Googleで素早く検索するための12のTIPS 2007年3月11日 WEBで調べ物をする仕事が増えてくると、素早く確実な情報に、早くたどり着けたら理想的ですよね。今まで色々な検索方法のTIPSが公開されてましたが、あまり興味がわかずじまいでした。 しかし調べ物をする時間が増えてくるにつれてやっぱりショートカットは最初のうちに覚えておくにこしたことはないと思うようになりました。 Googleで素早く検索するための12のTIPSという記事を見つけましたのでご紹介します。少しでも作業時間を短縮して仕事を終えて遊びに行くためにも１２個くらいのTIPS覚えておいてもいいかなと思います。 以下が英文の記事のURLです。ただ翻訳するのもなんなので、WEBデザイナーが覚えておいたら便利かなと思う感じに翻訳をアレンジしてご紹介したいと思います。 Google検索ネタとして衝撃！Googleが無料のNap

クリック課金型広告の最大手Googleは3月より、「AdWords」を利用する広告主のクリック課金型広告を競合他社が故意に何度もクリックして広告主のコストを増大させるのを防ぐために、特定のコンピュータに広告を表示させないようにする機能の提供を計画している。 この計画は、GoogleのAdWords公式ブログ「Inside AdWords」で米国時間2月28日に発表されるとみられる。この措置は、広告主のクリック課金型広告にかかるコストを上げる目的のためだけにクリックを生成する行為を対象としている。 Googleは、広告を表示させたくないコンピュータのIPアドレス（コンピュータに割り当てられた数値アドレス）を広告主が指定できる機能を提供する。この機能は、競合他社がクリック詐欺によって広告主の広告予算を食いつぶそうとしたり、キーワードを自分たちの広告で使用するため、相手が入札できないようにしたり

MicrosoftのチーフソフトウェアアーキテクトRay Ozzie氏は、Googleが万能だとは必ずしも考えていないが、同社がMicrosoftを目覚めさせたことは認めた。 Ozzie氏は米国時間2月27日、ネバダ州ラスベガスでGoldman Sachsが主催した投資家向けカンファレンスでアナリストを前に講演し、「経済を推進する意味での広告を理解する上で、Googleの成功がわれわれの業界とMicrosoftの転換点となったことは確かだ。同社はMicrosoftを目覚めさせてくれた」と述べた。 「MSN」や「Windows Live」の取り組みに多くの資源を投入するMicrosoftだが、ウェブ検索分野では広範囲にわたりGoogleに苦戦を強いられてきた。Ozzie氏によると、同社はまだ懸命の努力を続けているが、垂直系の検索、つまり業界やトピックに特化した検索に軸足を移しつつもあるという

高まる検索エンジン・ナショナリズム（後編）-なぜGoogleは「百度」に負けたのか？という記事より。 「あまり知られていないことだが，中国の検索エンジン市場を先に開拓したのはGoogleだった。そのGoogleを百度が追い抜いて，マーケット・リーダーになったのだ。同じことが，日本でも起きないとは限らない」 日本に進出する中国生まれの検索エンジン「百度」の歴史に関する記事です。アメリカから中国に戻った創業者が「百度」を創業した、くらいは知っていたのですが、かなり詳細に説明されています。 特に、検索アルゴリズムに関しては、 これは私が直接，李氏から聞いた話ではないが，彼は知人に『Googleは私の技術を盗んだ』と語っているそうです。李氏が自らの技術をオーストラリアの講演会で発表した際，聴衆の中にGoogleの2人の創業者がいたとのことです。 という興味深い記述も。事実はどうだか分かりませんが、

経済産業省は2月27日、次世代の情報検索、解析技術の開発と実用化を目指す「情報大航海プロジェクト」に参加する企業の公募を開始した。経産省が各社に委託する形をとる。 情報大航海プロジェクトは、音声や映像、センサー情報といった大量かつ多種多様なデータを処理し、ユーザーが求めるものを探し出して提示するための基礎エンジンを開発するプロジェクト。技術の開発だけでなく、実用化に向けた実証実験も行う。 具体的には、（1）複数のサービスやコンテンツの中から求められているものを探し出し、連携、提示するためのプロトコルや基盤技術、（2）画像、映像、センサー情報などのマルチメディア情報を即時に処理し活用する技術、（3）ユーザーの置かれた状況や行動パターンをモデル化し、活用する技術、（4）プライバシー情報を安全に管理、制御して利用する技術、（5）コンテンツやサービスの信頼度合い、ユーザーの要求との適合度を評価し活

ビカムは2月1日、商品検索サイト「BECOME JAPAN」の正式サービスを開始した。1万店以上の店舗の商品1000万点を扱い、商品情報検索と価格比較が同時にできる点が特徴だ。BECOME JAPANは米Becomeが海外展開する初めてのサービスで、独自のアルゴリズムであるAIR（Affinity Index Ranking：類似性インデックス・ランキング）テクノロジーを利用している。 米Becomeの創業メンバーの1人で会長兼CTOを務めるYeogirl Yun氏は、商品比較サイトのmySimon.com（現在はCNET Networksに買収）や、かつてGoogleへの対抗馬として注目されたWiseNut（その後LookSmartに買収、現在はサービスを終了）の創業者としても知られる。検索技術に精通したYun氏が検索結果の精度を高めるために選んだのは「人間の手によるフィードバック」とい

「検索連動型広告は第2ステージを迎えた。広告主はリアルマーケティングとの連動やブランディングを求めるようになってきている。また、インターネットに詳しくない広告主が増えており、サポートが重要になっている」――オーバーチュア代表取締役副社長の竹尾直章氏は2月16日、現在の検索連動型広告市場の状況について述べるとともに、2007年の同社の事業戦略について語った。 オーバーチュアは米Yahooの子会社で、日本で検索連動型広告の「スポンサードサーチ」およびコンテンツ連動型広告の「コンテンツマッチ」を提供している。Yahoo! JAPANやエキサイトなどと提携して広告を配信しており、同社によれば国内の検索連動型広告市場におけるシェアは約65％という。日本国内での売上規模については公開していないが、2006年度の売上高は前年度比40％増で伸びているとのことだ。 これまでオーバーチュアの顧客となる広告主は

アウンコンサルティングは1月9日、P4P（検索連動型広告＋コンテンツ連動型広告）に関する2006年の広告費を発表した。それによると、PC向けP4P広告費は前年比154％で1000億円を突破、モバイル向けP4P広告費も前年比418％の21億円と大幅に拡大した。 2006年のPC向けP4P広告費は1047億円。このうち検索連動型は前年比148％の888億円と予測を上回った。これはテレビCMや新聞広告などと検索を組み合わせたクロスメディア手法の隆盛で、大手企業を中心に広告出稿が増加したことや自社内で運用を行うインハウスニーズが好調に拡大したことが影響したという。 一方、コンテンツ連動型は前年比約2倍の159億円で予測を下回った。これは広告クリック単価が低廉に推移していることなどが影響したと見ている。ただ2006年は国内SNS最大手のmixiへの広告配信が開始されるなど各種媒体にとっての有効な収益