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日常生活の場面に入り込むこと。多くのアウトドアブランドがこれを目指すのは、それによって市場が大きく広がるからだ。スノーピークは、キャンプ用品の普段使いを提案するため、建設会社などと共同で住宅街の監修に乗り出した。 新潟市の「天野エルカーレ」に建てられた住宅のデッキ。住宅と街全体をスノーピークがプロデュースした。デッキの高さはスノーピークのテーブルに合わせて設計されている（施工：熊木建築事務所） 第1回のザ・ノース・フェイスと同様に、アウトドアの日常化に成功したブランドがスノーピークだ。例えば、オフィスで同社のキャンプ用品を使う「アウトドアオフィス」は、導入する企業が増えている。 そのスノーピークが住宅街の監修に乗り出した。国内のアウトドアブランドを見ても、同社ほど本格的に住宅開発や街作りに取り組む例は他にない。同社には、住宅とキャンプ用品をセットで販売すると同時に、キャンプ用品がリビングや

「好きなブランド」を聞いたとき、思い浮かべるものは人それぞれだろう。洋服が好きな人はファッションブランド、クルマが好きな人はメーカーや車種を思い浮かべるかもしれない。2019年4月22日、好きなブランドと好きな理由という条件だけで、「ブランド力」を測った調査結果が発表された。 ディズニーが圧倒的な支持率 「ブランド生態調査 Brand Seitai 2019」はビジネスフォーラム「丸の内ブランドフォーラム」と東京大学、大阪大学が共同で実施（調査期間2019年2月4～6日）。同フォーラム代表の片平秀貴氏は「どのくらいの人の脳内に、鮮明に『アマゾンが好き』と刻印されているか。それを1万人当たり何人いるのか数えれば、それがアマゾンの『ブランド力』といえるのではないかと考えた」と今回の調査の動機を語る。 一般的なブランド調査は、あらかじめ調査側が選んだブランド名を好きかどうか聞くことがほとんど。だ

2017年9月3日 22時0分 by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 大学生が友達のSNS投稿に「いいね」をしない理由をまとめている 1位は自分ぐらい「いいね」をしなくてもいいと思ったから 自慢話のように感じたから、自分のタイムラインに出るのが嫌だからと続いた 友達がに投稿している写真や投稿を見て、「いいね」をおしたことがある人も多いのではないでしょうか？ また自分の友達から「いいね」がおされるとうれしい気持ちになる人もいるでしょう。そんなSNS上の「いいね」、中には本心は「いい投稿」だと思っていても、「いいね」をおさなかったという経験はありませんか？ 今回はそんな経験があるかどうか、大学生に聞いてみました！ ■知人や友達のSNS投稿の内容がよくても「いいね」しなかった経験はありますか？ はい 216人（65.3％） いいえ 115人（34.7％） ■なぜ「いいね」をしないのかの

「あんまりたいしたことないDVD」と、「これは絶対に観なきゃと思って買ったDVD」があったとき（どちらも個人的な判断です）、疲れているときには、ほぼ絶対に「たいしたことない」ほうを観ることになる。この法則はなにかとても大事なことを教えてくれているように思う。

ネットを媒介に企業が仕事を発注し、不特定多数の個人が働く「クラウドソーシング」が拡大している。その担い手は400万人に迫り、労働力人口（6697万人）の5%以上を占める見通し。企業が多様な業務に外部人材を積極活用し始めている。子育て中の主婦など埋もれていた人材の掘り起こしが、経済成長の壁と懸念される人手不足への対応策となる可能性がある。クラウドワークスなど大手5社の登録者数を基に日本経済新聞社

本来のオタクの意味って何かに熱狂的に精通してるって意味だろ。 数学オタクとか政治オタクとかそういう使い方が本来の使い方だよ。 ただの「アニメ大好き萌え萌え座衛門」を指す言葉は別に作ってくれねーかなと思う。 数十本アニメを見てるってだけでオタクっていうのは違和感あるは

親族の介護を手伝っていると、引退した団塊の世代のグループと頻繁にお会いして話すケースが多いのですが、彼らの口から若い人を褒める言葉を聞くことはあまりありません。だいたいが、いまのサービスはなってないとか、若い人はだらしないなどという愚痴か、自分たちが高齢者であるという理由でいかに大事にされていないかという話を繰り返しされるわけですよ。 実際には、私は息子として老いた母や自力で生活のできない親族を血縁の人間として介護しているわけで、文句を言っている高齢者のかなりの割合は息子夫婦も近寄らないような天涯孤独の老人ばっかりだったりします。そういう愚痴を現役時代からずっと垂れ流して精神論で人様を批判していたらそりゃあ親族だって近寄らないだろうと思うわけですが、こちらも車椅子を押したり老人同士の会話に入るときは暇なので、そういうお年寄りの「ご高説拝聴」となるわけですけれども、コンビニでいらっしゃいませ

非上場化した吉本興業の海外展開が加速している。フェイスブックを通じた情報発信にも力を入れ始めた。世界に通ずるお笑いとは何か？ 次の成長源を模索している。 国内最大手のお笑い芸人エージェンシーである吉本興業が海外戦略を加速させている。 3月18日から開催される沖縄国際映画祭は今年で3回目を迎える。これに合わせて開催中の応募コンテスト「World Wide Laugh（ワールドワイドラフ）」では言葉に頼らずに世界中の人たちを笑わせる3分以内の動画を国内外から募集している。今年は動画投稿サイト「ニコニコ動画」を運営するニワンゴと初めて提携。優秀作品は沖縄国際映画祭の会場で表彰する。 募集開始とともに投稿された動画は米国から。初回だった昨年は米国や韓国に加えてアルジェリアからも作品が寄せられた。

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私は友人がいない。 まったくゼロという訳ではないと思いたいが、実質ゼロだ。 高校以前の友人はほぼ皆無。 小学校から高校まで100人近い人数と同じ学校だったにもかかわらず、だ。 大学の友人はまぁたまに連絡を取ったりもしているが、忙しくて会う時間をまったく作れない。 修士の友人はまだ付き合いがあるが、最近は身の回りのことで精一杯で、連絡を取る気概が起きない。 博士に関しては同期の友人はいない、というか友人を友人と思えなくなってきた。 たまに会って話す同期はいる。 でも、空いた時間に誘えるような相手でもないので、単なる知り合いであって、友人ではない。 原因は自分にあることも分かっている。 連絡を取ることがとにかく嫌いなのだ。 メールも、電話すらも、できるものなら使わずにいたい。 どういう訳か、人生において上の人と仲良くなることはとても多かった。 しかしそれはあくまで先輩と後輩の関係であって、友人

内閣府の外郭団体、家計経済研究所がまとめた「消費生活に関するパネル調査」によると、2008年秋のリーマン・ショックを境に世帯主の収入が減少した世帯で、子ども向けの支出が増加していることが分かった。夫の収入が減少しても妻の就労時間は大きく増えず、ほかの支出をやりくりしながら子どもにかけるお金を捻出（ねんしゅつ）しているようだ。同研究所のパネル調査は同一の女性を追跡し、結婚や出産、子育てなどの段階

グリーやモバゲーが下流食いだと揶揄して物議を醸した佐々木発言。 http://twitter.com/sasakitoshinao/status/22852929445 賛否あるかと思うが、悲しいかなこの「下流食い」ってヤツはどんな業界でも常識になっている気がする。 まず、グリーやモバゲーと同じ携帯業界の着うたビジネス。 親の金で携帯代を払っている頭のゆるい中高生からぼったくり。 発泡酒や第3のビールだってもろに「下流食い」だ。 普段あまりお酒を飲まない人が1本100円をけちってまでまずい酒を買う理由はないし、お金に余裕のある人は少々高くてもうまい酒を飲む。 結果、第3のビールを飲むのは、　『お金に余裕はないけれど、毎日お酒を飲みたい層』 お金に余裕が無くてもお酒を買ってくれるので、メーカーから見ればある意味いいカモ。 さて。ここまでは誰でもすぐに思いつくレベル。 だが、トヨタの販売店に勤

Grouponなる米国のベンチャー企業が巷で話題だ。 日経新聞によると、「今年４月にようやく創立17カ月を迎えたグルーポンは１億3500万ドルの資本を調達したが、そのときの同社の評価額はに達していた」そうだ。 業績も絶好調のようで、創業して1年足らずにもかかわらず、「2010年度の推定売上は3.5億ドル（315億円），月間推定利益は400万ドル（3.6億円）を超えている」とのこと。さらに、モルガン・スタンレーがまとめたリポートによると、今年の年商は５億ドルを超える勢いなのだそうだ（うらやましいですね）。 ビジネスの内容は極めてシンプルで、要するにクーポンの販売サイトである。 主な特徴は、(1)時間限定・数量限定で販売されること、それから(2)一定以上の購入者が集まらないと販売しないこと。概ねこの2点。 購入者が、お得なクーポンを獲得するために、twitterなどのツールを活用して、共同購入

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ネットプロテクションズは1日、ネットショッピングの支払い方法についてアンケート調査した結果を公表した。「ふだん利用している支払い方法」と「利用したい支払い方法」に大きく差があるなど、実態が浮き彫りになっている。 この調査は、全国20代～60代男女、合計2,064名から回答を得た。まず『ふだんよく利用する支払い方法』を聞いたところ、「クレジットカード」がもっとも多く67.4％、次いで「代金引換」が13.8％、「後払い」が11.4％となった。しかし、『もっとも利用したい支払い方法』は、「クレジットカード」（59.0％）、「代金引換」（11.1％）がシェアを落とし、代わりに「後払い」が22.2％と2倍近くの潜在ニーズとなった。 逆に、『利用したくない支払い方法』を聞いたところ、前払いがもっとも多く45.3％。多くのEC事業者が基本決済として用意している「代金引換」「クレジットカード」も、35.5

アフガニスタン・カブール（Kabul）で、フェースブック（Facebook）のページを開く男性（2009年7月30日撮影、資料写真）。(c)AFP/SHAH Marai 【7月2日 AFP】フェースブック（Facebook）やツイッター（Twitter）などのソーシャルメディアやブログサイトは、今や、消費行動に影響力を行使するパワフルなツールになっているとする報告書を、米調査会社ニールセン（Nielsen）が6月30日発表した。企業はこのようなトレンドを積極的に受け入れるべきだとしている。 報告書はアジア太平洋地域におけるソーシャルメディアの最新のトレンドについて調査したもの。それによると、ソーシャルネットワーキングサイト（SNS）やブログについて、世界のネットユーザーの4人に3人は訪問した経験を持ち、1か月に費やした時間は平均で約6時間となっている。 世界で最も利用されている7つのオンラ