways users express themselves and bring their ideas to life through iPad. We misse
“Switch後継機“について任天堂が語ったこと 「ユニークな提案が当社の生命線」
任天堂は5月7日、ゲーム機「Nintendo Switch」の後継機種について、「アナウンスを今期中に行う」と公式SNSアカウントで明らかにした。投稿が古川俊太郎社長の名前で行われたことも話題だが、その後の2024年3月期決算説明会では、古川社長が関連するいくつかの質問に答えた。後継機の姿を想像するヒントになりそうだ。 他社ゲーム機に比べ、任天堂のゲーム機はスペックよりも独自性に力を注いできた。Switchの携帯ゲーム機と据え置き型の兼用というコンセプトに加え、「Joy-Con」を装着することでゲーム毎の専用コントローラーを安価に提供できるなど、遊び方の幅を広げた。一方で、他社ゲーム機とのスペック差により、ゲームタイトルを開発するサードパーティーがマルチプラットフォーム展開をしにくいといった指摘もある。 そうした現状を踏まえてか、ゲームソフトの開発リソースに関する質問に対して古川社長は、「
文末が「。」だと威圧感がある？ 男女500人に“マルハラ”について調査 マーケ支援会社が発表
文末が「。」だと威圧感があるか？──マーケティング支援事業を手掛けるフォーイット（東京都渋谷区）は5月8日、「マルハラ」と呼ばれる現象に関する調査結果を発表した。全国の20～60代の男女500人を対象に、Webアンケートを実施。「先輩や目上の人からのメッセージで、文末が『。』で終わる文章を受け取ったときどう感じるか？」などを聞いた。 マルハラとは「マルハラスメント」の略称。LINEなどで中高年から受け取ったメッセージの文末が句点だと、若者は距離感や冷たさを感じて恐怖を抱くというもの。2月上旬に、産経新聞などがこの言葉を報じ、ネット上で議論になっていた。産経新聞の記事では、23歳女性から「読みやすくするための句点でルールだと理解しているが、区切られてシャットダウンされている印象がある。会話が続けにくい」などの意見が上がったという。 調査では、句点終わりの文章に対してどのように感じるかに対して
これからのエンジン開発、どうなる？
猫も杓子もEVシフトというブームも終わり、ようやく地に足がついたEVの着実な進歩が認められる時代になった感がある。なんでもかんでも「破壊的イノベーション」という流行り言葉になぞらえて、やれ急激なEVシフトだの、内燃機関の終わりだのと言っていたことがどうも現実的ではないということが、世の中の標準認識になりつつある。 別にEVシフトはこれで終わるわけではなく、おそらくは2035年に向けて、シェアで最大30％程度まではゆっくり地道に進んでいく。EVを快適に使うには自宅に普通充電器があることが必須。もしくは勤務先かどこか、常用するパーキングに長時間占有できる普通充電器があることが条件になる。 これは今のバッテリーと急速充電器では、80％までしか充電できないからだ。100％まで充電するには普通充電器で時間をかけてゆっくり入れるしかないし、となれば、その充電器は他に誰とも共有しない占有可能な充電器でな
強まる「クレカの表現規制」 “アダルトと決済”のこれからはどうなる？
弊誌で4月23日に報じられた「海外ブランドクレカの成人コンテンツ決済停止、長期化の様相 サービス継続を断念するケースも」などにみられるように、ここ最近になり海外のクレジットカードブランドによる成人向けコンテンツへの締め付け強化が目立つようになり、大きな話題になっている。 例えば2024年3月末から4月上旬だけでも下記のような話題が出ており、その前後やニュースで報じられなかったものまでを含めれば、水面下でかなりの動きがあるとみている。 - 突如「ひよこババア」トレンド入り──クレカブランドの要請で「DLsite」が案内した表現変更が話題に - DLsite、American Expressも取り扱い一時停止 利用できるクレカはJCBのみに - Visa/Masterカードの決済停止、成人アニメ老舗ブランドの公式サイトも 筆者は主にクレジットカードを含む金融関係やECなどの小売サービスを普段執
スマホのバッテリー切れでもSuicaで改札通過できる？ iPhoneで検証してみた
「モバイルSuica」で改札を通れない理由の1つに「スマートフォンなどのバッテリー切れ」が挙がるが、実際はどうなのだろうか。結論からいえば、端末のバッテリーが全く空になるとモバイルSuicaで改札を通過できない。ただ、端末によってはわずかに余った電力で、起動せずとも改札を通過できる場合がある。 スマートフォンなどで利用できるモバイルSuicaは、物理的なカードとは異なり、データの読み取り／書き出しの際に端末のバッテリーからの電力を使用する。そのため、バッテリーが全くない状態では、改札を通過できない。 そこで、どのような端末であれば、バッテリー切れでも、改札を通過できるのか、実機を用いた検証込みでまとめる。 Androidスマートフォンはどうなのか モバイルSuicaかつおサイフケータイ対応のAndroidスマートフォンは、バッテリー不足により電源が切れてしまっても、おサイフケータイの最小限
マクドナルドのモバイルオーダーがやめられないワケ ポイント二重取り終了で欠点が皆無に？
ちょっと休憩したいときやパパッとランチを済ませたいときなどに、マクドナルドをよく利用する。そのときに活用するのが、「マクドナルド公式アプリ」からオーダーや決済ができる「モバイルオーダー」だ。特に1人のときはこのサービスが欠かせない。その便利さについて説明しよう。 モバイルオーダーはどう使う？ 3ステップで簡単 ランチ時のマクドナルドはどこも混雑しており、自分の座席をキープすることが大変だ。運良く座席が見つかったとしても、そこに荷物を置いてカウンターまで行くのには若干の不安を感じる。そこで活用しているのが、マクドナルド公式アプリのモバイルオーダーだ。 利用は3ステップと簡単で、店舗と商品を選んだら、受け取りと支払い方法を選ぶ。後は商品を受け取るだけだ。 受け取り方法はテークアウトの場合、店内カウンターの他、対応する店舗なら駐車場で受け取ったり（パーク＆ゴー）、ドライブスルーで受け取ったりする
「Twitter.com」を「X.com」に自動変換 Xが仕様変更も、批判相次ぎすぐ撤回 ネット失笑
「Twitter.com」という文字列を入力したはずなのに、Xにポストした瞬間、自動的にその文字列が「X.com」に変換されてしまう――トラブル続きのXで今度はそんな現象が発生し、詐欺に利用されかねないとして一部のユーザーが警戒を呼びかけた。問題は間もなく解消されたものの、Xの混乱ぶりにあきれる声や批判の声が飛び交っている。 米メディアのMashableやKrebs on Securityによると、自動変換はiOS向けのXで4月8日（米国時間）に始まった。この問題は「Twitter.com」が「X.com」に置き換わるだけにとどまらなかった。 例えば「space-twitter.com」というリンクをポストすると、末尾の「twitter.com」の部分の文字列だけが勝手に「x.com」に置き換えられて、Xの画面では「space-x.com」と表示される。一方で、実際のリンク先は変わらないま
経産省、さくらインターネットに最大500億円の助成金 計算資源整備で GMOは最大19億円、KDDIは102億円
経産省、さくらインターネットに最大500億円の助成金 計算資源整備で GMOは最大19億円、KDDIは102億円 経済産業省は4月19日、AIの開発に必要な計算資源の整備に向け、国内IT5社に最大725億円を助成を行うと発表した。クラウド事業の基盤を持つさくらインターネット、GMOインターネットグループ、KDDIなどを支援する。 計算資源の安定供給に向けた「特定重要物資クラウドプログラムの供給確保計画」の一環。助成額はさくらインターネットに最大501億円、KDDIに同102億4000億円、GPUクラウド事業を手掛けるハイレゾなど2社（共同申請）に同77億円、AI事業を手掛けるRUTILEA（京都市）など2社（共同申請）に25億6000万円、GMOインターネットグループに最大19億3000万円。 このうちKDDIは、助成を踏まえ計算資源の整備に最大1000億円投資する方針を発表した。今後4年
陰謀論者 vs. 生成AI──大規模言語モデルは陰謀論を説得できるか？ 米MITなどが2000人以上で検証
陰謀論は一度信じ始めると、反証によって覆すのが非常に難しい信念だと考えられている。しかし、この研究では従来の陰謀論に対する反証の試みが失敗してきたのは、単に各陰謀論者に合わせた説得力のある反証が不足していたためではないかという可能性を検討した。陰謀論者は自分の関心のある陰謀について非常に詳しいことが多く、反論する側が議論で劣勢に立たされるのである。 この課題に対処するため、この研究ではLLM（GPT-4 Turbo）を活用した。実験では、計2190人の陰謀論者がLLMと3ラウンドの対話を行った。参加者は自分が信じる陰謀論を詳細に説明し、AIにはそれぞれの陰謀論の信念を低下させるよう指示した。 その結果、参加者の陰謀論信念が21.43％低下した。さらに、参加者の27.4％が対話後に陰謀論を確信しなくなった。この効果は2カ月後も持続し、非常に広範な陰謀論で一貫して見られ、陰謀論信念が深く根付い
iPad向け高機能・無料ペイントソフト「Pastela」、ピクシブが開発 pixivへの直接投稿も
イラスト共有サイト「pixiv」を運営するピクシブは4月17日、iPad向けペイントソフト「Pastela」（パステラ）を公開した。高機能ながら、ペイント機能は全て無料。クラウドストレージを拡張できる有料プランも用意する。 カスタマイズ性が高く、iPadのスクリーンサイズや利き手などに合わせて画面のレイアウトを変更したり、ブラシのパラメーターを細かく調整したりできる。他には自動バックアップや過去バージョンの復元、pixivへのダイレクト投稿が特徴。pixivアカウントを連携すると、描いた作品をクラウドで管理できる。 iPadOS 16.4以降のiPadに対応しており、アプリのダウンロードやペイント機能の利用、1GBまでのクラウドストレージの利用が無料。月額制の有料プラン「Pastela Plus」に登録すると、クラウド容量やpixiv連携機能をアップグレードできる。 Pastela Plu
相次ぐ海外クレカの利用制限 日本の“デジタル植民地化”、対抗できるのはmixiか？
ITmedia NEWSにおける1週間の記事アクセス数を集計し、上位10記事を紹介する「ITmedia NEWS Weekly Top10」。今回は4月6～12日までの7日間について集計し、まとめた。 桜満開の春だ！ と思ったら、急に夏日が来た。2024年も灼熱の夏が近づいているようで、この先の季節にちょっとゲンナリしている。 さて、先週のアクセス1位は、成人向けコンテンツを扱っている日本のサイトで、国際ブランドのクレジットカードの取り扱いが制限された、という記事だ。ランキング圏外の記事でも、別のサイトで同様な事態が起きたことが書かれている。 この2サイト以外にも、日本の多数のサイトで似た問題が起きている。詳しい理由は不明だが、コンテンツの内容や料率で合意できなかった可能性が指摘されている（参考記事：DMMの「Mastercard取引停止」で考える“カード決済の裏” クレカの扱いがなくなる
復活した「ポラロイド」の新製品、アナログだけどイマドキだった 専用アプリでエモい写真をシェア
あの「ポラロイド」が日本で再度復活を果たす瞬間を見てきた。2023年秋に欧米で発売されたPolaroidのフラッグシップモデル「I-2」の日本での発売が発表されたのだ。 今、日本でインスタントカメラといえば「チェキ！」が有名だけれども、以前はインスタントカメラの代名詞は「ポラロイド」だった。インスタントカメラやそのフィルムの総称として、普通名詞のように「ポラロイド」と呼ばれていた時代があったのだ。 最初のモデルの発売は1948年。撮ったその場で写真が見えるインスタントカメラの元祖なのである。でも、そのポラロイド社がどうなったかを知る人は少ない。 実は2度も経営破綻し、Polaroidというブランドは残ったものの、フィルムの製造は2008年に一度途絶えてしまったのだ。 フィルムがなかったら、もうあのポラロイドカメラは完全に失われてしまう。でもオランダのインポッシブル社による「The Impo
Google、日本とハワイを直結する海底ケーブル他の構築に1500億円投資
米Googleは4月11日（現地時間）、日本に届く新たな2本の海底ケーブル「Proa」と「Taihei」の構築に、10億ドル（1500億円）を投資すると発表した。日本のNEC、KDDI、アルテリア・ネットワークスなどと協力する。 上の画像の複数のケーブルは、Googleが2022年に岸田総理大臣に提言した「日本デジタル未来構想」の一環で、米国と日本の間に新たな光ファイバーケーブルを配設することで、領土間のデジタル接続の信頼性と可用性を高めるとしている。 NECの協力で構築するTaiheiは、日本語の「平和」と「太平洋」の「太平」から名付けられた、日本とハワイを結ぶ海底ケーブル。フィジーと米国本土を結ぶ「Tabua」（フィジーの神聖なクジラの歯にちなんだ名前）がハワイまで延伸されることで、米国大陸と日本は海底ケーブルで結ばれることになる。 関連記事 Googleが東京にITセキュリティ研究拠
KDDI、初代「INFOBAR」の形をしたApple Watchケースの予約販売を開始
KDDIは4月5日、21年前に発売した初代「INFOBAR」をApple Watchのケースとして再現した「初代INFOBAR型Apple Watch Case」の予約販売をクラウドファンディングサイト「CAMPFIRE」で始めた。今後一般販売も予定しているという。 Apple Watchの2インチディスプレイが初代INFOBARと同じだったことから着想したというアイデアグッズ。アンテナは伸びず、INFOBARの特徴であるタイルキーも押せないが、Apple Watchの機能を使って通話や音楽再生、Suicaなども使える。 「出来ることは最新です。ガラケーを使ったことのない世代にとっては平成レトロな心ときめくアイテムに」（プロジェクトページより）。 カラーは当時一番人気だった「NISHIKIGOI」。対応するApple Watchは、44mmサイズ（Series 6/5/4/SE）および45
X、スパムアカウントの排除を含む対策強化へ 「フォロワー数が変化する場合も」
米Xは4月4日（現地時間）、スパムに対する取り組みを強化すると明らかにした。その影響でユーザーのフォロワー数が減る可能性もあるという。 Xの“安全チーム”が運営するSafetyアカウント（@Safety）で公表した。「本日、私たちはプラットフォーム操作やスパムなど、ルールに違反するアカウントを排除するための重要かつ積極的な取り組みを始める」。 またbotなど削除するスパムアカウントについては「正確性」を重視しながら作業を進めるという。ただし、その影響で「フォロワー数が変化する場合がある」としている。 関連記事 勝手に付いたXの「青バッジ」、さっそく非表示にするアカウント続出 「わたしもインプレゾンビに？」「青バッジって伝染るの」 4日から、X上で「青バッジが勝手に付いた」という報告が相次いだ。一方、その青バッジをさっそく非表示にする人も続出。なぜ青バッジが敬遠されるのか。 紀文、公式Xの活
賃上げの波、中小企業や非正規労働に届かず 大手の「満額回答」とギャップ色濃く
今年の賃金を左右する春闘が、大幅な賃上げでスタートした。 大企業の集中回答日となった3月13日。労働組合の中央組織である連合の第1回回答集計では賃上げ率5.28％（加重平均）と、1991年以来33年ぶりとなる5％を超えた。 第2回集計（3月21日、1466組合）でも、大幅賃上げとなった昨年同時期を1.49ポイント上回る5.25％と高い賃上げ率を維持している。 驚くのは労働組合の要求に満額回答ないし要求額以上の回答を出している企業が多いことだ。自動車、電機、鉄鋼など製造業の5つの産業別労働組合で構成する金属労協の3月13日の集計によると、48組合のうち、定期昇給を含まないベースアップの平均は1万4877円だった。そのうち87.5％の組合が要求額以上の回答を得ている。 電機産業の産別組合の電機連合では、日立製作所、三菱電機、NEC、富士通など主要企業の11組合が満額回答を得ている。また鉄鋼大手
「少年ジャンプ＋」アプリ、はてな製に切り替え
集英社が提供するマンガ誌アプリ「少年ジャンプ＋」（iOS／Android）に、はてなが開発したスマホアプリ用マンガビューワ「GigaViewer for Apps」が採用され、3月末までに提供が始まった。 同社は2017年から、「少年ジャンプ＋」ブラウザ版に同ビューワのWeb版を提供してきたが、新たにアプリ版も提供することになった。 「少年ジャンプ＋」アプリ版の累計ダウンロード数は2700万超という。「SPY×FAMILY」「チェンソーマン」「ダンダダン」など70以上の人気作品を初回全話無料で閲覧できる。 同ビューワの導入事例は、「少年ジャンプ＋」アプリ版で16社23例目になるという。 関連記事 ジャンプ＋にマンガの「公式切り抜き機能」 X（Twitter）に投稿OK 少年ジャンプ＋編集部監修の“AI編集者”リリース アイデア出し、校正、漫画家を励ますなど ChatGPT API活用 漫画
ATMから無限に現金を引き出せるバグ エチオピア国営銀行で発生 返金呼び掛け
エチオピア国営銀行のATMで、現金を上限なしに引き出せる不具合が発生した。ATMを管理していた国営銀行のエチオピア商業銀行は3月21日（現地時間）、自分が持つ以上の現金を引き出した利用者に対して、自主返還するよう呼び掛けた。 地元メディア「Fortune」などの報道によると、障害が発生したのは16日（現地時間）。不具合によって、預金者は口座残高を上回る金額をATMから引き出すことが可能になり、数時間で4000万ドル以上の現金が引き出されたり、他行へ送金されたりしたという。 同行は21日、公式Xアカウントにて「自分のものではないお金を受け取ったり、別の口座に移したりした人は、来週土曜日までに自主的に返還してほしい」と投稿。公式Webサイトでは、指定期間内に返還しなかった場合、段階的に名前や顔写真を公表する他、最終的には法的措置も視野に入れるとしている。
マクドナルド「多くの店舗で営業停止」 英国・オーストラリアでも同様の状態か モバイルオーダー依然受け付けず【追記あり】
日本は16日午前までに営業再開 日本マクドナルドは16日午前11時10分、Xアカウントで「一時的に営業を停止している店舗があったが、現在は通常通り営業している」と発表した。アプリも通常通り利用可能という。 関連記事 マクドナルド公式アプリで障害か モバイルオーダー＆デリバリーが利用できず ファストフード店「マクドナルド」の公式アプリ（iOS／Android）で、一部店舗のモバイルオーダーやデリバリーサービスなどが利用できない状態になっている。 コウメ太夫、ネタ中にビーム発射 きょう深夜放送 チクショー！ 楽天モバイルで通信障害 「Rakuten最強プラン」などが利用しづらく 影響範囲などは「確認中」【復旧済み】 楽天モバイルの一部利用者の間で、通信障害が発生している。楽天モバイル社によると、3月15日午前8時30分時点でスマートフォンで「Rakuten最強プラン」（データ通信）が利用できな
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