日本で生活をし続けるためにAmazonアカウントを削除した話 - エリコ新聞
Amazonが日本でのサービスを開始したのは2000年。最初の頃は本しか売ってなかったけれど、当時は「インターネットで本が買える」のが画期的で、茨城在住の私にとってはAmazonの登場はありがたかった。 駅前には人気のない個人商店が並び、本屋さんに目当ての本がなく、大きい本屋さんまで行くには自転車で３０分以上かかった。それでもない場合は、注文していたが、マイナーな本だと届くのにかなり時間を要したのだ。 その後、引っ越しを重ね、現在は千葉県に住んでおり、東京にずいぶん近くなったにもかかわらず、Amazonを使用していた。理由としては、専門書は都内の大型店でないと手に入らないので、早くほしい時はAmazonを使ってしまった。 この頃にはAmazonは商品数が増え、本以外にも化粧品や食料品まで販売し、尚且つ、近くのお店よりも安いという状態になっていた。 私が好きなお料理ブロガーさんは、おすすめの
「Amazonで買ったCPUの中身が抜かれていた」――被害に遭ったユーザーが相次ぎ投稿【修正あり】
ネット通販サイト「Amazon.co.jp」で商品を買ったユーザーから、「届いた荷物の中身がない」という投稿がTwitterで相次いでいる。いずれも、販売元がAmazon.co.jpになっている「Ryzen 5 3600」というCPUを購入したところ、CPU本体が入っていなかったという。 ネット通販サイト「Amazon.co.jp」で商品を買ったユーザーから、「届いた荷物の中身がない」という内容の報告がTwitterで複数上がっている。いずれも、販売元がAmazon.co.jpからとなっているAMD製のCPU「Ryzen 5 3600」を購入したところ、CPU本体が抜かれており、付属のファンのみが封入されていたという。 同商品のAmazon.co.jp内のレビューを見ると、10月下旬ごろから同様の被害を訴える内容を複数確認できる。編集部では、被害に遭ったことをツイートした投稿者2人に話を聞
「キテレツ大百科」Amazonプライム・ビデオに一挙登場で日本全国総静岡化 珠玉のブタゴリラ回も見放題
※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています 「Amazonプライム・ビデオ」のプライム会員用見放題コンテンツに、アニメ「キテレツ大百科」（331本）が登場。テレビ静岡のヘビロテ再放送時代を知る静岡県民をざわつかせています。 キテレツ大百科（Amazonプライム・ビデオ） キテレツ大百科は、ネットでしばしば「アニメ不毛の地」といじられる静岡県民にとって、因縁の作品（関連記事）。ひところは「キテレツが終わるとキテレツが始まる」と言われるほど、テレビ静岡で頻繁に再放送されていました。 それも同局の夕方アニメ枠消滅（関連記事）で過去の話になってはいるのですが、いまだにイメージとして強く残っている様子。Twitterでは「キテレツ見放題って、静岡県民の気持ちを体感しようってこと？」「一億総静岡県民化計画、始動」などの声が上がっています。 キテレツといえば、近ごろTwitterで「ブタゴ
森永卓郎が解説～過去最高益のなかでセブン＆アイが大リストラする本当の理由
「垣花正 あなたとハッピー！」（11月13日放送）に経済アナリストの森永卓郎が出演。大手グループセブン＆アイ・ホールディングスのリストラ策と、それに関連して小売業の実情、ネット通販がもたらしている影響について語った。 本社（二番町ガーデン）（セブン&アイ・ホールディングス-Wikipediaより） セブン＆アイが3000人リストラ、大量閉鎖 10月10日に発表されたニュース、流通業界の大手、セブン＆アイ・ホールディングス。ここは西武百貨店やそごう、イトーヨーカドー、セブンイレブンを傘下に持つ日本最大の流通グループなのですが、大きなリストラ策を発表したのです。百貨店では2020年8月～2021年2月までに、西武百貨店の岡崎店などの店舗を5店閉店し、2店縮小します。スーパーのイトーヨーカドーは、33店舗で他の企業と提携するか、閉店を検討する。さらに最大の勝ち組であるセブンイレブンも、およそ10
Amazon税逃れ、法人税が「楽天の30分の1」報道…多くの利益が米国に流れる仕組み
ネット通販大手のアマゾン日本法人が、本来は日本で計上するべき売上高を米国で計上し、その結果、日本での課税を逃れていると「しんぶん赤旗」が伝えた。 米アマゾンが公表している年次報告書によると、2014年12月期の日本での売上高（営業収益）は8387億円だが、同じ2014年12月期のアマゾン日本法人2社（アマゾンジャパンとアマゾンジャパン・ロジスティクス）の営業収益はあわせて899億円と約1割にすぎなかったという。 この結果、同じ期にアマゾン日本法人2社に課された法人税（法人3税）は11億円。これは、イオンなど日本の小売り大手10社の平均法人税額（329億円）の30分の1で、ネット通販大手の楽天と比べても30分の1程度にすぎなかったという。 しんぶん赤旗は、米アマゾンが「アマゾンは日本を含むすべての国で、要求された税金の全額を払っている」と回答したことを伝えた一方、「日本事業の売上高を米国に移
大河ドラマを観て「歴史ってこうだったのか！」とか思っちゃう人は読んでおこう。 『戦国時代の大誤解』 - コバろぐ
どうも！コバヤシです。 今回は『戦国時代の大誤解』という本を紹介します。 一般的に知られている歴史って結構フィクションも多かったりするんですが、それをバッサリやりましょう！という本ですね。大人気ないですね。 でも、フィクションをフィクションと捕らえるためにはノンフィクションも知ってなきゃいけないので、有用な内容だと思います。 『真田丸』好調のようですが 今年2016年の大河ドラマ『真田丸』が好調みたいで、概ね肯定的な意見が色々なところで散見されます。去年が去年だったので、ちょっとばかしアレな場合も温かく見逃しているのかも知れません。 そういう大河ドラマなどを観て、「そうだったのか！」とか言ってそのまま消化しちゃう人って、意外と多いですよね。 僕の周りにも結構いたりします。 『戦国時代の大誤解』は、そういう人たちに「ちょっとマテ」と言ってあげる本なのです。 内容 武田の騎馬軍団などありえない
アマゾンジャパン、「予め残業70時間分込みの基本給」「4年勤続しないと満額貰えない自社株」…不利な条件伏せ、その場で雇用契約書に署名迫る姑息な採用手口
アマゾンジャパンの元社員、島崎敦美さん（仮名）。アマゾンからは雇用契約書（オファーレター）への署名を求められるその時まで、雇用条件に関する詳しい説明がなかったという。 アマゾンジャパンの中途採用で内定した島崎敦美さん（仮名）。だが、計4度の面接中はおろか、内定が出た段階でも雇用条件の明示がなかった。雇用契約書は入社10日前に手渡されると言われ訪問したところ、アマゾンは彼女に「契約書を持ち帰っての検討は不可」「この場でサインしなければ内定取り消し」と通告。そこで初めて明らかになった各種不利な条件――基本給に月70時間分の残業代が予め組み込まれていることや、賞与の代わりとなるRSU（制限付き株）が４年勤続しないと満額支給されないこと――を理解・検討する時間がないまま、署名せざるを得なかった。入社後も「できるだけシフトは固定」「転勤なし」などの口約束を反故にされ、体力的限界から1年持たずに退職。
「沼なんとかならアウト！？緑が丘は安全？！」地名と災害に相関性はどの程度あるのか - 歴史ニュースウォーカー
きのう（2013年6月29日）の新聞で、くしくも産経新聞と朝日新聞が「地名」と「被災」の関係についての記事を載せていました。 産経新聞はWEBで見ることができます。 筑波大名誉教授（教育学）でノンフィクション作家の谷川彰英氏は「隠れた危険エリア」を指摘する。 同氏は震災後、半年間をかけて東北から九州の太平洋岸約４０００キロメートルを歩き、津波と地名の関係を調査。それを基に、南海トラフの連動地震による水害にさらされかねないエリアを『地名に隠された「南海津波」』（講談社）にまとめ、この度、上梓した。 地名に隠された「南海津波」 (講談社プラスアルファ新書)posted with ヨメレバ谷川 彰英 講談社 2013-03-20 Amazon楽天ブックス7net 上の一覧にあるような川や津や谷や池などといった地名が災害時に危険性が高いことは言われなくとも分かると思います。記事でも、あまり踏み込ん
要求高くて対価は低い 佐川がアマゾンとの取引撤退 宅配業界大揺れ＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
日本独自の発達を遂げた宅配システムは、ついに首都圏などかなり広い範囲で「当日配達」が可能になるほどスピードアップした。その原動力は、ネット通販の世界最大手であるアマゾンだ。同社の当日配達実施率は、人口ベースで全国の８割近くまで達した。ネットで注文したその日のうちに商品が届くうえ、ほとんどのケースでは送料がかからない。（フジサンケイビジネスアイ） だが、宅配業者にとってアマゾンについていくのは、容易なことではない。宅配便２位の佐川急便は、今年４月にアマゾンとの取引のほとんどを返上した。数量の変動が大きく、時間指定を含めサービスの要求水準が高い一方で、対価は極めて低かったからだ。 ２０００年にアマゾンが日本に進出したときには、日本通運の「ペリカン便」が宅配業務を担当していた。それを佐川が引きついで、業界首位のヤマト運輸とともにアマゾンの配送を支えてきた。今回、佐川が撤退を決めたことで、アマゾン
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角川グループ、Amazonと「Kindle」向け電子書籍の配信契約を締結
角川グループがAmazonとKindle向け電子書籍の配信契約を締結した。大手出版社で契約したのは同グループが初めてとなる。 角川書店、アスキーメディアワークス、エンターブレイン、角川学芸出版、富士見書房、メディアファクトリーなどのグループ傘下の全出版社が契約を締結した。 契約では、Amazonが今後日本で発売するKindle上で、グループ傘下の出版社が提供する電子コンテンツを販売するほか、同サービスが対応しているPCや各種スマートフォンなど、すべてのデバイスに配信するもの。「価格決定権」はアマゾン側が持つ。両社は、約1年にわたり交渉を続けていた。 大手出版社で契約したのは同グループが初めてとなる。 関連記事 Amazon、日本で4月にKindle Touchを発売予定 まだ公式な発表はないが、4月にAmazonが日本でも電子書籍サービスを提供すると話題になっている。この動きは海外ではどう
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アマゾン、日本に納税へ方針転換 法人税2年で300億円 ｜ 共同通信
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アマゾン、日本の実店舗でスマホ決済開始 手数料ゼロ - 日本経済新聞
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