利益よりも心地よさに価値をおくZ世代丸山氏がCCOを務めるオールブルーは博報堂の社内ベンチャーで、マス広告からSNSまで統合的なコミュニケーションを実現している。同社では、2019年にN.D.Promotionと合同でZ世代に特化したシンクタンク「Z世代総合研究所(Z総研)」を設立。Z世代に関する調査、講座、プランニング、キャスティングまで一気通貫で行っている。 Z世代とは、1996〜2010年生まれの世代(現11歳〜25歳)のこと。ソーシャルメディアやスマホ時代に育ってきたソーシャルネイティブの世代だ。このZ世代には、「社会人1~3年目と大学生」「高校生」「中学生」と3つの階層が入り混じっているが、Z総研では、アルファ世代とも呼ばれる中学生は対象に含めていない。 Z世代の1つ前のミレニアル世代(Y世代)は1981〜1995年生まれ(現26歳〜40歳)で、インターネットやケータイ時代に育っ
日本インタラクティブ広告協会(JIAA)は、「2019年インターネット広告に関するユーザー意識調査」の結果を発表した。「インターネットメディア・広告への意識」「情報取得活用への意識」「業界が取り組んでいる各施策への意識」「広告への期待」などについて、インターネットユーザー全国5,000人から回答を得た。 今回の調査結果では、ユーザー意識について、以下のような点が指摘された。 インターネットは、多くの人に「生活の中心のメディア」と位置付けられている。一方でネット広告は、他メディアに比べてネガティブイメージが強い。ユーザーのほとんどが、「個人に関わる情報を広告に活用すること」に不安感。インターネットは「生活の中心のメディア」に、1日の利用時間は3時間半超同調査によると、「メディア(デバイス)の1日あたり平均利用時間」は、「インターネット(PCやスマホの総計)」が圧倒的に多く、225分に達する。
個性的なライター陣によるちょっと変わったコンテンツが毎日更新されるデイリーポータルZ(DPZ)。17年の歴史をもち、数年前からは、オンラインコンテンツだけでなく「顔が大きくなる箱」「地味ハロウィン」などリアルなイベントにも活動の場を広げている。 今日のゲストは、一人でこのメディアを立ち上げたイッツ・コミュニケーションズ株式会社 メディア事業部 林雄司氏。最近は、ちらほらとオウンドメディア運営終了のお知らせを聞くことがあるが、なぜ「黒字化したことがない」デイリーポータルZが、組織、会社が変わっても続いていくのだろうか。林氏のキャリアと会社の中でやりたいことをやり続けるための仕事観について迫った。 Webが一般に普及してすでに20年以上が経つが、未だにWeb業界のキャリアモデル、組織的な人材育成方式は確立していない。組織の枠を越えてロールモデルを発見し、人材育成の方式を学べたら、という思いから
アドビは、日本人のデジタルコンテンツ消費に関する“5つのトレンド”を発表した。米国、オーストラリア、インド、日本の4か国で、デジタルデバイス(スマートフォン、タブレット、PCなど)を所有する18歳以上のユーザーを対象とした意識調査「2019 Adobe Consumer Content Survey」の結果をもとに、日本人のデジタルコンテンツ消費に焦点を絞って分析を行った。 その結果、以下の5つが、日本人のデジタルコンテンツ消費における傾向だと指摘されている。 日本の消費者がデジタルコンテンツに費やす時間は、一日平均4.8時間。日本の消費者は、質の低い体験に不寛容。日本の消費者は、実店舗よりYahoo!ショッピングや楽天などの「オンラインショッピングサイト」を利用。ブランド企業は、不快にさせない程度にパーソナライズしたコンテンツの提供が必要。ほとんどの消費者が、依然としてソーシャルメディア
日本と欧米との市場環境の違い――グローバルではアドベリフィケーションの利用が定着しつつある中、日本においてなかなか導入が進まない理由はなんだと思われますか? 竹井: まず、日本と海外、特に欧米とは、インターネット広告を取り巻く環境に大きな差があります。 欧米では広告の第三者配信は当たり前で、プログラマティック(運用型)広告も広まっており、こういう環境下では、ブランドセーフティやビューアビリティなどを気にせざるを得なくなります。このため、アドベリフィケーションはインターネット広告を出稿する上で必須のものとして導入されています。 一方、日本ではまだプログラマティック広告自体もそれほど規模的に大きくなってはおらず、第三者配信を行うためのハードルも高いという状況です。 日本におけるアドベリフィケーションの活用状況――現状、日本でアドベリフィケーションを活用しているのはどのような企業でしょうか? や
コンテンツは現場にあふれている。会議室で話し合うより職人を呼べ。営業マンと話をさせろ。Web 2.0だ、CGMだ、Ajaxだと騒いでいるのは「インターネット業界」だけ。中小企業の「商売用」ホームページにはそれ以前にもっともっと大切なものがある。企業ホームページの最初の一歩がわからずにボタンを掛け違えているWeb担当者に心得を授ける実践現場主義コラム。 宮脇 睦(有限会社アズモード) 新年あけましておめでとうございます。今年もお付き合いいただければ幸いです。 「ブログがSEOになる」と、昨夏より社長命令でブログを書かされている旧友に会いました。同じ話をとある不動産会社でも耳にしました。「書き方」を工夫することでSEOになることもありますが、やみくもに書いてもSEO効果は乏しく、そしてほぼ100%「書き方」をレクチャーせずに「ホームページ制作業者」はブログシステムを高値で販売しています。街角で
訪問したウェブサイトのコンテンツ分析Googleアカウント個人ユーザーに関する情報を集めるためのリソースとして使われる登録情報登録した日付ユーザー名パスワード予備のメールアドレス住所(国)顔写真利用情報友人グーグルサービスの利用状況ログイン回数Googleツールバー訪問したすべてのウェブサイト固有のアプリケーション番号404エラーとなったページを全部グーグルに送信ツールバー同期機能グーグルのアカウントに自動入力情報を保存ウェブフォームの構造をグーグルに送信セーフブラウジングセキュリティに関する警告への応答を保存自動入力フォームデータを保存スペルチェックはグーグルサーバーにデータを送信ウェブの履歴グーグルの検索結果ページから閲覧した全ウェブサイト日付時刻検索クエリクリックした広告利用したサービスGoogle翻訳グーグルのサーバーに送ったテキストすべてGoogle Finance株式のポートフ
少し古い記事になるが、内閣府が以下のようなコンテンツを公開していた。 → インターネットによる国民生活に関する意識調査 ~ 世論調査との比較分析 ~ http://www8.cao.go.jp/survey/sonota/h19-internet/index.html わかりやすくいうと、「ネットリサーチを使った調査と、調査員による個別面接聴取による調査とで、どんな違うが出るか調べてみた」というものだ。 2007年7月調査のものなので、2008年版が出たら記事として取りあげようかと思っていたのだが、編集部コラムのネタが切れてきたので出してしまおうと思う。 同じ設問でネットリサーチと訪問調査をそれぞれ行っているのだが、まず、それぞれの調査の共通点と相違点をまとめてみよう。 2つの調査に共通すること・調査項目 現在の生活について(生活の向上感、満足度等)今後の生活について(生活の見通し、力点等
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