コンピュータの修理をタダで引き受けてはならない10の理由
ITプロフェッショナルであれば経験があると思うが、筆者も友人や家族からPCの修理を頼まれたことが何度もある。筆者は常に、可能な限り人々の期待に応えようとしていたが、他人のPCを無償で修理するというのはいくつかの例外を除き、良い考えではないということに気付いた。 誤解しないでもらいたい。筆者にも、頼まれた際に何のためらいもなく手を差し伸べたくなる人々がいる。筆者は、コンピュータの障害に直面した妻に手を差し伸べないことなどあり得ないし、母親を見捨てることもあり得ない。しかし残念ながら、筆者が手助けしたほとんどの人は、その恩を仇で返すかのような行動に出たのである。このため本記事では、他人のPCを無償で修理するのはお勧めできない理由を10個挙げている。 ＃1：手助け以降に発生した問題はすべてあなたのミスになる 友人や家族がコンピュータの修理を頼んでくるのは、自らで問題を解決するだけの十分な知識を持
ガートナー、2019年の戦略的テクノロジトレンドのトップ10を発表 - ZDNet Japan
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ガートナー ジャパンは、2019年に企業や組織にとって戦略的な重要性を持つと考えられるテクノロジ・トレンドのトップ10を発表した。 これによると、「自律的なモノ」「拡張アナリティクス」「AI（人工知能）主導の開発」「デジタル・ツイン」「エッジ機能の拡張」「イマーシブ・エクスペリエンス」「ブロックチェーン」「スマート・スペース」「デジタル倫理とプライバシー」「量子コンピューティング」が挙げられている。 「自律的なモノ」とは、ロボット、ドローン、自律走行車などを指し、これまで人間が担ってきた機能を、AIを利用して自動化する。ガートナーでは、自律的なモノが増えると、単独型のインテリジェントなモノから、スワーム (群れ) として機能する協調型の
IBMはデータプラットフォーマーとして「GAFA」に対抗するのか
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IBMが人工知能（AI）を活用したデータプラットフォーム事業として、個々の企業向けに各種ツールを提供する一方、自らもデータを活用したサービスの展開に力を入れている。果たして、同社はデータプラットフォーマーとして、「GAFA」（Google、Apple、Facebook、Amazon.com）と呼ばれる競合と真っ向から対抗するつもりなのか。 「2つの顔」を持つIBMのデータプラットフォーム事業 日本IBMが9月4日、企業のデジタル化を推進し、AIの導入や新たなビジネスモデル構築に資するデータプラットフォーム事業について記者説明会を開いた。内容は個々の企業がデータプラットフォームを構築・運用するために必要な取り組みや各種ツールを整備・拡充し
「IT熟練度」が人材不足解決の糸口に--ガートナー 最上級アナリストの足立氏
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「人材の確保に真剣に取り組んでいる企業ほど事業がうまくいっていない。理由は『こうあらねばならない』という“IT人材の呪縛”にある」――。8月31日に開催された「ガートナー ITソーシング、プロキュアメント＆アセット・マネジメントサミット2018」のオープニング基調講演に、バイスプレジデント兼最上級アナリストを務める足立祐子氏が登壇、「IT人材の呪縛を解き放て」と題して講演した。 IT人材についての呪縛の例には、「デジタル変革の成功は人材の確保にかかっている」「内製力の不足がデジタル変革の進展を阻んでいる」「良い人材を確保するためには海外並みの給与を提示すべきである」といったものがある。講演で足立氏は、IT人材への“こだわり”が呪縛となる
SIモデルの変革を急ぐCTC
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます DEJIMAが協業を推進する 参考にした米国のビジネスモデルがある。開発する側のリスクで開発し、事業が成功したら、その売り上げや利益の何％かをシェアするビジネスモデルだ。契約期間は3年などさまざまだが、ビジネスが成り立つためには、両者がシステムやサービスの価値を認め合う必要がある。 その第一歩が、使った分を支払ってもらう課金モデルのクラウドサービスだ。だが、「ITはビジネスを支えるものなので、課金の問題ではない」となり、試行錯誤する中で、オープンイノベーションにたどり着いた。ところが、世の中で騒がれているオープンイノベーションだが、多くのユーザー企業が目指すビジネスの内容や目的を明かさない。「目標を共有し、一緒に新しいビジネスを実現する
SIモデルの変革を急ぐCTC
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「要件定義を基に開発する時代は終わった」。伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）の大久保忠崇取締役・専務執行役員はこう認識し、SIモデルの変革に取り組み始めている。その先駆けが2017年10月に東京・五反田に開設したオープンイノベーションの専用スペース「DEJIMA」とみた。 大久保専務はSIビジネスの限界を感じるとともに、SI企業が社会的な評価を失うことへの危機感を数年前から抱き始めた。そこで、約4年前の特別経営会議で、「SI企業のモデルが変わる」と説き、参加役員らに理解を求めた。「出来上がったモノに責任を持つSIモデルを築かないと、国際競争に勝てなくなる」とし、大久保専務はITの価値を創り上げる環境を整える必要性を訴えた。だが、業績
Macを仕事に持ち込む人たちの本音とWindowsから離れない社員の本音
Macのセキュリティを考える Windows PCを使う場合に、ウイルスバスターなどのセキュリティソフトをインストールするのは当たり前になっている。メール添付や危険なサイト閲覧による、ウイルス、マルウェアといったものを未然に防ぐという意味で、企業内利用はもちろんのこと、個人利用でもインストールすることは必須になっている。 一方で、Macの場合には、個人利用でウイルス対策ソフトをインストールしている人は少ない。しかし、企業内で使用する場合にも、そのままでいいのだろうか。 Macはテクノロジで守っている Macには、いくつかの純正のテクノロジが、セキュリティ対策を行っている。 原則としてアプリケーションはMac AppStore経由 Macは、Windows PC同様に、サードパーティ製のアプリケーションをインストールできる。しかし、原則としてはMac AppStore経由でインストールするこ
Macを仕事に持ち込む人たちの本音とWindowsから離れない社員の本音
MacBookは明確にスペックを決めること 先日、とある企業の情報システム部門の人からこんな相談を受けた。 「営業部門からMacBookを持ちたいと言ってきたのだが、どのMacBookにすればいいのか分からない。スペックはとりあえず最低でいいと思う」 WindowsからMacに切り替える、あるいはマルチプラットフォームで両方のOSを使う企業が増えている。筆者が講演する際に、登壇席から見てMacBookのリンゴマークが見えることが、ここ数年で急増している。しかし、Macを使ったことがない情報システム部門の人たちは、ユーザー部門のニーズにどう応えればいいのか、困っている人は少なくないのだ。 上記の質問も、最近のMacを知らない人の質問だ。現在のMacBookおよびMacBook Air、MacBook Proはいずれも、メモリとSSDの容量は、後から交換する、あるいは追加する、ということはでき
Macを仕事に持ち込む人たちの本音とWindowsから離れない社員の本音
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2008年1月15日。米国で開催されたMacworld 2008の壇上で、書類用の茶封筒からMacBook Airを取り出す、という派手な演出をしたSteve Jobs氏。あの光景を見て、筆者はMacBook Airの購入を即決した。 当時のMacBook Airは、LANケーブルを刺すためのLANポートは無くなり、Wi-Fiでの利用が前提。USB端子も1つしかなかったが、それでも街中でMacBook Airを使っている人が一気に増えた。コーヒーショップでMacBook Airを広げて仕事をする人たちのことを「ドヤる」と称し、MacBook Airを使っていること自体が、自慢しているように見られたのは、それだけWindowsに魅力を感じ
セブン銀行、勘定系で日本初の運用方式を導入
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます セブン銀行は日本の金融機関では初めて、2018年度をめどに勘定系システムの本番機を東京と大阪で交互に運用する「東阪交互運用方式」を導入することを決定した。同行と日本ユニシス、野村総合研究所が8月9日、共同発表した。 同行は、2006年1月に日本ユニシスが開発するWindowsベースの無店舗型銀行向けオープン勘定系システム「BANKSTAR」を導入。野村総研がシステムインテグレーションや保守、更改作業などを担当している。 現在は、本番機とバックアップ機を東京と大阪のデータセンターに分けて運用している。今回はこれを本番機として交互に運用する方式に切り替え、広域災害などにおける事業継続体制を強化し、24時間無停止の連続稼働を可能にすることで、
個人情報保護法ガイドラインを廃止--経産省と厚労省
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 経済産業省と厚生労働省は5月23日、現行の個人情報保護法で両省が所管する分野のガイドラインを30日付で廃止することを明らかにした。以後は個人情報保護委員会のガイドラインに一元化される。 この措置は、改正個人情報保護法が30日に全面施行されることを受けてのもの。各省庁がこれまで提供していたガイドラインは、原則として廃止される。両省のほか、金融庁や外務省なども廃止する。 個人情報保護委員会が定めるガイドラインは、「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）」のほか3編ある。同時に主務大臣制も廃止され、個人データが漏えいしたなどの場合は、原則として個人情報保護委員会へ報告することになる。
2017年はFinTech体験の機会が増大--利用者のニーズが明らかに
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 第3に、未上場企業の株式に投資できるクラウドファンディングである。日本クラウドキャピタルが運営する「FUNDINNO（ファンディーノ）」は、未上場のベンチャー企業に投資するプラットフォームである。上場企業に対する投資よりも当然ながらリスクが大きいため、1人が1社に対して投資できる金額や、1社が1年間に調達できる金額には制限がある。ベンチャー企業が上場したり、買収されたりして株主が大きなリターンを得る可能性はあまり高くはない一方、上手くいった場合は相応のリターンが期待されるので、堅実に資産を増やすためというよりは、事業内容に共感したベンチャー企業を応援するため、最悪の場合無くなっても良いお金を、宝くじを買うようなものと割り切って投資するべ
2017年はFinTech体験の機会が増大--利用者のニーズが明らかに
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 貯金や投資に新しい動き 次に貯金や投資に関係するFinTechを紹介したい。これらの分野のFinTechベンチャーは、これまであまり存在していなかった。お金を預かるのであれば、銀行免許を取得して銀行になるか、銀行と提携する必要がある。投資に関する事業では、金融商品取引業として登録するなど、やはり規制が定めた要件を満たす必要があるため、挑戦するFinTechベンチャーは多くはない。ただし、数少ない挑戦者の中から、個性的なサービスが生まれつつある。 貯金では、ネストエッグが「finbee（フィンビー）」というサービスを開始した。これは、貯金箱をネットサービス化したものと考えられ、自分が定めた条件に応じて貯金用の銀行口座に自動的にお金を貯める
2017年はFinTech体験の機会が増大--利用者のニーズが明らかに
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 利用者に変化の兆しが見える決済・送金サービス 最初に取り上げたいのは、個人間の決済や送金を可能にするサービスである。注目する理由は、フリマアプリ「メルカリ」の普及により、利用者が個人間の決済に電子的な決済手段を利用することに慣れ、その利便性をメルカリの外でも求めるようになる可能性があるためである。日本は諸外国と比べて個人の決済における現金比率が高いが、フリマアプリから変化の兆しが見え始めている。 メルカリは、日米で6000万ダウンロードを突破したアプリである。個人が不要になったモノをネット上のフリーマーケットで販売することができる。決済手段としては、クレジットカード払い、キャリア決済、コンビニ払いなどがある。特徴として、モノを販売して得
2017年はFinTech体験の機会が増大--利用者のニーズが明らかに
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます FinTechベンチャーが、新しい個人向けサービスを提供し始めている。2017年には、その数がますます増えると予想される。利用者は、金融機関のサービスとFinTechサービスを比較し、より使い勝手が良い方を選択できるようになる。多様な選択肢があることは、利用者にとってメリットである。2017年は、一般の消費者にとって「FinTech元年」になると予想する。 金融機関は、世界一厳しいと言われる日本の消費者の目で、FinTechベンチャーとサービスを比較されることになる。その結果、利用者がFinTechベンチャーのサービスを選べば、金融機関はFinTechへの対応を加速せざるを得ない。反対に、FinTechベンチャーのサービスが支持されなけ
IoTセキュリティの設計--検討するべき6大要素
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IoTセキュリティの定義と実践 IoTセキュリティとは、完全なリスク分析と評価によってこれら6つの要素のすべてを網羅してプランを立てることで、あらゆるデジタル資産（IoT環境内のコネクテッドデバイス、データ、ネットワーク）を保護する理論的な枠組みである。 接続するモノが増えるほど、物理的な世界とデジタル世界との境界はぼやけ、収集／共有するデータの量は指数関数的に増加する。IoTは日常生活の質と企業の業績を向上させる非常に大きな可能性があるが、一方でセキュリティのプロフェッショナルはIoTセキュリティを十分に検証し、サイバー攻撃と不正行為のリスクに対処しなければならない。 多くの企業がIoTによるメリットを享受し、短期間で収益を獲得しよう
IoTセキュリティの設計--検討するべき6大要素
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IoTセキュリティの6大要素 情報セキュリティの目的、それは不正なアクセスや使用、漏えいから情報を保護することだ。情報セキュリティの中核を担う従来のセキュリティ3大要素（CIA）は、次の通りだ。 Confidentiality（機密性）： 認証した個人、プロセス、エンティティのみに情報へのアクセスを限定 Integrity（完全性）： データのライフサイクル全体を通じて正確性と完全性を確保 Availability（可用性）： システムと情報を必要なときに利用できる環境を確保 ビッグデータとその膨大なデータ量がIoTの新たな課題となっている今日、特にIoTのセキュリティにとって重要な新しい3つの要素が、前述の3大要素に加えられる。 Ac
IoTセキュリティの設計--検討するべき6大要素
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 70％のデバイスにセキュリティ対策が必要 先頃プライスウォーターハウスクーパース（PwC）が実施した調査では、IoTを構成するコネクテッドデバイスのおよそ70%に、基本的なセキュリティ対策が欠けているという結果が出ている 。多くのメーカーがより高いコネクティビティ（接続性）とモビリティ（移動性）を提供しようとデバイスの接続のしやすさを求めていく中で、分散されている複雑で動的なシステムへの接続によって生じるセキュリティ上の脆弱性が無視されることもしばしばだ。 インターネットに接続したエンターテインメントシステムでジープをハッキングして遠隔操作するという実証実験は 、IoTのサイバーセキュリティの問題を示す上で、最も高い関心を呼んだインシデ
IoTセキュリティの設計--検討するべき6大要素
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます セキュリティをどう考えるか （1）製造セキュリティ IoTのセキュリティ確保は、製造インフラのセキュリティを確保するところから始まる。新しいテクノロジやデバイス、自動車を短期間で市場へ投入するため、また各種法規へのコンプライアンスや利益を上げるためなどの理由から、メーカーの製造現場でセキュリティが軽視されることも珍しくない。 例えば、独フォルクスワーゲンの排出ガス規制に関する不正スキャンダルは記憶に新しいところだ。2015年秋、同社は米国の自動車排出ガス規制をクリアするために、同社が製造した自動車1100万台に不正なソフトウェアを搭載していたことを認めた。これは厳密にはIoTの問題ではないが、個人や環境などに被害を及ぼす恐れのある不正ソ
IoTセキュリティの設計--検討するべき6大要素
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ネットワークにモノがつながりシステムが変わる モノのインターネット（Internet of Things：IoT）は、ITの世界で注目のトレンドである。ジュニパーネットワークスは、「IoTとは、サイロ化して相互連携がない電子情報のエコシステムを超えて日常生活の質と効率性を高め、価値を創出し、コストを削減することを目的に、さまざまなデバイスとソフトウェアシステムの組み合わせをインターネットでつなぎ、データを生み出し、これらを取り込み、分析する環境」と定義している。 ジュニパーネットワークスの関連会社のジュニパーリサーチが「The Internet of Things 2015-2020 Market trends & Competitiv
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