誤情報の拡散には言語圏を超えた対策が必要、東京大学と筑波大学が調査
東京大学大学院と筑波大学の研究グループは、新型コロナ禍の誤ったイベルメクチン情報の拡散の特徴を調査した結果、日本語ユーザーは英語ユーザーとは独立して、英語の誤情報を見つけて広範囲に共有していることが明らかとなった。 今回の研究では、2020年2月～2022年3月の2年間にわたるTwitterデータを用い、英語と日本語でそれぞれ共有されたイベルメクチンが含まれるツイートに関し、そのトピックや影響力のあるユーザーを比較。多言語分析による情報拡散の特徴を調査した。 その結果、リツイートに着目した計測では、影響力のあるユーザー（インフルエンサー）はその影響力を一貫して維持する傾向を示した。特に、日本語ユーザー間ではインフルエンサーを中心に強固なコミュニティが形成されていた。また、英語の誤情報は日本語ユーザーの間で拡散しがちで、特にインフルエンサーに広く共有されていた。 さらに日本のインフルエンサー
中学校のゆとり教育前後で特許出願数に違い 神戸大学など調査
神戸大学の西村和雄特命教授と同志社大学の宮本大教授、八木匡教授の研究グループは、学習指導要綱の改訂による中学校理数系科目の授業時間減少が日本の研究開発力低下の一因とする研究結果を公表した。研究グループは授業時間の減少が研究開発者として必要な人材の停滞を招いたとみている。 神戸大学によると、学習指導要領が変更された年で年代を分け、高校時代の理数系科目の学習状況と技術者になってからの特許出願数を年代別に分析した。 その結果、中学校3年間がゆとり教育で理数系授業時間が700時間台の47歳以下の世代と、授業時間が800時間を超すそれより上の世代では、特許出願数や更新数で大きな違いがあることが分かった。 また、中学時代の理科、数学の授業時間数が高校で物理や数学を得意とする度合いと相関し、物理や数学を得意とした人ほど相対的に研究成果の高いことも示された。研究グループは学習指導要領が改訂され、理数系授業
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