社内PCなのにゲームがプリイン――専門家が語る「Windows 10」の困った話
関連キーワード Windows 10 | OS | Windows | Microsoft（マイクロソフト） IT担当者はコンピュータの問題に精通しているが、「Windows 10」では厄介な難題に直面している。 Windows 10の問題は、テストが不十分なまま強引に実行される自動更新、余計な付属ソフトウェア、アプリケーションの非互換など多岐にわたる。本稿は3人のIT専門家が、Windows 10の管理で最も手を焼いている問題について解説する。 話を聞いたのは、ITサービス企業Emmanuel Technology Consultingでオーナー兼コンサルタントを務めるウィリアム・ウォーレン氏、マサチューセッツ大学ローウェル校で副CIO（最高情報責任者）を務めるスティーブ・アサナス氏、ITサービス企業TNTMAXで技術ディレクターを務めるダニエル・ビート氏の3人だ。 併せて読みたいお薦め
AI成功の鍵はアルゴリズムではなくエンジニアリング
人工知能（AI）を使ったシステムを構築する場合、アルゴリズムの課題よりもソフトウェアエンジニアリングの課題のほうが多い。こう語るのは、General Electric（GE）でインテリジェントシステム部門のバイスプレジデントを務めるジェフ・エアハルト氏だ。他の種類のエンタープライズソフトウェアと同様、AIシステムは安全、堅固かつスケーラブルでなくてはならない。不正確なレコメンデーションが、悲惨な結果につながる恐れがある業界では特にそうだ。 こうした理由から、GEではAIと機械学習を従来のデータサイエンスの取り組みとは同じように考えていない。本稿では、この考えについてエアハルト氏に話を聞いた。 併せて読みたいお薦め記事 AIの企業導入は進む IT、金融、そしてマーケティング――各分野の人工知能（AI）活用最前線 大手部品メーカーで増加する製造工程でのAI活用 箱根湯本の老舗ホテルが考える、顧
「GDPR施行」に間に合わなかった企業が今やるべきこと (1/2)
関連キーワード GDPR（一般データ保護規則） | データセキュリティ | プライバシー 2018年5月25日に施行された欧州連合（EU）の「一般データ保護規則」（GDPR）。対策は十分だろうか。施行日を過ぎたにもかかわらず、まだ対策が十分ではない企業には、良い知らせと悪い知らせがある。 まずは悪い知らせから。GDPRは、これを順守しない中小規模の企業を廃業に追い込むほど罰則が厳しい。良い知らせというよりも、それほど悪くない知らせは、まだ十分な対策を済ませていない企業が他にもたくさんあることだ。 例えばクラウドベンダーは「自社のサービスが、GDPRの要件に準拠するよう準備を整えている」と説明する。だが、そのサービスのユーザー企業が、コンプライアンス（法令順守）の責任から逃れられるわけではない。GDPRは事実上、EU域内に進出している全ての企業に影響することになる。 併せて読みたいお薦め記事
IT担当者の85％が「復旧に自信がない」 ITの復旧力に関するレポートで本音
関連キーワード HA（High Availability） | IT戦略 | BCP（事業継続計画） | 災害対策 | ディザスタリカバリ 仮想化、クラウド利用……有事の対策は万全か？ 企業は、マルウェア攻撃や自然災害などの混乱にどのように対処し、ITの復旧力をどのように高めようとしているのだろうか。 結論から言えば、全般的に不十分な状態のようだ。データ分析ソフトウェアを開発するSyncsortが発表したレポート『The 2018 State of Resilience』（2018年度の復旧力の状況）では「全体的に、障害発生時のダウンタイムがIT部門の最大許容時間を超えているため、IT部門はこの問題に対処しなければならない」と報告している。このレポートは5632人のIT担当者を対象に2017年1～6月に実施された調査結果を示し、2018年1月に公開された。 併せて読みたいお勧め記事 DR対
「Office 2019はWindows 10でしか使えない」問題に隠れた“もう1つの衝撃”とは
関連キーワード Windows 10 | Microsoft（マイクロソフト） | Microsoft Office | Windows Microsoftが落とした“爆弾”は1つではない 「Windows 10」へのアップグレードのためらいが“命取り”になり得る。Microsoftが、Windows 10より古いバージョンのクライアント版「Windows」では、同社のオフィススイート最新版「Office 2019」を実行できなくなると発表したのだ。この情報は「OfficeとWindowsのサービスとサポートの変更点」という、当たり障りのないタイトルのブログエントリに掲載されている。 “Microsoftが落とした爆弾”ともいえるこのブログエントリは、「Windows 10を使わないことは、Office 2019を利用できなくなることを意味する」というメッセージを伝えている。Office
電子メール不要の時代はすぐそこ？ Office 365とYammer統合の本当の意味
関連キーワード Office 365 | Microsoft（マイクロソフト） | SNS | ソーシャル 米Microsoftは、2012年に12億ドルで買収した米Yammerの企業向けSNS「Yammer」の活用にいよいよ本腰を入れようとしている。Yammerのソーシャル機能と「Office 365」や「Microsoft Outlook」の統合を強化する計画だ。 YammerとMicrosoft製品の統合は、既にOffice 365と「Microsoft SharePoint」で限定的に実現されている。だが、ほとんどの企業はYammerをスタンドアロン製品として使っている。2014年7月下旬にYammerの共同創業者であるデビッド・サックス氏がYammerとMicrosoftを去ることを発表した。その直後、Microsoftは、Yammerの担当組織をOutlookとOffice 3
ベネッセ情報漏えい事件でも焦点 企業が「特権ID管理」に失敗する理由
関連キーワード SIEM（セキュリティ情報イベント管理） | NSA（米国家安全保障局） | 情報漏えい対策 | ID管理 多くの企業は、管理者間で共有することも多い特権アカウントの管理がうまくできていない。最近の調査によれば、米国家安全保障局（NSA）の業務に関わっていたエドワード・スノーデン氏による重要情報流出事件が脚光を浴びたにもかかわらず、そうした状況は変わっていない。高い権限を必要とする業務を従業員に安全に任せるためにはどうすればいいのか。 関連記事 “正規アプリ”が情報漏えいの根源に？ 「Baidu IME／GOM Player事件」の衝撃 モバイルアプリ提供で“大炎上” ゾッとする情報漏えいを避けるには？ 「信頼される社員こそ監視すべき」――内部犯行を阻止する条件 被害者は2万7000人 銀行顧客情報の流出はなぜ起きたのか 【導入効果】ID／パスワードの管理負荷を減らす「ID
データを「価値ある情報」に還元できる企業――彼らが持つ唯一の「共通点」とは？
データを「価値」に変える方法は自社でしか考えられない 自社でハードウェア／ソフトウェア資産を持つことなく、ニーズに応じて柔軟に利用できるクラウドサービスが急速に浸透している。特にリーマンショック以降、ITコスト削減を余儀なくされた多くの企業は、いかに効率良くITシステムを運用するかに頭を悩ませてきた。その点、必要なときに必要なだけ使えるクラウドは、「自社のコアコンピタンスにリソースを集中する」という理想をコスト効率良く実現する格好の手段となった。 だが、いかにクラウドサービスが進展しようと、最後まで自社で持ち、運用を考えなければならない重要な資産がある。それは「データ」だ。データはその企業固有の“ビジネスの源”。「いかに効率良くデータを取得し、管理し、組み合わせ、収益に還元するか」という活用サイクルは、ビジネスの流れを知り抜いた自社でなければ考案できないテーマであるとともに、ITシステムの
孫社長も驚いた「医療現場のiPad／iPhone活用」最前線
チーム医療3.0との対談をUstream中継 総務省は2010年5月、光ファイバー回線やクラウドコンピューティングを駆使して、日本の次の成長戦略を考える「光の道」構想を打ち出した。これが実現した場合、2015年までに全世帯でブロードバンドサービスの利用が可能になる。ソフトバンクの代表取締役社長、孫 正義氏はこの構想を受けて、教育・医療分野を中心にiPadなどの携帯通信端末を無償配布し、電子化促進による利便性の向上やコスト削減などを提言。動画共有サービス「Ustream」を通じて、積極的に発信してきた。 Ustreamタイトル ソフトバンクは11月5日、「ITで医療は変わるのか？ ～孫 正義と9人の医療従事者が徹底討論～」と題する討論会を開催し、Ustreamで生中継した。この討論会では、ITを活用して医療現場の変革に取り組む医療従事者グループ「チーム医療3.0」の活動内容を紹介。さらに、今
【市場動向】医療クラウドの導入意欲とサービスのギャップ
医療現場がクラウドサービス求めることとは？ 2010年の厚生労働省のガイドライン改正を受け、民間のデータセンター事業者が提供するクラウドサービスによる医療情報の外部保存が可能になった。しかし、当初は「医療情報を外部保存する」ことに否定的な考えを持つ医療従事者が多くいた。その後、東日本大震災の影響で医療情報が失われる事態が発生したことを受け、クラウドサービスを肯定的に捉える医療従事者が増えているという（関連記事：なぜ、医療クラウド市場は急速に拡大しているのか？）。 シード・プランニングは2012年3月、病院の医療情報部門担当者 182人、診療所の経営に携わる医師 126人（計 308人）に対して「病院・診療所のクラウドサービス導入意向調査」を行った。その結果では「災害対策にクラウドを活用する」という意見が多く見られた。また、災害対策以外にも期待する意見も多かった。医療機関にはクラウドサービス
医療のIT化が遅れている原因は何か？
公共インフラの中核となる医療健康サービス 「医療健康サービスは、人間が健康で幸福に必要不可欠な社会インフラだ」とアクセンチュアのテクノロジー コンサルティング本部 公共サービス・医療健康 SIグループ パートナー、井形繁雄氏は語る。井形氏はアクセンチュアに約20年在籍し、1998年からヘルスケア分野のコンサルティングに従事してきた。中央省庁や独立行政法人、大規模な公立病院などにおける医療情報システムの導入支援に携わっているエキスパートだ。 アクセンチュアの井形氏 井形氏は「民間病院であっても自治体の病院であっても、その医療行為は各地域における重要なインフラとなる公共的なサービスだ」とも説明する。アクセンチュアでは、ヘルスケア分野を「公共サービス・医療健康」部門の中核として位置付けており、経営・事業戦略の立案からIT化戦略、システムインテグレーション、保守・アウトソーシングまでを含めた包括的
米国の医療IT化施策が生んだ、医療現場と提供ベンダーとのギャップ
米連邦政府が定めた“Meaningful Use”（医療ITの有効利用）プログラムは、「完全統合型のシステムを採用して、ワークフローの改善やシームレスなデータ共有を実現する」というアプローチを奨励する結果をもたらしている。大規模な電子健康記録（EHR）システムの開発者もまた、こうしたアプローチを支持している。だがその一方で、こうした包括的なアプローチが果たしてヘルスケア業界が求める変化へとつながるのかどうかについて、一部からは疑問の声も上がっている（関連記事：米医療機関でマルチベンダー型システムが敬遠される理由）。 統合EHRに代わる選択肢 Meaningful Useプログラムでは、完全なEHRシステムを採用した医師に奨励金が支給されることになっている。米Harvard Medical Schoolの関連医療機関であるボストン小児病院の研究者、アイザック・コヘイン氏によれば「このプログラ
ビッグデータ人材の確保には「最高分析責任者」が必要
「ビッグデータは事実かフィクションか」「マーケティングの策略かまっとうな動きか」「妄想か真実か」――。最近の“ビッグデータ”に関する議論は、ビッグデータをどう捉えるかに終始している。 関連記事 ビッグデータは世の中を変えるか？ ビッグデータを生かすコツは「管理」でなく「分析」にあり PayPalも苦戦？ ビッグデータ活用で解くべき2大課題 米SAS Institute主催イベント「Analytics 2012 Conference Series」の基調講演でスピーチをしたウィリアム・ヘイクス氏によると、いずれの議論も両方が真実であるのが実態だという。よくあることだが、こうした言葉の議論がある場合は、一歩引いて全体像を捉えるのが正解だ。 「間違ったことに焦点を合わせれば妄想になり得る」と、ソリューションプロバイダーの米Link Analyticsで最高経営責任者（CEO）を務めるヘイクス氏は
Facebookによる“ハードウェア設計のオープンソース化”は成功するか？
Facebook主導で立ち上げた「Open Compute Project」 オープンソースのアプローチは、ソフトウェア開発で大きな成功を収めてきた。その考え方をデータセンターハードウェアの開発に適用しようとしているプロジェクトが、「Open Compute Project」だ。非営利団体のOpen Compute Project Foundationが進めるこのプロジェクトでは、マザーボードや電源、サーバシャーシ、キャビネット、バッテリーエンクロージャの仕様開発と機械設計が行われている。この取り組みは、サーバコストを低減し、新しい大規模データセンターの展開を容易にする可能性がある（関連記事：Facebookの「Open Compute Project」は省エネデータセンターを実現するか？）。 Open Compute Projectは、ソーシャルネットワーキング大手の米Facebookが
iPadに指紋センサー？ Appleも参加するハードウェアセキュリティの新潮流
タブレットには現実のセキュリティ不安が付きまとってきた。端末のサプライヤーは、自社の製品ラインに実装するハードウェアベースのセキュリティ対策を強化している。米Appleが取った最近の動きは、そうした重点のシフトを物語るものかもしれない。 Appleは2012年7月に、指紋センサー技術の開発を手掛ける米AuthenTecを約3億5600万ドルで買収した。AuthenTecは1998年に半導体開発のHarris Semiconductorからスピンオフして2007年に上場した企業で、韓国のSamsungのような企業にモバイルセキュリティソフトウェアを、米Hewlett-Packard（HP）や米Dellなどのコンピュータメーカーに指紋センサー技術を提供している。 生体認証についての記事 システム基盤統合化の波は生体認証とともに なりすまし防止の切り札「指静脈認証」はコスト削減にも効く 生体認証
Facebook、Twitter分析ツールの「不都合な真実」
ソーシャルメディアは自社の顧客についてさらに多くを知りたいと考える企業にとって、最大級の情報の宝庫になっている。同時に、マーケティングメッセージの伝達とフィードバック収集を目的に、顧客と接触できる重要な場としても発展してきた。このようなパワフルなリソースの台頭により、多くの組織がソーシャルメディアのデータ利用に本腰を入れている。顧客を理解し、事業上の潜在的な問題発見力を強化するためにデータ分析に取り組んでいるのだ（参考記事：今後必須になる？ ソーシャルメディアモニタリングツー）。 そうした取り組みでは一般的に、ソーシャルメディア分析ツールを利用して、Facebook、Twitter、LinkedIn、Bloggerといったソーシャルメディアの投稿やコメントの中から指定したキーワードを拾い出す。ソーシャルメディア分析ツールは、こうしたサイトのユーザーが新製品や顧客サービス、広告、会社の事業展
BYODを危険にしない「3つの戦略」「4種のツール」
IT環境のセキュリティ対策は、管理者がネットワークにあるハードウェアについて完全な権限を持っている場合でさえ、十分に難しい。だが私物端末の業務利用（BYOD）では、セキュリティ対策は一層困難になりかねない。私物端末を使って重要情報やアプリケーションにアクセスすることを従業員に認める場合、組織はBYODのセキュリティ戦略を確立し、適切なツールを利用する必要がある。 関連記事 【事例】DeNAがBYODをやめた理由 【事例】コニカミノルタの私物iPhone／iPad解禁を促したセキュリティ対策 私物スマートフォンを業務利用させる前に検討すべき3つの項目 BYODを認めるポリシーは、企業をさまざまなセキュリティ問題にさらす恐れがある。私物端末を経由して、LANにある端末がマルウェアに感染するかもしれない。社外秘情報が私物スマートフォンにダウンロードされ、その端末を紛失したり盗まれたりする可能性も
ソーシャルとモバイルを支える、Salesforce.comの新しいクラウド基盤
Dreamforce 2012キーノートのリポートはこちら Chatterの新機能から見る――ソーシャル革命が変える私たちの未来 新しいプラットフォームに求められる3つの要件 米Salesforce.comが開催した「Dreamforce 2012」（米国時間2012年9月18日～21日）の3日目では、同社のプラットフォームに関しての講演が行われた。登壇したのは、米Salesforce.comで、COO（Chief Operating Officer）としてグローバルプラットフォーム、マーケティング、オペレーション部署を統括するジョージ・フー氏と、テクノロジー部門EVP（Executive Vice President）として全ソフトウェア開発を統括するパーカー・ハリス氏、プラットフォーム事業部 シニアディレクター チャック・モルティモア氏だ。 Salesforce.comには、営業支援、
アプリケーションの無停止運用と仮想化を低コストで同時に実現するには
アプリケーション無停止稼働に立ちはだかる課題 「ビジネスクリティカルアプリケーション」、つまり停止してしまうとビジネスに莫大な損害をもたらす重要なアプリケーションが急増している。考えてみれば、今や企業のビジネスのかなりの部分がITシステムに依存している。顧客に対する製品・サービスの提供しかり、パートナー企業との取引しかり、その大部分がネットワークを介したビジネスアプリケーションの処理に依存している。 また社外との接点だけでなく、社内の基幹業務も、ほとんどがIAサーバ上の業務アプリケーションで処理されるようになった。かつては高額なメインフレームコンピュータで稼働していたクリティカルシステムが徐々にIAサーバによるオープン系システムに置き換わり、さらに近年ではサーバ仮想化の普及により、さまざまなシステムがIAサーバ上に集約されるようになった。 このように、今や望む望まざるにかかわらず、IAサー
「基幹システムの仮想化は不安」の誤解
仮想化技術は今や、企業ITの世界においてごく当たり前の技術となった。既に多くの企業が開発・テスト環境や情報系システムをサーバ仮想化基盤上で運用しており、最近では基幹系システムを含む、ミッションクリティカルアプリケーションを仮想化環境に移行する企業も増えてきている。 とはいえ、企業にとってビジネス運営上、止まることの許されない重要なアプリケーションを仮想化環境上で運用することに対して、漠然とした不安感を抱く人も依然として多いかもしれない。「物理環境と同等の可用性が果たして確保できるか？」「十分なパフォーマンスは得られるか？」「セキュリティは担保されるのか？」……。確かに、仮想化技術が登場したばかりのころは、こうした懸念があったことも事実だ。 しかし、ここ数年で仮想化を取り巻く技術が急速に進化を遂げた結果、こうした課題はほぼクリアされつつある。それどころか、幾つかの課題に関しては、むしろ物理環
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