産総研：太陽光発電研究センター 「太陽光発電の特徴」
太陽光発電は、需要の大きい昼間にだけ発電します。原子力発電や大規模な火力発電はその特性上、夜間も発電を続ける必要がありますが、太陽光発電は夜間の余剰電力を増やしません。このため設備容量が増えても設備容量あたりのコストが増えにくく、昼間のピーク需要に対応するのに向いています。また需要のピーク時は化石燃料火力が多いため、温室効果ガスの削減効果も大きくなります(図1)。 たとえば100GWp分の太陽光発電設備を導入しますと、年間平均では日本の総電力需要のおよそ1割を供給しますが、最も需給が逼迫する夏の晴れた日のお昼頃には電力需要の最大３～７割前後を供給して需要のピークを緩和し、同時に化石燃料火力発電を削減することができます。 電力を消費する場所に直接設置できるため、送電に伴う損失が少ないのも特徴です。同時に、送電・変電設備の発熱を抑えて、遠方の他の電源からの送電損失を低減する、副次的な効果も得ら
『東京電力の計画停電を考える』
東日本で発生したマグニチュード9.0の大地震によって 日本経済の中心、そして世界経済に強い影響を与える東京を含む 東京電力のサービスエリア（関東１都６県＋山梨県＋静岡県東部）が 現在、計画停電という状況に追い込まれています。 いつまで計画停電が続くのか・・・実際に停電に遭遇されている方々には とっても気になるところであるかと思います。 東京電力の電力需給につきまして、私は若干の知識がありますので、 この記事で理性的に考えてみたいと思います。 東京電力の発電設備と現在の可能供給力 まず、東京電力の発電設備ですが、大きくは次の３つに分けられます。 水力発電所：約850万kW 火力発電所：約3700万kW 原子力発電所：約1750万kW ちなみに他に風力発電所や地熱発電所もありますが、 水力・火力・原子力に比べると発電量は微々たるものです。 さて、総計約6300万kWの発電設備のうち 少なくとも
電力需要に合わせた電源の組み合わせ ｜ 電気事業連合会【でんきの情報広場】
電力需要の変動への対応が極めて容易であることから、急激な需要の変動、ピーク需要への対応供給力として活躍する。
電力需要の負荷平準化 － 電気事業の現状 ｜ 電気事業連合会【でんきの情報広場】
電気の使用量は変化しますが、電気は貯めておくことができないので、使用量に応じて、電気をつくる量を調節しなければなりません。電力会社は、刻一刻と変化する電力需要に応えるため、1日の中でもさまざまな発電方式を組み合わせています。 ピーク電力への対応 電気がたくさん使われる昼間は、発電所も大量の電気をつくらなければなりません。変動する電力需要への対応に優れている石油火力や揚水式水力発電によって、ピーク電力に備えています。 ベース電力をまかなう 一方、ベース電力は発電コストや環境負荷を考え、原子力発電や水力発電（流れ込み式）によってまかなっています。 電源を組み合わせて使う 日本はエネルギー資源のほとんどを海外からの輸入に頼っています。限りある化石資源や、地球環境問題、さらに経済性なども考えながら、今後も安定的に電気をお届けするために、一つの電源に頼るのではなく、水力、火力、原子力などの各発電の特
続・「節電すべきか」という疑問に対する回答（東北電力、東京電力地域以外） : nori_hara blog
3月16 続・「節電すべきか」という疑問に対する回答（東北電力、東京電力地域以外） カテゴリ:社会 Tweet 週明け15日の日経平均株価が史上3番目の下げ幅を記録するなど、東日本大震災が日本経済に与える甚大な影響が徐々に予想される中、実体のない心因的な理由で、さらに日本経済の停滞を加速させてはならない。過度な自粛ムードは、その典型といえよう。また、東京電力圏・東北電力圏以外で節電しても、わずかな電力しか被災地や首都圏に送れない ことは、かなり多くの方に理解いただけたようだが、そのうえで「節電すべきか」という問題は、ある程度の前提条件を共有しなければ議論にすらならないので、ぜひ理解していただきたい。わが国のエネルギー行政の長である海江田経産相ですら、首都圏の電力がどのように不足するかを理解していなかった のだから、一般の国民が正確に理解できないのも無理はない。この点は井上晃宏さんの記事 が
「節電すべきか」という疑問に対する回答（地域別） : nori_hara blog
3月13 「節電すべきか」という疑問に対する回答（地域別） カテゴリ:社会 東北電力では大規模停電が続いている。東京電力では14日にも1,000万キロワットの電力不足が予想され、東京電力は500万キロワット単位で地域ごと順番に停電させる輪番停電で対応する予定だ。被災地域のように物理的に送電線が遮断されている場合は復旧を待つしかないのだが、単純に電力が不足する場合は、各電力会社間で電力の融通をおこない合うのが通例なのに、今般は、なぜこれが出来ないのか。若干、情報が若干錯綜しているようなので整理しておく。 ２．節電はするべきか各電力会社ごとに事情が異なる。 ①北海道電力北海道は、冬期のエネルギー需要に応える必要性から、需要に対する電力供給能力がそもそも過剰ぎみなので、ボトルネックである北本連系限界の60万キロワットくらいは、おそらく現状でも融通できるだろう。つまり、残念ながら北海道電力の地
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