アメリカの実験的な「ユートピア建設計画」 - 歴ログ -世界史専門ブログ-
理想主義者が作った「素晴らしき共同体」とは 一般的にはコミューンと言われますが、何か先鋭的な社会の仕組みが発明された時、それが実際に人々が生活を営む社会でどうワークするかを実験する小さな共同体が作られる場合があります。 大抵、現在の社会と離れた山奥や孤島などに作られ、経過が観察されるのですが、当然ながら上手くいくケースのほうが少ないです。もし仮に上手くいったとしても、実際に社会に適応した時に上手くいく保証もありません。関係する因子が多すぎて、どのような因果関係でワークするのか、誰も証明できないのです。 社会とは偶然や感情や各種しがらみのなかで、とても理性的とは思えない形で作られていくのですが、実際に自らが理想とするユートピアの実現を目指した者たちがアメリカには数多く存在します。 １. フルーツランド・コミューン Photo by victorgrigas 聖書のエデンの園を再現しようとした
アメリカ就職に失敗したはなし - 怠惰を求めて勤勉に行き着く
前口上 アメリカで就職できなかった。華々しい成功譚は見かけるが、夢と散った話はあまり表に出てこない。 なんというか「三振したバッターが相手ピッチャーのことを語る」みたいでまるっきり時間の無駄かもしれないが、もしかしたら参考になる人もいるかも知れないし、実際に就職した人に「お前のアプローチはまったく的外れだ」と言われるかも知れない。僕も何が悪かったのか教えてもらいたい気持ちもあるし、迷ったがこのエントリを公開する。 ちなみにめっっっっちゃ長いので、要点だけ知りたい人は、アメリカで就職するにはとにかく 就労ビザ＞技術力＞学歴＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞（越えられない壁）＞英語力 だというのだけお伝えできればと思う。 アメリカで働くために英語を頑張るぐらいなら、それより大学（院）に入り直してコンピュータサイエンスの学位をとり*1、同時に技術力を磨くほうがよほど近道だと感じた。 それから、現職の同僚は
ＮＡＳＡ グーグルのＡＩで未知の惑星を発見 | NHKニュース
ＮＡＳＡ＝アメリカ航空宇宙局は、宇宙望遠鏡の観測データを人工知能に学習させて解析したところ、未知の惑星が見つかったと発表しました。今後の観測に人工知能を活用できると期待しています。 ＮＡＳＡは、新しい惑星を見つけ出そうと、大手ＩＴ企業グーグルが開発した人工知能に、宇宙望遠鏡で観測した星の光のデータを学習させて惑星があるかどうかを解析させました。その結果、地球から２５４５光年離れたケプラー９０という恒星の周りで、これまで全く知られていなかった惑星が見つかったということです。 新たに見つかった惑星は、１４日半ほどで恒星の周りを回っていて、表面温度は４００度を超え、生命を育むことができる環境ではないということです。「ケプラー９０」には、すでに７つの惑星があることが知られていて、今回の発見で惑星の数は８つとなり、太陽系と並んで最も多いということです。 ＮＡＳＡの担当者は「人工知能は人間が処理しきれ
宇宙船であらゆる都市間を約３０分で移動 米企業が計画 | NHKニュース
ロケットで宇宙空間を移動することで東京からロサンゼルスへわずか３２分で到着できるなど、地球上のあらゆる都市の間をおよそ３０分で移動できるとする宇宙船の計画をアメリカの宇宙開発のベンチャー企業「スペースＸ」が発表し、今後、実用化に向けて試験を進めることにしています。 それによりますと乗客が乗り込んだ宇宙船をロケットで打ち上げ、宇宙空間を最高時速２万７０００キロで移動することで、例えばニューヨークから上海へ３９分、東京からロサンゼルスへ３２分、ニューヨークからパリへ３０分など、地球上のあらゆる都市の間をおよそ３０分で移動できるようになるとしています。打ち上げの際には最大で３Ｇ程度の重力加速度がかかるとしていますが、マスクＣＥＯは「遊園地の乗り物で感じる程度でいったん大気圏を出れば乱気流も天候の影響もなく、スムーズに移動できる」と話しています。 スペースＸは同じ宇宙船によって火星に人を送り込む計
日本の「食糧自給率」、実はそんなに深刻ではなかった（ドクターＺ） @moneygendai
実はそれほど低くない 日本の食料自給率が、23年ぶりの低水準に落ち込んでいる。 農林水産省が発表したところによると、'16年度の食料自給率は38％だった。'15年度まで6年連続で39％にとどまっていたが、冷害で37％に落ち込んだ'93年度に近づく数値を叩き出した。一方で政府は、'25年までに食料自給率を45％まで高める目標を掲げている。 アメリカがTPP（環太平洋パートナーシップ協定）離脱を表明して以降、食料の輸出入に関する報道がどことなく下火になっていたが、このような現状をどのように捉えればいいのだろうか。 まず、農水省が重要視している食料自給率は「カロリーベース」と呼ばれるもので、国内で生産され、1人1日当たりに供給される熱量（913キロカロリー）を、国民が1人1日当たりに消費する熱量（2429キロカロリー）で割って38％となっている。 これとは別に「生産額ベース」で食料自給率を求める
トランプ大統領 法人税１５％に引き下げる考え | NHKニュース
アメリカのトランプ大統領は税制改革の焦点となっている法人税の税率について、今の３５％から１５％に大幅に引き下げる考えを改めて示しました。ただ与党・共和党内などからは大幅な減税によって財政赤字の拡大を懸念する声も上がっていて、具体案の策定に向けて今後、調整が難航することも予想されます。 この中で、トランプ大統領は、焦点となっている法人税の税率について、「理想的には、ほとんどの国より低くなる、１５％に引き下げたい」と述べ企業の競争力を高めて、雇用を創出するため、今の３５％から１５％に大幅に引き下げる考えを改めて示しました。 トランプ大統領は、医療保険制度いわゆるオバマケアの見直しが議会で暗礁に乗り上げていることから、支持者をつなぎとめるため、大幅な減税を盛り込んだ税制改革の実現に強い意欲を見せています。 ただ、与党・共和党内などからは、大幅な減税による財政赤字の拡大への懸念から、法人税の税率を
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