今なぜ世界で「半導体不足」なのかのナゾを解く | 週刊エコノミスト Onlineから | 週刊エコノミスト Online | 毎日新聞「経済プレミア」
まずは、２０２１年初から車載半導体を中心に不足が続く理由を整理してみたい。 17～18年の半導体好景気から一転、19年はスマートフォンやパソコンの需要停滞により半導体不況に見舞われた。20年は新型コロナ感染拡大により世界的に需要回復にブレーキがかかり、さらに半導体減速が予想されていた。 ところが、20年秋ごろから状況は一変した。自動車販売の急回復に加え、５Ｇ（第５世代移動通信システム）スマホの販売好調、ゲーム機新製品投入や巣ごもり需要による大型テレビ販売拡大。そして、ＩＴを駆使した在宅勤務の活用がコロナ禍で一気に立ち上がったため、ノートパソコンやデータセンター需要も堅調に推移した。 とはいえ、不思議なのは自動車販売台数、スマホ出荷台数、ノートパソコン、テレビなどは過去のピークを下回っている状況なのに、半導体不足になっている。これには理由がある。 不足する三つの理由 （１）対中制裁 第一の理
コロナ感染でにおい感知組織が脱落 少量のウイルスでも 東京大など発表 | 毎日新聞
新型コロナウイルスに感染すると、ウイルスの量が少なくても、においを感知する鼻の奥の組織「嗅上皮（きゅうじょうひ）」がはがれ落ちることを動物実験で確かめたと、東京大などの研究チームが米国化学会の専門誌で発表した。嗅覚障害の病態解明や治療法開発などにつながる成果として期待される。 インフルエンザなどのウイルスに感染し、嗅上皮に炎症が起こると、嗅上皮の表皮が一度はがれ落ちて薄くなり、一定期間経過すると正常な厚さに戻る。重症の場合は元に戻らないこともある。 チームは、ヒトと同じように新型コロナに感染するハムスター計40匹を使って実験。人為的に鼻から感染させると、ウイルスがごく少量でも感染3日後までに嗅上皮の表皮がはがれ落ちて薄くなり、嗅覚障害が起きるような状態になった。感染21日後には大部分は正常に戻ったが、元の厚さに戻らない部分もあったという。
新型コロナ、感染しやすさに地域・民族差なし 遺伝子レベル分析 北大研究チーム | 毎日新聞
新型コロナウイルスへの感染のしやすさは、遺伝子レベルでは地域や民族間の差がないとの分析を、北海道大など日米の研究チームが遺伝医学専門誌に発表した。世界の感染者数は3000万人を上回ったが、地域間格差が大きく、その原因解明が感染対策を考える上で重要になっている。チームは「生活習慣の違いや医療格差が深く関与しているのではないか」と推測している。 英オックスフォード大の研究者らが公表している「Our World in Data」によると、人口100万人当たりの感染者数（26日時点）は米国が2万1248人、ブラジル2万2062人などで2万人を超えているが、日本は640人、中国が62人と少ない。また、米国内ではアフリカ系やラテン系の死亡率が高いが、なぜ差が生じているかは不明だった。 新型コロナウイルスは、表面にあるとげ…
坂村健の目：「正しさの確率」の重み | 毎日新聞
科学者は間違える。野口英世は黄熱病菌を見つけたと思いこんだまま、その黄熱病に倒れた。病原体は菌でなくウイルスで、当時の顕微鏡では見えるはずがなかったのに「見えて」しまったのだという。火星の「運河」をはじめ、そういう例は数多い。 個人でなく科学界全体が間違えた例もある。１９６６年に旧ソ連の科学者が「水の特殊な状態」として提唱した「ポリウオーター」は世界で認められ、多くの関連論文も出た。しかし徐々に反論が増え、７年後に破棄される。関連特許で大もうけという欲が、長期化した原因とも言われている。 「科学絶対神話」という言葉が、科学を絶対と思い込む行いへの皮肉だとしたら、それは正しい。しかし「科学の絶対性」を科学者が信じているという意味なら、それこそありえない「神話」だ。「正しさは確率であり、絶対はない」と骨身にしみているのが科学者。だから科学的になるほど「絶対」という言葉を使いたがらない。
坂村健の目：被ばく影響、科学界の結論 | 毎日新聞
今月１日に日本学術会議から「子どもの放射線被ばくの影響と今後の課題」という報告書が発表された。日本学術会議は我が国の人文・社会科学から理学・工学までの全分野の代表者からなる、いわば「学者の国会」。政府に対する政策提言から世論啓発までを役割としている。 報告書が対象としている東京電力福島第１原発事故については、既に多くの論文や調査結果などが蓄積されている。国連科学委員会の報告でも、放射能由来の公衆の健康リスクについて「今後もがんが自然発生率と識別可能なレベルで増加することは考えられない」と結論が出ている。 学術会議の報告でも、被ばく量はチェルノブイリ原発事故よりはるかに小さいという評価が改めて示されているが、特に不安の多い子どもへの影響に焦点を絞っている点が重要だ。「福島第１原発事故による胎児への影響はない」としており「上記のような実証的結果を得て、科学的には決着がついたと認識されている」と
論点：憲法と安全保障を問う 対談 井上達夫・東京大大学院教授、木村草太・首都大学東京教授 - 毎日新聞
憲法９条をどう扱うかは戦後日本が抱えた大問題だ。昨年、政府が進めた安保法制をめぐる解釈改憲論争もその延長線上にある。９条を将来どうしていけばいいのか。発展的な議論とは何か。リベラリズムの立場から護憲派憲法学者を批判している法哲学の重鎮、井上達夫氏と、集団的自衛権行使容認反対の立場で活発な発言を続けている気鋭の憲法学者、木村草太氏が討論した。【聞き手・冠木雅夫、まとめ・及川正也、写真・中村藍】 この記事は有料記事です。 残り5892文字（全文6090文字）
にわかに信じ難い「糞便移植」 | 無難に生きる方法論 | 石蔵文信 | 毎日新聞「医療プレミア」
大阪大学招へい教授 いしくら・ふみのぶ 1955年京都生まれ。三重大学医学部卒業後、国立循環器病センター医師、大阪厚生年金病院内科医長、大阪警察病院循環器科医長、米国メイヨー・クリニック・リサーチフェロー、大阪大学大学院医学系研究科保健学専攻准教授などを経て、2013年4月から17年3月まで大阪樟蔭女子大学教授、17年4月から大阪大学人間科学研究科未来共創センター招へい教授。循環器内科が専門だが、早くから心療内科の領域も手がけ、特に中高年のメンタルケア、うつ病治療に積極的に取り組む。01年には全国でも先駆けとなる「男性更年期外来」を大阪市内で開設、性機能障害の治療も専門的に行う（眼科イシクラクリニック）。夫の言動への不平や不満がストレスとなって妻の体に不調が生じる状態を「夫源病」と命名し、話題を呼ぶ。また60歳を過ぎて初めて包丁を持つ男性のための「男のええ加減料理」の提唱、自転車をこいで発
インタビュー：「強くて優しい」新しいリベラルが必要 ＮＰＯ代表理事、駒崎弘樹さん | 毎日新聞
こまざき・ひろき １９７９年東京都生まれ。慶応大卒業後、２００５年４月に全国初の訪問型・共済型病児保育サービスを立ち上げた。現在、ＮＰＯ法人フローレンス代表理事 日本の社会起業家のフロントランナーで、病児保育などを手がけるＮＰＯ法人フローレンス代表理事、駒崎弘樹さん（３５）がツイッターやフェイスブックで「新しいリベラル」のあり方について発信し、話題を呼んでいる。駒崎さんがなぜ既存のリベラル勢力や保守勢力ではなく、あえてリベラル像のアップデートについて発言するのか。新しいリベラルの具体像、アップデートのために必要な「草の根ロビー活動」とは何か。ロングインタビューでお届けする。【聞き手・石戸諭／デジタル報道センター】
経団連：「民間主導で成長」提言 政府には頼らず － 毎日ｊｐ(毎日新聞)
経団連フォーラム終了後、「民主導の経済成長を実現する」と強調する米倉弘昌・経団連会長＝長野県軽井沢町で２０１１年７月２２日、宮崎泰宏撮影 長野県軽井沢町で開かれていた経団連の夏季フォーラムは２２日、特区創設など東日本大震災からの復興策に加え、日本経済の再生に向けて電力確保や経済連携推進などを求める提言「アピール２０１１」をとりまとめて閉幕した。震災対応や経済連携策などで立ち遅れが目立つ政府には頼らず、民間主導での経済成長を目指すことで一致。今秋にも、エネルギー政策や経済連携の推進を盛り込んだ民間版の成長戦略を策定することも表明した。【宮崎泰宏】 米倉弘昌会長は閉幕後の記者会見で「政府の姿勢や考え方が停滞しており、復興の取り組みが遅いので民間でどんどん進めないといけない。政府には危機感と緊迫感を持ってほしい」と注文した。 この日のエネルギー政策についての意見交換では、菅直人首相が表明した「脱
ドイツ：７基停止で電力輸入国に…「脱原発」先行き不透明 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
【ベルリン篠田航一】福島第１原発の事故を受けドイツは国内１７基の原発のうち７基を暫定的に停止したため、近隣国から電力を輸入する状況になっている。メルケル首相は６月に、原発全廃までの期間などを示す改正原子力法を成立させる構えだが、早期の原発撤退には与党内からも疑問の声が上がっており、「脱原発」先進国の電力事情も先行きは不透明だ。 ３月の事故後、ドイツは８０年以前から稼働する古い原発７基を暫定的に３カ月停止することを決めた。フランクフルター・アルゲマイネ紙によると、３月前半まで、１時間に平均３５００メガワットを外国に輸出していたが、３月１７日に７基を停止して以降、逆に平均２５００メガワットをフランスやチェコから輸入する事態になった。 連邦ネットワーク庁のクルト長官は、輸入電力が原発で生産されたものかについては「電気は見ただけでは、（原発で作られたものかどうか）分からない」と明言を避けたが、フラ
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メチル水銀：マグロ過食に注意 妊婦から胎児へ影響、低濃度でも 東北大調査 | 毎日新聞
特集ワイド：それホンモノ？ 「良き伝統」の正体 - 毎日新聞
ドイツ:再生エネ普及で電気代高騰、戸惑う国民 野党批判、首相「想定外」と釈明－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)