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「新型コロナはオミクロンで弱毒化した」 「致死率もインフル以下。特別扱いするべき病気ではない」 「感染して免疫をつけたほうがいい」 「欧米はもう脱コロナ。マスクもせず、ただの風邪扱いだ」 テレビをみるとタレントがこのように新型コロナ対策を語っている。果たして本当のことだろうか。 最新の医学論文を踏まえ、COVID-19のリアルに迫る。 ［前編］知っておくべき新型コロナウイルス感染症のリアル ［中編］知っておくべきウイルスとの戦い方 ［後編］微生物との戦争――ヒトと動物、環境と微生物の葛藤 １　２　３　４　→ 2022年冬の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、いよいよ深刻な事態となってきた。12月27日には日本で初めて、1日の死者が400人を越えたが（438人）、2023年1月5日には498人を記録。感染者数の全数把握をやめているし、マスコミもとりあげないので、平穏な日々のように

マスクを着けずに室内で通常の呼吸をした場合、ウイルス粒子を運ぶ唾液の飛沫が90秒間で約2.2 メートル先まで移動するという研究結果が、6月8日、AIP Publishingが発行するジャーナルPhysics of Fluidsに掲載された。 米ニューヨーク州立大学ストーニーブルック校（Stony Brook University）、スイス連邦工科大学チューリヒ校（Swiss Federal Institute of Technology）、韓国の漢陽大学校（Hanyang University）の研究者らが、コンピューターシミュレーションを用いた研究により明らかにした。 米国の疾病予防管理センター（Centers for Disease Control and Prevention: CDC）が他人との間に確保すべき距離は1.8 メートルで、今回の研究ではそれでは不十分ということになる。ち

時事メディカル 連載・コラム 「医」の最前線 「新型コロナ流行」の本質～歴史地理の視点で読み解く～ 感染対策を緩和しても大丈夫か ～コロナ、致死率20分の１～ 「医」の最前線 「新型コロナ流行」の本質～歴史地理の視点で読み解く～ 感染対策を緩和しても大丈夫か ～コロナ、致死率20分の１～ （濱田篤郎・東京医科大学病院渡航者医療センター特任教授）【第５０回】 国内の新型コロナウイルスの新規感染者数は９月に入って減少しており、第７波の流行がピークを越えた状況にあります。時を同じくして、政府はさまざまな感染対策の緩和を発表し、社会経済の再生にかじを切っています。このような対策緩和を進めて、流行再燃は起きないのでしょうか。今回は９月から始まった感染対策緩和の影響について検討してみます。 ◇致死率は大幅に低下 世界各国は2022年、新型コロナ対策の緩和を急速に進めてきました。これはオミクロン株の流行

要旨 今回のコロナ禍では、各国が大規模な政策対応を総動員することで、2008～09年の世界的な金融危機時のような信用収縮が回避された。厳しい行動制限の効果やワクチン接種の進展もあり、先進国を中心に感染封じ込めに向けた動きも徐々に広がり始めている。各国の財政・金融当局は近い将来に、危機時モードから政策正常化に舵を切ることになろう。既に欧米では危機対応による大規模な財政出動から、長期的な視野に立った財政運営へと政策の軸足がシフトしつつある。新興国ではインフレ警戒から政策金利の引き上げに動く中銀が増えている。慎重な緩和縮小姿勢を維持する先進国中銀も、出口に向けた地均しを始めている。危機後の状況に即した財政運営への軟着陸をどう図るかや、大規模金融緩和の手仕舞いに伴う金融市場の動揺をどう封じ込めるか、政策当局は難しい舵取りを迫られている。 新型コロナウイルスの感染拡大に見舞われた世界各国は、財政・金

【読売新聞】　政府は１５日、新型コロナウイルス感染症対策本部の会合を開き、「第７波」のための新たな対策を決定した。行動制限は行わないとし、「新型コロナと併存しつつ平時への移行を慎重に進める」と明記。ワクチン接種と検査、換気の徹底を呼

流行初期からオミクロン株は従来の新型コロナウイルスと比べて症状が軽いと言われてきましたが、具体的な症状の頻度、持続期間、後遺症の頻度などが分かってきました。 オミクロン株では感染機会から約3日後に発症する従来の新型コロナウイルスとオミクロンとの潜伏期の違い（筆者作成） 従来の新型コロナでは感染してから発症するまでの期間（潜伏期）は約5日とされていました。 しかし、オミクロン株ではこの潜伏期が従来の新型コロナウイルスよりも約2日短くなっています。 国立感染症研究所の疫学調査ではオミクロン株の潜伏期は約3日となっており、99％の人が感染してから7日以内に発症しています。 また、感染者と接した場合も7日以上経った後に発症することは稀ということになります。 オミクロン株では咽頭痛、声のかすれ、鼻水が多いオミクロン株感染者の症状の頻度（UKHSA publications gateway numbe

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オミクロン株が流行の主流となり、ことし１月から２月にかけて、毎日報告される新規感染者数が前の週の同じ曜日から大幅に増加する状況が続きました。 ２月中旬となり、ようやく感染者数が前の週を下回るようになりました。 １週間平均の推移は次のようになっています。（２月１４日までのデータ・小数点１位を四捨五入） ２月　８日　９万２７７２人／日 ９日　９万２７６３人／日 １０日　９万３１７０人／日 １１日　９万３２６６人／日 １２日　８万７９５７人／日 １３日　８万６０７７人／日 １４日　８万４８５０人／日 連休の影響などもあるため、簡単には判断できませんが、ことし１月以降一貫して増え続けてきた週平均の値が、今月１２日に初めて減少となりました。 この推移からは２月１１日がピークとなっているように見えます。

インタビュー記事：ゴードン・ベル賞COVID-19研究特別賞受賞！坪倉誠先生が語る飛沫・エアロゾル飛散シミュレーションが切り拓く未来

当初、オミクロン株が出現した際に「ワクチンの効果が大きく落ちる」ということが注目されました。 オミクロン株の出現から2ヶ月以上が経ち、オミクロン株に対する多くの知見が集まってきました。 オミクロン株に対してワクチンはどれくらい有効なのでしょうか？ オミクロン株に対しても2回のワクチン接種はある程度感染を防ぐワクチン接種歴別の新規感染者数（1/24-1/30、厚生労働省 第71回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード資料より） オミクロン株に対しては、ワクチンによる感染予防効果は大きく落ちることから、第6波では2回ワクチン接種を完了している人も多く感染しています。 しかし、オミクロン株では感染を防ぐ効果が全く期待できないというわけではありません。 2022年1月24日から1月30日までに感染した人の中で、ワクチン未接種の人、2回接種済みの人との10万人当たりの新規陽性者数を比べてみ

重症化しにくいとされてきたオミクロン株。しかし、感染者数は過去最多の水準が続く中、重症患者が増え続けています。 一日に報告される亡くなった人の数は100人を超え、デルタ株が拡大した感染の第5波のときのピークより多くなっています。 どんな人が重症化しているのか。 感染を抑える目的で出されたまん延防止等重点措置の効果は、オミクロン株でも出ているのか。 国内でも報告され始めた、異なる系統のオミクロン株「BA.2」の感染状況への影響は。 わかってきたことをまとめました。 （2022年2月9日現在） 一日の死亡者数 デルタ株の時期を超える オミクロン株によって引き起こされた、今回の新型コロナウイルスの感染拡大。 拡大のペースはやや鈍化してきたものの、過去最多の水準が続いています。 一日に報告される亡くなった人の数は、2週間前の2022年1月26日には34人でしたが、2月4日には103人と100人を超

現在、世界中で急激な新型コロナ感染者の増加が観察されており、その背景にはオミクロン株の存在があると考えられます。 日本国内における新型コロナの流行「第６波」においてもオミクロン株が主流になっています。 オミクロン株はなぜこれほどまでに広がりやすいのでしょうか？ 世界中で感染者が爆発的に増加している世界における週ごとの新型コロナ患者報告数の推移（WHO. Weekly epidemiological update on COVID-19 - 13 January 2022） 現在、世界で報告されている新型コロナの感染者数がこれまでにないペースで急激に増加しています。 過去2年間の流行では、週当たりの感染者数が600万人を超えることはありませんでしたが、現在は1500万人に達しています。 これは2021年11月に南アフリカ共和国などで見つかり、世界的に拡大したオミクロン株による影響と考えられま

新型コロナウイルスワクチン大規模接種センターに向かう人たち＝２９日午後、東京都千代田区（鴨川一也撮影） 終盤国会で野党が「ワクチン接種の遅れは政府の失策」と追及を強めている。医療従事者と６５歳以上の高齢者を対象とした新型コロナウイルスワクチンの接種回数は増えてきたものの、菅義偉首相が目標に掲げる１日当たり１００万回には届いていないからだ。ただ、野党は昨年の国会審議でワクチン承認に慎重な対応を求めていただけに、政府側からは変わり身の早さに不満の声が漏れる。 「どうしてこんなに遅いんですか。接種が」。１３日の参院内閣委員会で、立憲民主党の杉尾秀哉氏は河野太郎ワクチン担当相にこう迫った。「だいたい想定通り」とかわした河野氏に対し、杉尾氏は「そもそも気長に待ってくださいと国民にいえますか！　今の混乱をどう思っているのか」と追い打ちをかけた。 産経新聞社とＦＮＮ（フジニュースネットワーク）が１５、１

2021年度（21年4-9月）の倒産件数は前年同期比25.7％減となる2938件となり、2000年度以降で最少、1999年度以前と比較しても55年ぶりの低水準を記録した。持続化給付金など政府による事実上の資本注入策に加え、各金融機関による無利子・無担保融資、既存融資のモラトリアム対応など、考えうる金融支援を総動員した万全の資金繰り対策が行われたことで、業種を問わず経営不振に陥った多くの中小零細企業が「手元資金の枯渇」という最悪の事態を回避し続けていることも、法的整理としての倒産発生を大きく抑え込んだ要因となった。 一方で、負債総額は前年同期から3.8％減少となる5784億7000万円となり、倒産に比べて減少率は小幅に留まった。倒産が減少するなかでも、負債10億円以上の中大型倒産が複数発生。事業再生による旧会社の清算などで負債が大型化した側面もあるものの、コイケ（5月民事再生）やサン宝石（8

新型コロナウイルス感染症には遷延する症状、いわゆる後遺症を訴える患者さんが一定の割合でいらっしゃいます。 海外、そして国内からも後遺症の報告が集まり、徐々に実態が明らかになってきています。 現時点での新型コロナ後遺症に関する知見をご紹介します。 新型コロナの後遺症とは？新型コロナに感染した人のうちほとんどの人は回復後、通常の健康状態に戻る一方で、回復した後も数週〜数ヶ月間様々な症状が続く方がいます。 これらは海外では「LONG COVID」「Post COVID」などと呼ばれていますが、日本国内では「後遺症」と呼ばれることが多いため、ここでも新型コロナ後遺症という表現を使います。 この新型コロナ後遺症は、単一の病態ではなく、実際には4つの病態が複合的に絡み合った病態ではないか、ということが分かってきました。 4つの病態とは、 (1) 肺、心臓への恒久的障害 (2) 集中治療後症候群（pos

新型コロナウイルスに感染した後、1ヶ月以上症状が続くことがあり「後遺症」と呼ばれています。 現時点で後遺症について分かっていることについてご紹介します。 新型コロナの「後遺症」とは？新型コロナに感染した人の中には、数週〜数ヶ月間に渡って様々な症状が続く方がいます。 これらは海外では「LONG COVID」「Post COVID」などと呼ばれていますが、日本国内では「後遺症」と呼ばれることが多いため、ここでも新型コロナ後遺症という表現を使います。 新型コロナ後遺症の定義は国内では定まったものはありませんが、海外では「発症から4週間経っても続く症状」を後遺症と定義しているものもあります。 新型コロナ後遺症の原因は？新型コロナ後遺症が起こる原因についてはまだ多くが未解明です。 単一の病態ではなく、4つの病態が複合的に絡み合った病態ではないか、と考えられています。 4つの病態とは、 (1) 肺、心