プロ野球の臨時コーチとして、ほかのスポーツのコーチを招くことがたまにある。これはほかの競技における優れた学びや指導を、野球の指導にも生かそうということである。 似たことは、スポーツの世界に限らず、いろいろあってよいだろう。棋聖戦に勝利してまもなく、将棋の藤井聡太二冠は次のようにコメントしている。 「今は対決の時代を超えて、人間とAI（人工知能）は共存という時代に入ったのかなと思います」 この「共存」という言葉こそ重要だ。また、テレビ画面でもわかるように、棋士の方々の「考え抜く」姿勢こそ見習うべき姿である。 本稿では、藤井二冠の目覚ましい活躍によって注目されている将棋の世界で語られる教訓などを参考にして、来るAI時代を視野に入れた数学の学びと指導を考えてみたい。 人間とAIの共存は十分可能 筆者は大学教員として42年間勤務し（専任、非常勤ともに5つの大学）、大学生約1万5000人に対する授業

新型コロナウイルス感染拡大により、全世界の人々の社会生活や経済が大きな影響をうけています。そんな中、医療情報に関しても、多くの情報が錯綜するとともにあふれており、どれを信じてよいのか、誰を信じてよいのかと悩まされている声を頻繁に聞きます。 8月4日夕方にも、友人より「医者だからイソジンうがい薬を手に入れられないか」との問い合わせがありました。「10年以上イソジンうがい薬を処方したことはないよ。なぜ？」とたずねると、「大阪府の吉村洋文知事が、うそみたいな本当の話として、ポビドンヨードの入ったうがい薬がコロナの特効薬だとテレビで話していた」というのです。 「いや、そんなのは、デタラメだから信じないほうがいい」と返答してみたものの、気になってネットで調べると、すでにイソジンうがい薬は店頭から消え去り手に入らないとの記事が出回っていました。「○○が健康にいい」とテレビ番組で紹介されると、それがすぐ

新型コロナウイルスの感染者数が全国規模で拡大し続けている。政府は重症者が少ないことなどを理由に「4月の緊急事態宣言時とは異なる」と言うばかりで、安倍首相は記者会見すら行っていない。 感染が最も深刻な東京都では、1日当たりの感染者数が400人を超え、累計で1万3000人を超す感染者数を出した。7月の感染者数はなんと6466人だ。これまで最多だった4月の3748人を大きく上回り、7月分だけで累計数の約半数を占める異常事態になってきていることがわかる。 また8月1日時点での居住地別感染者数でみると、最多は新宿区で1929人。以下は、世田谷区1038人、中野区639人、港区598人、練馬区544人などとなっている。感染者数ゼロは、檜原村、奥多摩町、大島町、八丈町、青ヶ島村、神津島村、利島村、新島村、三宅村、小笠原村という状況だ。 夜の街関連や会食が影響する 23区の7月1日時点での公表人口をベース

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われわれは、藤井聡太七段の将棋をリアルタイムで観ることが出来る時代に生まれて幸せだ。 「何が凄いのか」がわかれば、ますます楽しくなる 藤井七段はさる6月4日に永瀬拓矢二冠に勝ってヒューリック杯棋聖戦の挑戦者に名乗りを上げた。コロナで対局日程が遅れて最年少でのタイトル挑戦記録の達成が危ぶまれたが、非常事態宣言解除後に東西の行き来を伴う対局が解禁されて、記録が達成された。史上最年少となる14歳2カ月でのプロ入り以来注目を浴び続けた藤井七段だが、また新しい記録を作った。 そして、その4日後の6月8日には、棋聖のタイトルホルダーである渡辺明三冠との第一局に臨んで勝利を挙げた。いよいよ6月28日には第二局が行われる。 本稿で、筆者は一将棋ファンとして、藤井七段の将棋を観ることを読者にお勧めする。もちろん、専門的な将棋の解説は筆者の手にあまるので、将棋ファンとして藤井七段の将棋を観るうえでのポイントを

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5月25日に全都道府県で緊急事態宣言が解除され、活動再開に向けて動き出すことになった。人命重視の下で医療従事者の懸命な努力やわが国の医療レベルの高さなどによって、新型コロナの第1波を乗り越えることができた。 しかし、早くも第2波の流行に対する懸念が高まっている。感染者が再び増加した北九州市では「第2波の真っただ中にいる」との認識の下、再度の活動制限を行った。現時点でこうした動きは局所的だが、いずれ第2波は必ず訪れると考えておくべきだろう。 政府は第1波と同様に感染者数の動向をチェックしながら、緊急事態宣言を発動するかどうかを判断するという。しかし、この手法には筆者は反対である。第2波へ向けては第1波の経験を踏まえた冷静な対策が求められる。第2波にどう向き合うべきかを整理しておきたい。 他のウイルスに比べて脅威は大きくない 新型コロナ第1波の経験を振り返ると、明らかになったことが2つあると思

5月23日、新型コロナウイルスの感染者数は世界で500万人を超えた。この数字はその後も1日当たり約10万人のペースで増加しており、感染終息の目途は立たない。その一方で、各国政府は徐々に経済活動を再開しようとしている。 アメリカでは5月20日にコネチカット州が規制を緩和したことで、50州すべてが経済活動を部分再開することとなった。ヨーロッパ各国も規制緩和を進めている。そして日本でも、安倍晋三首相は1カ月半にわたる緊急事態宣言を5月25日に全面解除。街中では営業を再開する店舗も増えてきた。 しかし、経済活動の再開には、感染再拡大のリスクが伴うことも事実である。実際、日本より早く経済活動を再開した韓国・ソウルのナイトクラブでは、集団感染が発生し、200人以上が新たに感染した。これを受け、韓国政府は当初5月13日に予定していた学校の再開を延期した。 今後、日本で感染再拡大は起こるのか？ またその時

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新型コロナウイルス対策の特別措置法に基づく緊急事態宣言発出に伴い、鉄道の利用者が激減している。では、鉄道会社によって減少の程度はどのくらい異なるのだろうか。 JRをはじめ多くの鉄道事業者が、利用者がどう変動したかに関するデータを発表している。これらは特定の事業者における時系列の比較としては便利だが、各事業者がそれぞれのタイミングで発表しているので、事業者間の比較には適していない。 そこで、大手私鉄各社が発表している月次営業概況を用いて、各社間の比較を試みた。月次営業概況には輸送人員と運輸収入の両方の数字が掲載されているが、一部の会社は輸送人員を開示していないので、運輸収入で比較を行った。 コロナ以外にも減少要因が 月次営業概況は通常翌月末に発表されるので、現時点で得られる最新データは3月末時点ということになる。3月は緊急事態宣言発出前であるが、各地で月初めから学校が休校となっているほか、中

やはりというか、結局というべきか。新型コロナウイルス対策のための緊急事態宣言が5月31日まで延長された。 安倍晋三首相は5月4日、当初の期限である5月6日に解除できなかったことを「責任を痛感しており、国民にお詫びしたい」と沈痛な表情で語り、8割接触削減などの努力を改めて国民に訴えた。 ただ、頼みの綱ともなる宣言解除の具体的条件や出口戦略について明確な説明はなく、「コロナ時代の新たな日常」「人と人との絆の力」など情緒的セリフを連発。しかも、記者会見の冒頭、肝心の持続化給付金の給付開始時期を「8月から」と言い間違えるなど、コミュニケーション能力が改めて問われる事態となった。 持続化給付金の入金時期にあがる悲鳴 安倍首相は記者会見で、全国の感染者数がピーク時の約3分の1まで減少したことなどを挙げ、「皆さんの行動が未来を確実に変えつつある」と語った。 そのうえで、1カ月近く解除を先延ばしする理由に

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が世界中で蔓延するなか、富士フイルム富山化学が開発した抗インフルエンザウイルス薬「アビガン」が注目を浴びている。安倍晋三首相が記者会見で名指ししてアピールした薬剤で、新型コロナウイルスへの治療薬として期待が高まっている。だが開発の経緯を子細にたどると、実際の治療で使われるためには、越えなければならない高いハードルがある。 菅官房長官は4月3日の記者会見で、アビガンを希望する各国に無償提供する方針を明らかにした。現時点で約30カ国から提供要請があるという。 アビガンが注目されたきっかけは、実際に新型コロナに感染した患者に使用した中国の試験で、効果がみられたからだ。新型コロナウイルスの発生源とされる武漢市の武漢大学中南病院では、患者を「アビガン（中国では後発品のファビピラビル）」を投与したグループ（116人）と、ウイルスの侵入を阻害する薬剤である「ア

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1月10日に発表された11月の「景気動向指数」のCI一致指数は前月比マイナス0.2ポイントで、2013年2月以来の低水準となり、基調判断は2019年8月以降「悪化」が続いている。 一方で、政府が月例経済報告で示している景気の基調判断（19年12月分）は「景気は、輸出が引き続き弱含むなかで、製造業を中心に弱さが一段と増しているものの、緩やかに回復している」と、結論の部分は「緩やかに回復している」を維持しており、明らかにベクトルが異なる。政府による強気の基調判断を額面どおりに受け入れていると景気後退入りのタイミングを見誤る可能性がある。 月例経済報告は景気に対する政府の公式見解を示す資料であり、「月例経済報告等に関する関係閣僚会議」において経済財政政策担当大臣を中心に議論されて内容が決まる。景気動向指数も参考にされるものの、CI一致指数などによって機械的に基調判断が決定するわけではない。したが

真っ暗なトンネルに迷い込み、懐中電灯をいくら照らしても一向に明るくならない。もう逃げ出したい――。プログラミング学習を始めてから1カ月後、記者である私が置かれた状況はまさにそんな感じだった。 『週刊東洋経済』は1月14日発売号で「今年こそ始めるプログラミング」を特集。今やあらゆる業種で求められている「プログラミング」の基礎知識を徹底解説している。記者はその発売に先んじて、2019年11月からプログラミングを学習中だ。 通っているのはデジタルハリウッドが運営する「ジーズアカデミー」というスクール。平日と週末のコースがあり、私が通うのは週末コースだが、毎週15時間以上かかると言われる課題を出され、未提出が続くと「退学になる」との噂が飛び交うハードなスクールである。その経緯の詳細は『週刊東洋経済』に書いたが、本稿では同記事では触れられなかった、初心者が最初に挫折しやすい壁と、その構造的な背景、壁

老後資金が約2000万円足りなくなるとの金融庁の報告書が波紋を広げた2019年。生活不安は高まりばかり。だが、「1カ月の生活費は約8000円で、4月に引っ越してきて以来、ごみを捨てたことがない」と、さりげなく話す40代の男性のような生活を送る人もいる。 生活費が安いので賃金を稼ぐための仕事に就く必要性はない。「何をやるかの基準は楽しいか、楽しくないか」。こんな生活も今の日本では可能と聞けば、少しは安心できるのではないだろうか。 「時間売る生活にうんざり」 男性は都内の新聞配達会社で20年間勤務し、営業や労務管理などの仕事に就いていた。給料は決して高くなく、外食やコンビニ弁当の購入、友人や知人との飲み代などで月の支出は15万～20万円に上った。自分の時間を切り売りするような生活の中で、頭に浮かんだのは、小さい頃から憧れていた田舎暮らしだった。「おばあちゃんが田舎に住んでいて夏休みは楽しかった

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定食チェーンの「大戸屋」を展開する大戸屋ホールディングスの業績が悪化の一途をたどっている。11月13日に発表した2019年度中間期決算（2019年4～9月）では、売上高が前年同期比3.3％減の123億円、本業の儲けを示す営業損益は1.9億円の赤字（前期は1.1億円の黒字）となり、2001年の上場以来初の赤字に転落した。 中間期の不振を受け、2019年度通期（2019年4月～2020年3月）の業績見通しも下方修正した。売上高は250億円（前年同期比2.8％減）、営業利益はちょうどゼロ（同4.1億円の黒字）を見込む。 文字どおり「右肩下がり」の業績となっているのは、客数の減少に歯止めがかかっていないからである。大戸屋の既存店の客数は2018年4月から20カ月連続で前年割れの状況が続く。その客離れを起こした要因の1つが「値上げ」だ。 720円ランチを廃止した「誤算」 この20カ月間に大戸屋は、3

日本の損害保険大手3グループが、石炭火力発電や採掘など石炭関連事業への保険引き受け方針をめぐって、国際世論の厳しい視線にさらされている。 「The Sunrise Project」や「グリーンピース」など国内外の環境関連NGO13団体が加盟する「Unfriend Coal」キャンペーンネットワークは12月2日、世界の大手保険会社30社について、石炭関連事業への保険引き受け方針に関するランキングを公表した。 日系3メガ損保の得点は最下位 同ランキングは石炭関連事業の保険引き受けを停止したり、制限したりする会社ほどスコアが高く、上位をチューリッヒやアクサなど欧州の大手保険会社が占めた。アメリカやオーストラリアなどの損保も上位の一角に顔をのぞかせた。 一方、東京海上ホールディングス、MS＆ADインシュアランスグループホールディングス、SOMPOホールディングスの日系3メガ損保はいずれも点数がゼロ