【特集】 Googleの対話型AI「Gemini」は何ができるのか？無料版と有料版、そしてMicrosoft Copilotと機能を比較
朝日新聞社の校正支援サービス「Typoless」を試す（西田宗千佳） | テクノエッジ TechnoEdge
1971年福井県生まれ。得意ジャンルは、パソコン・デジタルAV・家電、ネットワーク関連など「電気かデータが流れるもの全般」。主に、取材記事と個人向け解説記事を担当。 打ち間違い・変換ミスのことを「typo」ということがある。 typoは英語でタイプミスを示す俗語で、typeのeをoと打ち間違う……という話に由来する。冷静にキー配列を考えるとeとoはあんまり打ち間違えないようにも思うが、それはそれとして、だ。 ライターの仕事はtypoとの戦いだ。 理由はいくつかある。 ・本来間違えていてはいけない ・文書の生産量が多いのでtypo混入の可能性もその分上がる ・スピードが必要なのでtypoしやすさも上がる ・その割にうっかりしがち 書籍などのように何回も、複数人の手を経るものならtypoは減らしやすいのだが、日々の作業だとtypoをゼロにするのは難しい。 というわけで今回は、typoを減らすツ
「テレワークは生産性を下げる」は妄想か？ 社員を監視したいリーダー層にMicrosoftが警鐘
「テレワークは生産性を下げる」は妄想か？ 社員を監視したいリーダー層にMicrosoftが警鐘：ウィズコロナ時代のテクノロジー（1/3 ページ） COVID-19の終息傾向を受け、多くの企業がオフィスの再開・テレワークの縮小に踏み切っている。しかし「家族の介護があるために自宅にいられる時間を増やしたい」「遠隔地に住んでいるが希望の会社・職種で働きたい」などの理由から、パンデミック後もテレワークを継続する（あるいは通勤とテレワークを併用する「ハイブリッド型」で働く）ことを願う労働者も少なくない。 そのため事務職などテレワークと相性の良い職種や業界では、今後もある程度の企業がテレワーク制度を存続させるだろうと見込まれている。しかしテレワークを巡る議論に、Microsoftから新たな一石が投じられている。それは「生産性パラノイア」と名付けられた問題で「それがテレワークを阻害しかねない」と彼らは訴
わずか数年で400億円も売り上げを伸ばしたカインズ ホームセンターのDXで、まず「顧客戦略」に着手した理由
多くの企業がデジタル戦略を進める中で、「IT＝外部委託」から、「デジタル組織の内製化」へと舵を切り始めています。しかし、内製化の実現には投資計画や組織づくり・文化づくり、経営層と現場の意識改革、採用・育成など、あらゆる領域の変革が必要です。株式会社メンバーズ主催のセミナー「カインズを支えるデジタル内製化組織の作り方」では、200名以上のデジタル部隊を内製化したカインズの先進的な取り組みを紹介します。開発からマーケティングまで行うデジタル組織の立ち上げから今後の戦略まで、立役者である同社CDOの池照直樹氏が語りました。本記事では、いきなりデジタルを推進する前に、最初に実施した「顧客戦略」について解説します。 ・2記事目はこちら ・3記事目目はこちら 企業のデジタルシフトが進む中で注目される「内製化」 西澤直樹氏（以下、西澤）：みなさん、こんにちは。株式会社メンバーズの西澤と申します。本
クリーンアーキテクチャ完全に理解した
clean_architecture.md 2020/5/31追記: 自分用のメモに書いていたつもりだったのですが、たくさんのスターを頂けてとても嬉しいです。 と同時に、書きかけで中途半端な状態のドキュメントをご覧いただくことになっており、大変心苦しく思っています。 このドキュメントを完成させるために、今後以下のような更新を予定しています。 TODO部分を埋める 書籍を基にした理論・原則パートと、実装例パートを分割 現在は4層のレイヤそれぞれごとに原則の確認→実装時の課題リスト→実装例という構成ですが、同じリポジトリへの言及箇所がバラバラになってしまう問題がありました。更新後は、実装時の課題リストを全て洗い出した後にまとめて実装を確認する構成とする予定です。 2021/1/22追記: パートの分割と、クリーンアーキテクチャという概念の定義について追記を行いました。大部分の実装例パートを中心
NFTアートには手を出すな！｜swmr
まえがきこんにちは。swmr(@sawamuradacun)と申します。こちらは、意欲的な一般個人による考察と議論のもと、日本国内でも急速に広がりつつあるNFTアートの危険性について手短に説明するページです。 NFTが経済活動や自然環境に与えるマクロな悪影響については、これまでにも散々指摘されていますが(「NFT 問題点」などでググってください)、こちらの記事では、主に「NFTアートという仕組みがアーティストにとってどれだけ危険であるか」という観点から、NFTアート市場のもつ構造的な欠陥と、そこから予想される将来的な影響(経済的または法的なリスク)について考察し、できる限りわかりやすい形で記述しています。これからNFTアート市場に参入したいと考えているアーティスト、または既に参入してしまったアーティストも必ず一読をおすすめします。 本文を読むにあたって特別な知識はほとんど必要ありませんが、
TOPIX Core30 - Wikipedia
TOPIX Core30（トピックス コア30）は、TOPIXニューインデックスシリーズの一つで、東京証券取引所の市場第一部全銘柄のうち、時価総額、流動性の特に高い30銘柄で構成された株価指数のことをいう。 市場の実勢をより適切に反映させるために年に1回（毎年10月）構成銘柄の見直しが行われている。東京証券取引所により算出・公表されている。 銘柄一覧[編集] 2023年10月31日現在[1]、銘柄コード順。 3382 セブン&アイ・ホールディングス 4063 信越化学工業 4502 武田薬品工業 4503 アステラス製薬 4568 第一三共 6098 リクルートホールディングス 6273 SMC 6367 ダイキン工業 6501 日立製作所 6594 ニデック 6758 ソニーグループ 6861 キーエンス 6954 ファナック 6981 村田製作所 7203 トヨタ自動車 7267 本田
2021年の仮想通貨バブルを確信する根拠＝大口理論｜808おじさん
免責事項：本記事は著者個人による分析及び私見であり、投資アドバイスではありません。読者に損害が発生した場合、著者は一切の責任を負いません。はじめまして、808おじさんです。 2018年から2020年の末まで、仮想通貨相場の動きが自分の予想通りに動いており、これから大きな流れが起こると確信したので初めて長文の記事を書きました。 この記事では難しい投資用語やチャート用語を使わずに、仮想通貨に触れはじめたばかりの初心者でもわかるように説明しています。記事は完全無料です。 仮想通貨相場で長い間投資を続けている人も、この記事から多くの新しい気づきを得ることができるでしょう。 序章. 仮想通貨バブルの再来はすぐそこに 2017年は仮想通貨バブルの年だった。 多くの仮想通貨が非常識なレベルの大暴騰をし、少なくない仮想通貨長者が誕生した。 だが、その仮想通貨バブルも2018年には崩壊し、仮想通貨は長い冬の
GoogleもRPAに参入か。ノーコードでプロセスオートメーションを実現する「AppSheet Automation」を含む「Business Application Platform」を発表
GoogleもRPAに参入か。ノーコードでプロセスオートメーションを実現する「AppSheet Automation」を含む「Business Application Platform」を発表 Googleは、企業がクラウド上で簡単かつ迅速にビジネスアプリケーションを実現するためのプラットフォーム「Business Application Platform」を発表しました。 Business Application Platformはおもに、Google CloudのサービスをAPI経由で利用しやすくする「API Gateway」、ノーコード開発ツールのAppSheetのデータソースを拡張する「Apigee data source for AppSheet」、そしてAppSheetの新機能としてノーコードでプロセスオートメーションを実現する「AppSheet Automation」の3つか
歌舞伎町キャバクラから起業家に。｢投資するからホテルに行こ｣女性取り巻くセクハラ環境を変えたい
思いのある人がお金を集める仕組みが、徐々に増えてきた。2018年11月に立ち上がった継続支援プラットフォーム｢ビスケット｣もその一つだ。 クラウドファンディングなど多くの支援プラットフォームが｢単発｣の企画単位の支援である中、ビスケットは｢継続支援｣に重きを置く。立ち上げたのは、株式会社祭代表の｢しみこ｣こと清水舞子さん（31）。信頼で誰かを支える仕組みをつくる彼女の道のりは、波乱に満ちたものだった。 20歳のとき性犯罪の被害者に 清水さんは幼い頃に両親が離婚。自分を育ててくれた母親を喜ばせるために、勉強にも部活にも打ち込んだ。第1志望だった多摩美術大学には実技試験満点で合格。家の経済状況は厳しかったが、母が家を抵当に入れ借金し、入学金を捻出してくれた。 だが、20歳になったある日、清水さんを一つの事件が襲う。好きな人の家で、複数の男から性的暴行を受けたのだ。 あまりのショックに頭が真っ白
ダイソー快進撃を支える｢毎晩105億件データ処理｣する需要予測システムはどう生まれたか
小売業の特徴は、いわゆる｢ニッパチの法則｣（売り上げを支える売れ筋商品は全体の2割という法則）。いかにして売れ筋商品の在庫を把握し、将来の需要を予測して、欠品なく並べ続けるかは生命線だ。 一方、ダイソーの特徴は、取り扱う商品点数が非常に多いことだ。 大創産業情報システム部課長の丸本健二郎氏によると、ダイソーは全世界27カ国で5270店に展開し、新商品は毎月約800。｢均一価格｣は日本と同じだが、価格レンジは各国地域の物価に合わせている。 こういう状況では、｢人間の能力では在庫を把握するのは難しい｣という前提に立って、丸本氏が取り組んだのが、POSデータの統計的解析から個店ごとの需要予測をして欠品をなくす｢自動発注システム｣（2015年導入）だった。 着想後、いくつかの店舗で試験的に導入したところ、着実に欠品率が下がり、｢チャンスロス｣が解消された。
ピクサーに入社して受けた洗礼「あなたはスティーブ派でしょう？」 | 元最高財務責任者が振り返るピクサーの黎明期
ピクサーには1995年2月に着任した。スティーブからなにをしろという具体的な指示はなし。エドが出迎えてくれて、最初の2～3日、社内を案内しては中核メンバーを紹介したり私の役割を説明したりしてくれた。 みな、温かく迎えてくれ、「歓迎しますよ。困ったことがあったら言ってください」みたいなことをあちこちで言われた。ただ、どうもしっくりこないものがある。みな、愛想もよければ礼儀正しくもあるのだが、なんとなく距離を置かれている気がするのだ。 最高財務責任者を得たのに盛りあがらないというか、受け入れの努力もあまりないように感じる。お昼を一緒にという誘いもあまりないし、カレンダーの予定もぜんぜん増えない。別に鳴り物入りの大歓迎を期待していたわけではないが、これはさすがに平常運転にすぎるだろう。 前回の転職時、私のカレンダーはすぐに予定でいっぱいになった。私に早くなじんでほしいとみなが思ってくれたからだ。
｢わが子をスマホゲーム中毒にしたくない｣すべての親に読んでほしい、あるゲーム開発者の話
スマホゲームに熱中する子どもたち。課金に親のお金をつぎ込むなど、世界中でスマホゲーム依存症が問題になっている。 Shutterstock 正月休みに古い友人が集まる機会があって、とりとめもない子育て談議にふけるうち、｢子どもたちがスマホゲームばかりやって本も読まない｣というありふれた話題に流れ着いた。 集まった友人のなかにゲーム開発者のAがいたから、たまたまこの話になったのかもしれない。でも、実際にスマホゲームは流行りすぎとみんなが感じていて、その片棒を担いでいる彼を少し腐してやりたい気持ちが出てきた、というのが本当のところだろう。とにかく、この話題はやけに盛り上がった。 ずっと黙って聞いていたAだが、一通りみんなが話し終わったところでおもむろに、｢それなら、お子さんたち集めてよ。ゲームが嫌になる話をしてあげるから｣と言い出した。 そんなわけで、ここから先はAの話になる。｢ゲームが嫌になる
IT人材の年収は1200万円に、「2025年の崖」回避シナリオ
経済産業省はDXに向け、企業に古い基幹系システムの更改を促す異例の注文を出した。DXを促進できなければ日本の競争力が沈下するという危機感の表れだ。「2025年の崖」を回避できるのか、経産省の責任者に聞いた。 「このままでは国の競争力を考えるうえで大きな損失につながる」。経済産業省の成田達治大臣官房審議官（商務情報政策局担当）は強い危機感を口にする。「ITベンダーもユーザー企業も変わらなければならない。双方が危機意識を持っている今は変化のチャンスだ」。 経産省はデジタルトランスフォーメーション（DX）推進のための課題と取り組みの方向性を示す「DXレポート」を2018年9月に公表した。ユーザー企業のIT担当役員やITベンダーの役員が参加する「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」を2018年の5月から8月にかけて開き、その議論をまとめたものだ。 DXレポートで経産省は、古く複雑になっ
なぜ年収600万円超えると"貧乏"になるか 年収1000万以上の2割は無貯蓄
いくら働いても楽にならない暮らし。年収は上がっているのに、なぜ？ 給料、年金、貯金、保険、節税……。負のループから脱出するための知恵を授けよう！ 一億総ジリ貧に突入。40代は「赤信号」 はっきり言おう。すべてのサラリーマンは「負け組」であり「下流」に転落する。実際、現役世代には残酷な時代が足音を立てて近づいてきている。 上流、下流は単に年収だけの問題ではなく、どの年代に生まれたかが大きく関わる。 「すでに60代後半に差しかかった団塊世代は最もハッピーですね」（経済ジャーナリストの荻原博子氏） 日本の高度経済成長とともに歩んできた団塊世代は、子どもの教育費がかかる40代になるとバブル景気に突入し、給料は右肩上がり。家計調査年報（2015年、2人以上世帯）によると、世帯主が60歳以上の世帯では、約3分の1が2500万円以上の金融資産を持つ。4000万円を超える世帯も6世帯に1世帯に上る。 最も
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年収2000万円！謎めいた｢キーエンス｣の実態
高収入は激務の裏返しではないか――。インターネット上などではブラック企業とのうわさも流れる。同社評の1つが、「20代で1000万円超え、30代で家が建ち、40代で墓が建つ」。平均勤続年数が12.2年とそれほど長くないことから、稼ぐだけ稼いで独立するというイメージもある。 こうした見方に対し、キーエンスの経営情報室長の木村圭一取締役は「厳しい働き方を求めているわけではないし、若手の裁量度がとても高い会社だ」と語る。高収入は会社の成長と高収益を社員に還元している結果だという。 営業利益率は脅威の50％超え 経済産業省の企業活動基本調査によれば製造業の売上高営業利益率は4.7％（2016年度実績）である。それに対し、キーエンスの2018年3月期決算は売上高5268億円、営業利益2928億円と営業利益率にして約55％という驚異的な水準をたたき出した。成長も継続中。2008年3月期決算は売上高200
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