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『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
慶応義塾大学 政策 メディア研究科特別招聘教授 夏野剛氏 日本の携帯業界を作ってきたと行っても過言ではない夏野氏が語る、モバイルの進化とそれに伴う新しいビジネスモデルとは。ビジネスマン必見のプログラムです。
2011年6月11日土曜日 JavaScriptがネイティブアプリを飲み込む日 2003年1月、某通信キャリア主催のiアプリコンテストで僕のチームが優勝した。 コンピュータサイエンス方面の大学四年生で、暗号技術関連の研究で修士課程に進むつもりだったけど、人間性や態度に問題があって、僕はラボを追放されていた。 就職活動は全くしてなくて、もうすぐ卒業という状況だったけど、コンテスト優勝実績のおかげで携帯コンテンツ業界にうまく潜り込めた。 その後、携帯端末上で動作するアプリをひたすら書きまくった。 2004年も2005年も、携帯JAVAアプリの仕事はたくさんあった。 猫も杓子もどのサイトにもアプリ、差別化するにはとりあえずアプリ、というぐらい業界がヒートアップしていた時期もあったと記憶している。 今ではどうなったかというと、フィーチャーフォン(ガラケー)の世界はHTMLとFLASHが
NTTドコモは2011年2月14日から17日までスペイン・バルセロナで開催中の「Mobile World Congress 2011」においてNFC(Near Field Communication)関連の展示を行っている。ユーザーが海外から日本に旅行をすることを想定した動態デモと,FeliCaとNFCを携帯電話機上に同時実装する際のロードマップについてのパネル展示を実施している。 デモでは海外からの旅行者が(1)FeliCaベースのEdyのカードを購入し,スマートフォンのリーダー/ライター機能を使ってEdyカードにお金をチャージする,(2)日本で公演されるコンサートのチケットを海外で購入して会場で携帯電話機をかざして入場する,(3)空港などでNFCを使って割引クーポンを取得して商品購入時に携帯電話機をかざし割引サービスを受ける,といったシーンを見せていた(写真1,写真2)。(1)に関して
Techcrunchに「ComScore Says You Don’t Got Mail: Web Email Usage Declines, 59% Among Teens!」という記事が出ている。要約すれば、「若い人たちほど旧来型のメールは使わなくなっており、SMS(携帯メール)やIM(メッセンジャー)やFacebookなどの新しい形のコミュニケーションを使う」という話。 日本の「ケータイ文化」やmixiの(初期の)成功を見て来た私としては「何をいまさら」という感じ。日本には「パソコンのメールなんて使ったことがない」「最初にインターネットに触れたのはケータイから」というユーザーが沢山いるわけで、「パソコンのメールよりもより軽くて即時性のあるコミュニケーションの方が今の人たちのモバイル・ライフスタイルには適している」ことは数年前から周知の事実。 この例が示す様に、日本はまだまだ「モバイル
米Gartnerが現地時間2011年2月9日に発表した調査結果によると、2010年における世界の携帯電話機の販売台数は15億9700万台となり、2009年に比べ31.8%増加した。スマートフォンの販売台数が同72.1%増と急増しており、携帯電話端末全体に占める割合が19%に達した。 携帯電話市場のトップ5メーカーは、フィンランドNokia、韓国Samsung Electronics、韓国LG Electronics、カナダResearch In Motion(RIM)、米Apple。第4四半期にスマートフォンの販売が好調で、RIMとAppleが、英Sony Ericsson Mobile Communicationsと米Motorolaのシェアを奪って上位5位に入った。またNokia、LG Electronicsのシェアは低下しており、「両社はスマートフォン戦略の見直しを迫られている」とG
ASSIOMA:ITmediaオルタナティブ・ブログ (RSS) ASSIOMA ICT業界動向やICT関連政策を基に「未来はこんな感じ?」を自分なりの目線で「主張(Assioma)」します。 先週、携帯大手三社の決算発表が出揃いましたので、そちらの解説を行います。 ■増収増益で勢いが止まらないソフトバンク。各社のトレンドは変わらず 三社の決算書から抜粋した、上期のP/Lを下図に示します。(単位は百万円) Q3は三社から期待のAndroid端末が登場することで各社のトレンドに変化が起きるかもと注目を集めていましたが、Q2に引き続いて、各社のトレンドに変化はありませんでした。NTTドコモが減収増益、KDDIが減収減益、ソフトバンクが増収増益という結果になっています。好調な決算を反映し、ソフトバンクは連結営業利益の予想を従来予想5,000億円から6,000億円にする上方修正を発表しています。
「スマートフォンで巻き返し、◯△社が開発を本格化」「アップルを追撃へ」・・・。主要メディアの経済・産業ニュースで、多機能携帯電話「スマートフォン」を巡る情報が騒がしい。 全世界のスマートフォン需要が高まる中、日本メーカーの開発、あるいは販売動向に関心が高まっているのは言うまでもない。だが、スマートフォンの製造現場では、不穏な空気が漂っているのだ。 「日本メーカーの担当者には会いたくない」 「昔からの取引先には違いないが、正直なところ日本メーカーの担当者には会いたくない」 これは某大手電子部品メーカー開発担当幹部が漏らした言葉だ。「会いたくない」という相手とは、日本の携帯端末メーカーの開発担当者のことだ。 日本の電機メーカーと部品メーカーは長年にわたって共同歩調を取ってきた良きパートナーに他ならない。なぜ、両者の間にすきま風が吹き始めたのだろうか。 その答えは、スマートフォンにある。 冒頭で
セカンドライフ以来のバブル発生だ! ということで、関係先や投資先で少しでもソーシャルアプリ(SAP)開発をやってるところにVCから電話来放題。完全にバブルだねえ。出資は要らんつーの。 いまソーシャルアプリ関連を手がけているところで、月額の売上が3,000万を超えているところは山ほどあるんだけど、来年まで続くのか、成長してきちんとしたIPにまで持っていける会社がどれだけあるのかって話だ。忙しいから、マネージャーに任せきりだったけど、会った内容の議事録とか読んでるとZyngaとかもまともに知らない担当者が出資交渉の窓口になっていたりするんだね。 融資みたいな出資の形態をとろうとしたり、一方的にVC側に有利な株主間契約書を押し付けてくるのも相変わらず。起業の立ち上げの頃からこっちはリスクとって粛々と事業経営や運営の手伝いをしているというのに、何で後から来たお前らが有利な契約を取ろうとするの。 さ
経営再建中のPHS事業者ウィルコムが、18日にも東京地裁に会社更生法の適用を申請する方針を固めたことが明らかになった。同社から支援要請を受けている、官民による企業再生ファンド「企業再生支援機構」は25日までに正式に支援決定する見通し。新たなスポンサーのソフトバンクと国内投資ファンドも出資方針を内定済みで、日本航空と同様に大口債権者とあらかじめ再建計画で大筋合意を得ておく「事前調整型」での法的整理となる。 法的整理に踏み切るのは、350億円にのぼる社債の圧縮や、取引銀行に債権放棄を求めるうえで、透明性と公平性を確保するのが狙いだ。社内や機構の一部では、信用低下を心配し、法的整理への反対意見もあった。しかし、債権放棄額を巡って難航していた取引銀行団との交渉が合意にこぎ着け、機構やスポンサーの支援見通しも固まり、深刻な顧客離れは避けられると判断した模様だ。 機構は更生法の適用申請後、1週間以
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11月時点でのiPhone OS搭載端末数は2530万台で世界スマートフォン市場で54%のシェアを占めるが、Androidが16%と拡大している。 携帯向け広告企業の米AdMobは12月18日、2009年1~11月のスマートフォン市場に関する調査結果を発表した。2009年は、iPhone販売地域の拡大やAndroid端末の新製品発売などの結果、スマートフォンの普及が加速したという。 iPhoneおよびiPod touchは世界23カ国で販売されており、11月の時点でAnMobの広告ネットワークがリーチした累計台数は、iPhoneが1800万台、iPod touchが730万台だった。国別シェアを見ると、米国が50%と圧倒的に多く、英国8%、フランス6%と続く。日本は3%で、1月から11月のユーザー拡大率では約350%でトップだった。
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