統合失調症が多い理由｜河野太郎公式ブログ ごまめの歯ぎしり
国会版社会保障国民会議の中で、国会議員は自分の選挙区の主な疾病構造をきちんと把握しているべきだという提案がアドバイザーから出された。 そりゃそうだということで、各議員がまず、自分の地域の市町村に国保の状況を確認することになった。 と、いうことで、我が地元を確認すると．．．。 茅ヶ崎市の国保の２４年度の医療費の分析をみると、第五位に統合失調症が入ってくる。医療費全体の４.２％になる。（これは毎年５月の医療費を使って分析している） ところがこのデータを専門家に見せると、ああ、これは、認知症の高齢者が多いからでしょう、といわれる。 認知症の患者さんを「おとなしく」させるために使用する薬（リスパダールとかジプレキサとか）の効能（適応症）が「統合失調症」なので、レセプトに「認知症」と書いたら適応なしとして保険が通らないので、「統合失調症」という病名がつけられるそうだ。 医療現場の認識もその通りだろう
1976年の豚インフル：集団予防接種で副作用による死者多発 | WIRED VISION
前の記事 「500GB、寿命も長い」次世代大容量ディスク：GEの新技術 新型インフルは「ヒト・鳥混合型ではない」＋発生源をめぐる論争 次の記事 1976年の豚インフル：集団予防接種で副作用による死者多発 2009年4月30日 Tony Long 1976年2月、ニュージャージー州フォート・ディクスで、豚インフルエンザ患者が出現した。19歳のDavid Lewis二等兵が、訓練教官に対して疲労と体調不良を訴えたときのことだ。訓練を休むほど重症ではなかったが、Lewis二等兵はそれから24時間以内に死亡した。 解剖の結果、Lewis二等兵の死因は豚インフルエンザと判明した。豚インフルエンザとは、豚に由来するインフルエンザ・ウイルスのことだ。 その頃には、数人の兵士が発症し、入院していた。同じ基地で、無症状ながら感染している兵士が500人以上いると分かり、医師たちは危機感を募らせた。 これは19
ニセ科学が日本の医療を食い散らす日（追記アリ - 地下生活者の手遊び
前回エントリに批判的なブクマコメをいただきましたにゃ。 id:NaokiTakahashi いや批判対象は貴方の記述そのものでは？／運動生理学の博士が脳神経科学のトンデモを書く時代。実際にだまされちゃう素人に有効な、何を信じればいいのか、という情報が今の疑似科学批判には欠けてるような。 時系列からしても僕の記事が批判対象になったというのは考えにくいのですけれどにゃー。まあ、NaokiTakahashiというヒトはここしばらくの僕のエントリに、「効果的なのは疑似科学批判ではなく、悪徳商法についての知識じゃね」という立場で、批判的なスタンスでブクマをしていますにゃ。 にゃるほど、この批判に対しては応答する価値があるだろ。 まず、代替医療ビジネスについては、以前ノンステロイド詐欺でアトピービジネス跳梁跋扈 - 地下生活者の手遊びでアトピービジネスの典型的ケースを検討していますにゃ。コメント欄も有
「脳を増強する薬」合法化を主張する『Nature』論説 | WIRED VISION
「脳を増強する薬」合法化を主張する『Nature』論説 2008年12月15日 サイエンス・テクノロジー社会 コメント： トラックバック (0) Brandon Keim Image: Todd Page 脳の働きを安全に高めてくれる薬があるのなら、なぜ使わないのだろうか？ 自分が使いたくないからといって、なぜ他人の使用まで止めるのだろうか？ 成績や仕事の評価を上げたいため、本来なら注意欠陥障害の患者に処方される薬を、その目的とは違った意図で日常的に、違法に服用している人々が存在する中では、こうした倫理的な問いかけが時宜を得たものになる。 『Nature』誌から、1つの答えが提示された。倫理学や神経科学の分野で著名な7人によって、12月11日号に掲載された論説「認識能力増強薬の、健康な人による責任ある使用に向けて」だ。 結論を言えば、合法化すべしということだ。 「責任能力がある成人は、薬に
なぜ幼児の死亡率が高いのか 救急医療機関が足りない (1/3ページ) - MSN産経ニュース
国内の幼児（１〜４歳）死亡率が先進各国に比べ高い背景に、小児科常勤医が重症児に対応する小児専門の救命救急機関の不足があることが、厚生労働省研究班がまとめた調査結果で明らかになった。身の回りに潜む事故に見舞われたり、容体が急変したりする、予測不可能な幼い命を守る医療体制の整備が急がれる。（中島幸恵） 厚労省研究班（主任研究者・池田智明国立循環器病センター周産期科部長）によると、日本の幼児死亡率は先進１３カ国に比べると、特に高い傾向が見られるという。これまで原因の分析や対策が進んでいなかったため、研究班は平成１７、１８年に死亡した全国の１〜４歳児の死亡小票（こひょう）を集めて分析。今月、中間結果を報告した。死亡小票は厚労省が行う人口動態調査のため、死亡診断書をもとに自治体が死亡者の住所や死因などを記録したもの。 中間報告によると、交通事故や転落といった不慮の事故で死亡する割合が最も多く、全体の
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