ろんず @athlonz CD-Rの寿命が20年くらいなんだけど、そろそろ00年代に買った同人CDがやばい デジタル配信されていない曲、再販もない、そもそも作者が行方不明 もはやこの手元にあるやつだけが最後 2024-04-11 12:58:13
ろんず @athlonz CD-Rの寿命が20年くらいなんだけど、そろそろ00年代に買った同人CDがやばい デジタル配信されていない曲、再販もない、そもそも作者が行方不明 もはやこの手元にあるやつだけが最後 2024-04-11 12:58:13
夕燐 @yr_botwatch 平均値と中央値の違い、外れ値を弾く事の大切さ、最頻値と中央値と平均値の比較……この辺がなんで大事なのかよくわかる例がようやく健全な物で例えられるようになったのは大きい twitter.com/dh1uw6/status/… 2023-12-11 14:30:53 リンク スポーツ報知 大谷翔平がドジャースに10年1014億円で移籍 花巻東時代からの片思いがようやく実る : スポーツ報知 エンゼルスからフリーエージェント(FA)になっていた大谷翔平投手(29)が、ドジャースと契約合意したことが明らかになった。大谷は自身のインスタグラムで英語で「ドジャースを選ぶことにしました」などと報
機械学習における過学習(過剰適合/オーバーフィッティング)とは、AIが学習データのみに最適化されてしまい、未知のデータに対する予測能力が低くなってしまうという現象です。そんな過学習と同様の現象が機械学習分野だけでなく社会全体のさまざまな場面でも発生していると、Google傘下の人工知能研究所・Google Brainの研究者であり近年の画像生成AIに広く用いられている「拡散モデル」の論文執筆者でもあるJascha Sohl-Dickstein氏が主張しています。 Too much efficiency makes everything worse: overfitting and the strong version of Goodhart’s law | Jascha’s blog https://sohl-dickstein.github.io/2022/11/06/strong-Go
北海道・知床半島沖で観光船「KAZU I(カズ・ワン)」が沈没した事故は、23日で半年。運輸安全委員会が船内から見つかった乗客のカメラを解析し、船上から撮影したとみられる画像データ約150枚を復元していたことが同日、分かった。沈没直前の様子を撮影したとみられる動画データの痕跡も確認されており、さらに解析を続ける。事故では乗客乗員26人のうち20人の死亡が確認され、6人が行方不明。カメラを安全委に提供した被害者家族は、事故の一日も早い原因究明を切望している。(大竹直樹) 画像データが復元されたのは、知床を旅行中にカズ・ワンに乗り込んだ小柳宝大(みちお)さん(34)が所持していた一眼レフカメラのSDカード。小柳さんは勤務先の大手外食チェーン「リンガーハット」で海外出店を任され、約5年前からカンボジアに赴任。帰省のために一時帰国し、上司の男性=当時(51)、死亡=と一緒に知床を旅行中に事故に遭っ
年収のダウンが叫ばれて久しいが、実際どれだけ減ったのか。国税庁「民間給与実態統計調査」のデータに基づき社会保険料や住民税などを含めて徹底分析した北見式賃金研究所(愛知県名古屋市)の北見昌朗所長は「政府は、社会保険料(健康保険、介護保険、厚生年金、雇用保険など)、住民税、消費税などを引き上げて、民間からお金をむしり取ることばかりに熱心で、市中にお金が回らなくなったのも当然だ」という――。 給与から天引きされる社会保険料や住民税が激増 国税庁の「民間給与実態統計調査」は年末調整の結果であり、いわゆるアンケート調査ではない。日本の給与を調査したデータとして、これ以上信頼性の高いものはない(本記事では「民間給与実態調査」と略す。本記事を執筆している2022年8月時点では、2020年分が最新のデータである)。 ※「民間給与実態調査」は「平均年収×勤労者数=給与総額」でまとめられている。「平均年収」と
2022年5月26日、岩手県釜石市は市職員2名が共謀し住民基本台帳から全市民の個人情報を違法に取得していたことを公表しました。市は職員2名を懲戒免職とするとともに、岩手県警に刑事告発を行いました。ここでは関連する情報をまとめます。 全市民の個人情報を持ち出し 市民の情報や住民基本台帳のデータを無断でダウンロードするなどの流出行為に関わっていたのは釜石市職員である総務企画部の係長(職員A)と建設部主査(職員B)の2名。 住民基本台帳にデータへのアクセス権を保有しているのは市職員の半分にあたる約300人。職員Aはアクセス権限のない部署に異動した後、アクセス権限を持つ職員Bに対してデータの送信を依頼してた。*1 *2 職員Aは保育料滞納情報など職員B以外の複数の職員からメールを通じて市民の情報を取得しており、他の関与者がいないか市は調査を継続する。*3 職員Aは市の引継資料を使って不正閲覧を行っ
東京の多摩川沿いの浸水リスクがある地域で、「なぜか人口が増えている」ことをデータ分析ソフトを使って明らかにして、その背景を探りました。 次にこんな記事も書きました。 南海トラフ巨大地震によって津波の浸水が想定されている区域で、高齢者の施設がすごく増えていることを示した記事です。 どちらの記事も、誰もが入手できる「オープンデータ」と、後述する「GIS」という分析システムを使って隠れた事実を浮き彫りにした、データジャーナリズムのお手本などと紹介されたこともあります。 そしてつい最近手がけたのがNHKスペシャル「〝津波浸水域〟の高齢者施設」。蓄積してきた分析のノウハウを注ぎ込んだ番組です。 「データ分析」というと専門的で、すごく難しく思う方もいるかもしれません。しかし最初に述べたように私は数年前までは、パソコンを満足に使えない、データ分析とは無縁の「ガラケー記者」だったのです。本当に。 そんな私
全国で新型コロナの第5波に見舞われており、特に関東ではこれまでで最大規模の流行となっています。 第5波の特徴として感染者数に占める重症者の割合が少ないことが挙げられますが、だからといって決して安心できるものではありません。 東京都の新規感染者数は第3波のピークを超えさらに増加東京都の新型コロナ新規感染者数の推移(Yahoo!JAPAN 新型コロナウイルス感染症まとめ より) 7月29日の東京都の新規感染者数は3865人に達し、これは1週間前の7月12日の1978人よりも約2倍の増加になっています。 これまで東京都内の新規感染者数のピークは第3波の2021年1月7日の2520人でしたが、それをすでに大きく上回っており、さらなる増加が懸念される状況です。 デルタ型が4割を超え、アルファ型からの置き換わりが顕著に東京都におけるL452R(デルタ型)陽性率の推移(第56回東京都新型コロナウイルス感
共同通信社は、記者が厚生労働省の検討会を取材した際の録音データを外部の取材先6人にメールで送っていたなどと発表し、取材で得た情報を報道の目的以外で社外に漏えいした行為で、記者倫理を逸脱しているとして、12日付けで記者2人と上司3人を懲戒処分にしました。 共同通信社によりますと、先月20日、東京の本社の社会部の記者が、厚生労働省の大麻などの薬物対策に関する検討会を取材した際、制限されていた録音を行い、その音声データを大阪支社の社会部の記者に送りました。 大阪支社の社会部の記者は、発言者と発言内容の一部が分かる形で複数回ツイートしたうえ、音声データや文字におこしたメモを大麻関連の取材で知り合った外部の6人にメールなどで送っていたということです。 ツイートに気付いた厚生労働省からの抗議で、問題が発覚したということで、共同通信社は、取材で得た情報を報道の目的以外で社外に漏えいした行為は記者倫理を逸
日本周辺だけが網掛けになっている地図。そして「NO FORECAST(予報なし)」の文字。実はこれ、日本の研究機関が発表している雨の予測です。何か機密が隠されているのか?それともハッカーによるものか?取材を進めると、気象の予報技術が急速に進む一方で、昔からの規制が残っているため、その成果が一般に共有されにくいという皮肉な現実が見えてきました。(社会部記者・災害担当 島川英介) さきほどの画面は、理化学研究所計算科学研究センターの研究グループが運営する「理研天気予報研究」のホームページです。 現在、「世界の降水予報」と「関西の降水予報」の2つが一般に公開されています。 このうち「世界の降水予報」は、複数の人工衛星のデータから、世界全体で降っている雨の強さを確認。そのデータをもとに12時間先までの世界の雨雲の動きを予測します。 一方、「関西の降水予報」は、予測が困難で、突如激しく降り始める局地
現代に欠かせないインターネットを支えているのは、世界各地を結ぶように海底に張り巡らされたケーブル網です。そのメンテナンスを担当している人物に迫ったムービーが、MotherboardのYouTubeチャンネルで公開されています。 Inside the Beach House Connecting the World’s Internet - YouTube Facebookや電話、Netflixやメールのやりとりなど、大西洋におけるデータ通信のほとんどは海底に敷設されたケーブルを介して行われています。しかし、ケーブルがなければ普段通りにネットを使えないという事実は、それほど多くの人には知られていません。 デンマークの工業地帯にあるこの小さな建物こそ、巨大なインターネットの根幹を成しているのだそうです。 この人は海洋メンテナンスの管理者であるKeld Sorensenさん。北海と大西洋をつらぬ
2015年、米カリフォルニア州サンバーナーディーノで銃乱射事件が発生した。パキスタン系アメリカ人でありイスラム教徒だった犯人の名前が報じられるやいなや、ネット上はイスラム教徒を殺害せよという書き込みで溢れかえる。 事件の4日後、オバマ大統領(当時)は国民向け演説で「差別を拒むことは、宗派を問わずすべての米国人の責務」と語り、「自由は恐怖に勝ることを忘れないよう」呼びかけた。「タフで冷静」、「恐怖に判断力を曇らせられないよう促した」。人々の良心に語りかけ、受容と寛容の重要性を説いた演説はメディアに称賛された。 しかし、著者らがグーグル検索のデータを分析したところ、異なる実態が浮かび上がってきた。イスラム教徒を「テロリスト」、「悪人」、「暴力的」、「邪悪」などのワードと結びつけた検索が、演説終了後に倍増していたのだ。 本書は、グーグルのデータサイエンティストや大学の客員講師などを勤めてきた人物
裁量労働制に関する厚生労働省調査に不適切なデータ処理があった問題で、調査に当たった労働基準監督官の男性が二十四日までの共同通信の取材に「一社当たりの調査時間を約一時間半とする内規に従ったが、(私の場合)十分な時間が取れなかった。結果的に調査がずさんになってしまった」と証言した。 この調査を巡っては、これまで不自然な数値が二百件以上見つかっているが、実際に担当した監督官が調査手法の不備を証言するのは初めて。全国約三百二十の労働基準監督署が一万一千五百七十五事業所を調査したが、不十分な調査の一端が浮かび上がった。 問題となっているのは「二〇一三年度労働時間等総合実態調査」。裁量制の拡大など働き方改革関連法案の一部は、この調査を踏まえた政府の審議会の議論を経て作成された。安倍晋三首相は全データの精査を指示しているが、調査全体の信頼性に疑義が生じれば法案そのものの正当性が問われかねない。
転売屋撲滅宣言は多くの反響を呼んだ。 その中に 「高額転売しても買う客がいるということは値段の初期設定が間違ってるだけ」 「経済学的には需要と供給のバランスを転売屋が整えてるだけ」 「主催者はチケットを売り切ってるし、客はライブ見るためなら高い金払うし、何が問題なの?」 という意見も多くあることに驚いた。 転売を許さないお客さんと、転売を容認するお客さんの対談という記事も読み応えがあった。 ■転売問題とはどのような構図になっているのか考えた この問題はいわゆる「経済学的な需給バランスによる価格決定問題」と決定的に異なるところがあると思う。それは(販売者)と(購入者)という2つのプレーヤーだけの話ではないところだ。 販売者は(主催者)と(出演者)に分かれる。すなわち事務所とアーティスト。 購入者は(来場者)と(転売者)に分かれる。すなわちファンと転売屋。 4つのプレーヤーが関係する問題なのだ
格差社会が大きな論争テーマになる中で、実際に所得格差が広がっているのかについて、これまでもいくつか図録化してきた(テーマ別図録リスト「格差」参照)。ここでは、ジニ係数や上位と下位の所得差といった社会全体の格差状況ではなく、高額所得者がいかに社会の富の大きな割合を占めているかを所得シェアの面から見てみることにする。 欧米でも格差問題が関心を呼び、ピケティなど高額所得者の所得シェアのデータベースを作成する研究者が出てきている。こうしたデータベースはThe World Top Incomes Databaseサイトに集大成されており、ここには主要国の高額所得者(所得上位1%層や10%層など)の所得シェアを戦前から追ったデータが掲載されている。ここでは所得上位1%層について日本、フランス、米国、英国、カナダの推移をグラフにした。 もっと多くのOECD諸国のデータ(ただし2時点比較のみ)は図録465
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