【読売新聞】 日本大学アメリカンフットボール部員の違法薬物事件で、大学の対応を検証・調査してきた日大の第三者委員会は31日、東京都内で記者会見した。元名古屋高裁長官で弁護士の綿引万里子委員長は日大の組織全般に「コンプライアンス(法令
アメリカンフットボールの悪質タックル問題を受けて関東学生アメフト1部チームの緊急監督会議が24日夜、都内で行われた。 会議後、記者会見が行われ、日大を除く15大学の監督やヘッドコーチ(HC)が出席。代表して監督会の大山茂議長が取材に応じた。日大選手の“救済案”について「仮に他大学に編入したい選手が出た場合は?」との質問に「入試に関わる職員はいないため何とも言えないが、通常ルートで(試験を)受けて合格するしかない」と回答した。現状、他大学への移籍は難しいとの考えを示した。 タックルで関学大の選手を負傷させた日大の宮川選手が22日に会見を行ったことに関しては「立派だなと思った。選手としても素晴らしいし、なんかのきっかけで戻ってきてほしい」と競技続行を切望した。 日大の内田前監督が宮川選手の反則プレーを見ていなかったことについては「そこを見るのは難しいと思う。上からなら見えるが、フラットの場合は
前回のコラムでは、米国の大学スポーツが、学業を怠ると厳しい制裁を受けることを紹介しました。最近でも、全米大学体育協会(NCAA)が学業不振を理由に全米チャンピオンとなったバスケットボール部の奨学生(スカラシップ)枠を減らしたり、5年以上前の学生の規律違反により名門フットボール部に“死刑判決”にも等しい罰則を科しています。 なぜ、こうした厳罰が必要なのでしょうか? 本当に「学生の本分である学業をおろそかにさせない」ことが狙いなのでしょうか? 今回のコラムでは、巨額のマネーが動く米国大学スポーツの「知られざるビジネスシステム」に迫ってみようと思います。 大リーグより儲かる大学スポーツ 現在、NCAAには「ディビジョンI」から「ディビジョンIII」までの3つのレベルに1200校以上の大学が加盟しており、23の競技で88の大会が開催されています。その中でも特に有名なものの1つが、前回のコラムでもご
「野球特待生を容認」 5月末、日本高校野球連盟がついに議論の的だった「野球特待生」を正式に容認したと報じられました。1学年に5人以内ならば、野球技能に優れた生徒の入学金や授業料を免除していいわけです。 ただ、罰則規定はなく、特待生の高校における学業成績についても、満たすべき統一された基準は何もないようです。 ですから、甲子園優勝校が、後になって「野球特待生の学業成績が悪い」と指摘され、厳罰を食らうことはないでしょう。 しかし、米国の学生スポーツでは、体育協会が選手の学業を常に厳しくチェックし、水準以下だと厳罰を下しています。 これから、日米のあまりにも違う「学生選手」の学業問題について考察し、それが学生スポーツビジネスにも大きく影響していることを見ていきましょう。 米国では、大学スポーツがプロスポーツに勝るとも劣らないほどの大きな人気を博しています。その中でも、特にアメリカンフットボールと
久々に過激になりますが書こうと思います。 私は今回のことについては、憤りを感じています。 国母君は数回会ったことがあります。オークリーのイベントで紹介されました。 そのとき彼はまだ16歳で純粋無垢な少年でした。 スノーボード界では未来のスター選手だということを聞いていました。 そんな彼が、今回服装のことで必要以上のバッシングを受けています。 服装が乱れていたならば正せばいいだけの話ではないでしょうか? しかもスノーボードの選手はみんなあんな感じのいけいけスタイルです。 ただ今回は正装だから良くなかったというだけ。 それを彼に言えばわかる話です。 オリンピック選手だろうが政治家だろうがちょっとした間違いは起こします。(人なんでんですから) それを正していくことで成長するし、人とコミュニケーションする中でいろんなことを学んでいくのです。 またそういうことが大きな間違いを減らすことなんだと思いま
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