（ＣＮＮ） 地球から最も遠い宇宙空間を飛行する米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の探査機「ボイジャー１号」から、５カ月ぶりに解読可能なデータが地球に届いた。ＮＡＳＡのチームが試行錯誤を繰り返し、通信問題を引き起こした原因が１個のチップにあることを突き止めて、解決策を編み出した結果だった。 ボイジャー１号は現在、地球から２４０億キロメートル離れた宇宙空間を飛行中。打ち上げから４６年を経て、さまざまな不具合や老朽化の兆候が見えている。 今回の問題は２０２３年１１月に発生。飛行データシステムの遠隔測定モジュールから送られてくるデータが解読不可能になった。 ボイジャー１号の飛行データシステムは、現在の健康状態を表す工学データを科学計器の情報と組み合わせて収集している。地球上の管制室はそのデータを、０と１で構成される２進コードで受信する。 ところが１１月以来、この飛行データシステムがループ状態に陥り、無線信号

【読売新聞】　魚介類に寄生して食中毒をもたらす「アニサキス」を死滅させるため、熊本大が電気エネルギーを使った殺虫方法の研究を進めている。アジでは刺し身の品質を損なわずに感電死させる技術を確立した。併せて対象魚種の拡大や、別の寄生虫へ

ＮＴＴは作製した半導体光触媒を用いた人工光合成で、世界最長となる３５０時間の連続動作を達成した。これは樹木（スギ）の木１本が１平方メートル当たり約１年間で固定する二酸化炭素（ＣＯ２）を上回る量に相当する。今後、屋外試験などを通じて太陽光エネルギーを用いたＣＯ２削減技術の一つとして確立し、持続可能な社会の実現に貢献する。 同社は太陽光エネルギーを活用する半導体光触媒と、ＣＯ２を還元する金属触媒を電極として組み合わせた人工光合成デバイスを作製。半導体光触媒電極の劣化反応を抑制し、気相ＣＯ２を直接変換できる技術を盛り込んだ。この連続動作により、ＣＯ２変換反応による累積炭素固定量は１平方メートル当たり４２０グラムに達し、スギの炭素固定量を超えた。 さらに人工光合成デバイスの高性能化を目指し、電極での反応の高効率化や電極の長寿命化の両立を図る。 人工光合成は世界中でさまざまな研究が進められており、特

長岡技術科学大学で設立された学内ベンチャーのスタートアップ企業が、従来とは異なる革新的なデザインをの風力発電の開発をすすめています。再生可能エネルギー、SDGsなどの観点からも注目を集めています。 New Wind power generation Pantarhei　Nagaoka 2023年7月7日放送時点の情報です 📝ーーーーーーーーーーーーー 【最新記事】 「風力発電を文化に」スタートアップ企業 斬新デザインの試作機が完成【新潟】スーパーJにいがた3月13日OA https://youtu.be/tV9incidODY ーーーーーーーーーーーーー―📝 #長岡市 #風力発電 #スタートアップ #起業 #スタートアップ企業 #新潟 #ux新潟テレビ21

東京大学(東大) 宇宙線研究所 神岡宇宙素粒子研究室は、ニュートリノ観測で2度のノーベル物理学賞に結びついたカミオカンデ実験シリーズの3代目となる「ハイパーカミオカンデ(HK)実験」の建設工事において、人工地下空洞として世界最大規模の大空間となる本体空洞の掘削を2022年11月に開始したことを発表した。 HK検出器の概観。(c)東大 ICCR 神岡宇宙素粒子研究施設(出所:東大 ICRR 神岡宇宙素粒子研究施設Webサイト) HK実験は、世界最大の地下観測装置を用いて、ニュートリノの観測や陽子崩壊の探索を行い、宇宙の進化や素粒子の基本法則の解明を目指す、日本をホスト国とした国際共同プロジェクトだ。2020年2月に正式に計画がスタートし、世界約20か国から500名を超える研究者が参加しており、現在は2027年の装置完成と実験開始に向け、建設が進められている。なお、建設は鹿島建設などが担当して

「ほぼ絶縁体であるダイヤモンドが半導体になるはずがない！」…シリコンの5万倍「ケタ違いの大電力量制御の力」を持つ「ダイヤモンド半導体」が実現に近づいた「別分野の同僚のある一言」 ジュエリーとしておなじみのダイヤモンドが、次世代の半導体素材として注目されています。その理由は、「桁違いの大電力を制御できる可能性」を秘めているから。 社会において大きな電力を制御する必要性は、年々高まっています。電気自動車の普及が進み、電気で動く空飛ぶクルマや飛行機も登場。さらに電力需要が増え、変電所が扱う電力も大きくなると考えられています。 そこで、実用化が期待されているのが、現在主流のシリコンに比べて５万倍（理論値）の電力を制御する力があるダイヤモンドの半導体なのです。省エネの重要性も高まる今、電力損失を大幅に軽減できるダイヤモンド半導体には世界から熱い視線が向けられています。 しかし、その開発の道のりは困難

日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）、および国立大学法人北海道大学（北海道札幌市、総長：寳金 清博、以下「北海道大学」）は共同で、中性子のもつエネルギーごとの半導体ソフトエラー※1発生率※2を今までは測定がされていなかった10 meV～1 MeVの低エネルギー領域において、"連続的な"データとして実測することに成功し、その全貌を世界で初めて明らかにしました（図1）。 現在の社会インフラを支える電子機器においては、宇宙線（太陽フレアや銀河から飛来する放射線）に起因する誤動作であるソフトエラーの対策が不可欠です。中性子エネルギーごとのソフトエラー発生率の解明は、その対策を行う上で最も重要なものです。今後は、この結果を活用しソフトエラー対策をさらに進展させることで、より安全・安心な社会インフラの実現が可能となります。 本成果は米国東部時間2023

午後2時から行われた会見では、JAXAの岡田匡史氏（H3プロジェクトチームプロダクトマネージャ）が登壇し、経緯を説明。同氏によると、ロケットの自動カウントダウンシーケンスは予定通り開始され、メインエンジン「LE-9」が着火し正常に立ち上がったあと、ロケット下部（エンジン上部）に設置された1段制御用機器が異常を検知。SRB-3への着火信号を送らなかったことから、打ち上げ中止となった。なお、SRB-3側にも異常はなく、制御用機器が検知した異常そのものについては原因究明中という。 会見はJAXAの公式チャネルで配信されていたが、話題となったのが共同通信のとある記者の質問だ。「中止と失敗という問題についてもう一度確認したいです。ちょっともやもやするものですから」と切り出し、岡田氏に中止と失敗の違いについて質問した。以下はその一問一答だ。 共同　中止という言葉は、みなさんの業界でどう使われているかは

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 お茶の水女子大学、東京大学、ヤフー株式会社、東京工科大学に所属する研究者らが発表した論文「FoodSkin:金箔（きんぱく）回路を用いて電気味覚を実現する食品拡張手法の提案」は、食品表面に金箔を貼ることで回路の一部とし、食べた際に電気刺激により味が変わる技術を提案した研究報告だ。チョコレートやクッキーに金箔を貼って実験した結果、電気味覚が生起され塩味などが増強したという感想が得られた。 電気味覚とは、味覚の神経系への電気刺激によって味を生起、抑制、増強する技術を指す。これまでの電気味覚の研究では、フォークや箸、コップ、おわんなどの食器型装置や手袋型装置など、装置を介して食べた食品に電気味覚

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米University of California, San Franciscoなどによる研究チームが発表した論文「Neuroprosthesis for Decoding Speech in a Paralyzed Person with Anarthria」は、脳に電極を埋め込み、脳波から言葉を生成する深層学習を用いたシステムを提案した研究報告だ。発声した際に声道付近の筋肉に指令を送る脳神経から読み取り、脳波から言葉を生成する。 脳の電気的活動を記録し、ロボットアーム、ビデオゲーム、コンピュータ画面上のカーソルなど、外界の何かを制御する信号に変換する研究は数多く探求されてきた。 中でも

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

中国の軍事産業に携わる科学者が、米スペースX社が展開する「スターリンク」衛星通信網について、監視・破壊手段を確保する必要があると主張している。中国の科学ジャーナル『モダン・ディフェンス・テクノロジー』に掲載された論文のなかで、同国の防衛技術研究者らが論じた。 ●アメリカ軍より優れる──ウクライナ内製ソフトで砲撃20倍迅速に 論文は、米軍の軍事力をスターリンクが強力にサポートする可能性があると述べ、潜在的なリスクだと指摘した。中国として衛星の動きを監視する大規模な監視網を構築すべきだと提言している。さらに、スターリンク衛星を機能停止あるいは破壊する手段の必要性にも触れた。 論文を受け海外では、中国が今後そのような破壊兵器を開発するとの見方や、すでに開発中の可能性すらあるとの観測が広がっている。米技術解説誌の『インタレスティング・エンジニアリング』は、『中国はイーロン・マスクのスターリンクを撃

はじめに 専門家としてのアイデンティティ 分野の雰囲気の変化 コモディティ化と専門家の役割の低下 商業化・特許・ブラックボックス シェアの低下 計算資源の不足 新しい IT 技術を習得できない 小回りがきかない 同僚や分野の関心との乖離 他人事になってしまった 自分の存在意義を信じられない 今後の方針 可能性 1: 日本の電顕施設での解析支援とその問題 可能性 2: 電顕施設ではなく(生)化学系グループへ所属する 可能性 3: 仕事だと割り切って企業に行く おわりに 追記とコメント返信 変更履歴 はじめに 筆者*1は構造生物学(X 線回折と電子顕微鏡単粒子解析)のためのプログラム開発とデータ処理を専門としている。昨年、英国の研究機関にて任期なしの investigator scientist ポストに昇進し、Nature に筆頭著者として論文を出し、年間被引用数 1850 以上、h-ind

６月２日　米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏が会長を務める原子力ベンチャーのテラパワーと電力会社パシフィコープは、米ワイオミング州にナトリウム冷却型の次世代原子炉第１号を建設する。２０１８年４月、フランスのパリで撮影（２０２１年　ロイター/Charles Platiau） ［ワシントン　２日　ロイター］ - 米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏が会長を務める原子力ベンチャーのテラパワーと電力会社パシフィコープは、米ワイオミング州にナトリウム冷却型の次世代原子炉第１号を建設する。同州のマーク・ゴードン知事が２日、明らかにした。 ゲイツ氏は約１５年前にテラパワーを立ち上げ、「ナトリウム」と呼ばれる次世代原子炉の開発を支援してきた。パシフィコ―プは著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハザウェイの傘下企業。今回建設されるナトリウム原子炉実証プラントの詳しい建設地は年末までに

エジソンと電力戦争を繰り広げたことでも有名な科学者ニコラ・テスラ。 彼は100年前に、可動部品を利用せずに形状だけで流体の方向を制御する独創的なバルブの特許を取得しています。 ニューヨーク大学の研究チームは、これまで本格的な研究がされていなかった、この通称「テスラバルブ」の流体力学を徹底調査し、これまで知られていなかった新しい機能や現代でも通用する有用性を明らかにしたと報告しています。 天才テスラの発想は、100年を経てもまだ完全に理解されていなかったのかもしれません。 この研究の詳細は、科学雑誌『Nature Communications』で5月17日に公開されています。

人工光合成の効率を世界最高水準まで高めることに成功した、豊田中央研究所の「人工光合成セル」＝21日午後、愛知県長久手市 トヨタ自動車グループの豊田中央研究所（愛知県長久手市）は21日、太陽光を使って水と二酸化炭素（CO2）から有機物のギ酸を生成する「人工光合成」の効率を世界最高水準まで高めることに成功したと発表した。過程でCO2を材料とするため脱炭素化につながるほか、生成したギ酸から水素を取り出し燃料電池の燃料に使うこともできる。早期実用化を目指す。 豊田中央研究所は2011年に、水とCO2のみを原料とした人工光合成に世界で初成功。当初は太陽光エネルギーを有機物に変換できる割合が0.04％だったが、改良を重ね7.2％まで向上させた。植物の光合成の効率を上回るという。

科学技術やイノベーションについて、政府は、今後5年間で官民合わせて総額120兆円の研究開発投資を目指すなどとした基本計画を取りまとめ、菅総理大臣は、こうした投資などをもとに、国際競争をリードしたいという考えを示しました。 政府は、16日、総理大臣官邸で「総合科学技術・イノベーション会議」を開き、来年度から5年間で取り組む政策の方向性を示す基本計画を取りまとめました。 計画では、新型コロナウイルスの感染拡大で国際社会や国内の生活の変化が加速する中急速に進む技術革新を取り入れた社会の実現に向けて、政府で30兆円、官民合わせて総額120兆円の研究開発投資を目指すなどとしています。 会議の中で、菅総理大臣は「理系・文系をはじめとする分野の垣根を乗り越えて、研究開発の成果により、社会を変革させるとともに、研究人材育成のための投資を大幅に充実させる」と述べ、官民での投資などをもとに国際競争をリードした

日本に住んでいるとあまり実感がないかもしれないが、世界ではいま、気温変動や人口の増加などにより、深刻な水不足に陥っている。 そんな危機を救うかもしれない、新技術に関する情報が入ってきた。英国のテクノロジー特化メディア「Wonderfulengineering.com」から以下転載して紹介する。 MOFと太陽光によって飲料水に　4分以内に再生、再び使用も この技術が実用化されれば、水不足という人類の不安も時代遅れなものになるかもしれない。各国の研究者によるグループが導入したばかりのこの技術は、有機金属構造体（MOF）と太陽光によって、そのままでは飲めない海水を30分未満で安全かつ清潔な飲料水に変えることができるのだ。 構造体の一種であるMOFは、金属イオンまたは金属クラスターが有機配位子と相互作用することによって、一次元（糸状）～三次元（立体）の構造体を形成する。分類上は配位高分子の下位クラ

軍事研究が、たとえ民生転用可能だとしても、いかに非効率で無駄が大きく、利用しづらく、民主的制御が効かず、要するに国民にとっては悪いことばかりか、ということは、たぶん、科学技術史の研究者がきちんと説明しておくべきことだったのだろう。