GDP4位で騒いでいる場合ではない？日本の研究の質がイランやスペイン以下であることが判明！ - ナゾロジー
日本から優れた論文が出なくなりつつあります。 日本の文部科学省（MEXT）による分析によって、日本の研究が世界の人々から注目される研究成果を出せなくなっていることが示されました。 報告書では、日本は中国と米国に次いで世界3位の研究開発費を投じているにもかかわらず、学術論文の上位10%に掲載される論文数が20年の間に4443本から3767本と15%も減少しており、韓国・スペイン・イランに次ぐ世界13位と大きく順位を落としました。 報告書は日本が停滞している間に、周辺国のレベル上昇したことが主な原因としています。 しかしここ20年の間に、日本以上に順位を急激に低下させ続けた先進国は存在せず、単なる停滞が全ての原因とは言えない状況にあります。 なぜ日本の研究は第一線から退きつつあるのでしょうか？ 報告書の詳細は2023年10月25日に文部科学省によって発表されました。
「給料格差ツイート、狙ってやった」 日本捨てる若手学者の危機感
問うたのは「大学の経営マインド」 東大大学院は留学予備校 社会のため、大学は経営観点を 「じゃあ何が違うのかというと、あれですね、給料です」。一橋大学から香港科学技術大学に移籍する講師、川口康平さん（34）がツイートした移籍理由が4月中旬、話題になりました。1000回以上リツイートされ、反応などを盛り込んだTogetterまとめは30万回以上見られています。実は「議論を起こしたい」と、半年前から考えていたというこのツイート。その真意を、ご本人に伺いました。 香港科技大は近年シンガポール国立大学の後塵を拝しつつあるものの長らく経済学ではアジア太平洋地域のトップ校で，大学総合ランクでも2015年のTHEでは東大を上回っています．とはいえ，研究環境面で一橋が特別負けているとは思いません，じゃあ何が違うのかというと，あれですね，給料です． — Kohei Kawaguchi (@mixingale
トランプ政権発足後1週間でアメリカのサイエンスに起きたこと | Gecko's Eyes
最初に断っておいたほうがいいかもしれません。私自身は地球温暖化についてはIPCCと同じ意見です。つまり、地球温暖化はほぼ確実に起きていて、その原因は人為的なものである可能性が高いと考えています。その意味で気候変動に対して否定的なトランプ政権の方針には批判的です。以下の文章は、そういう視点で書かれていることに注意してください。 * さて、トランプ政権の発足前、彼が大統領選に勝利したときから、サイエンスのコミュニティでは彼の科学政策を不安視する声がありました。そのひとつが気候変動の問題です（他にもワクチンの問題などがありますが、まだ噂レベルなので今回は触れません）。トランプ氏は選挙期間中から気候変動問題は存在せず、過剰な環境規制が経済を圧迫していると主張してきました（選挙期間中に「気候変動の話は中国のでっち上げだ」とTwitter でツイートして問題になったのを覚えている人もいるかもしれません
アラン B. クルーガー 「何が人をテロリストにするのか?」 (2007年11月11日)
Alan B. Krueger, “What makes a terrorist?“, (Vox, 11 September 2007) 経済学者にとって犯罪者とは、機会費用の低く、しかもそもそも当然認められるべき機会もわずかにしか持たない人のことである。テロリズムはそれとはまた別の話だ。テロリストとその組織は政治声明を発信しようとしている。つまりまず深刻な政治的不平不満が在って、しかもそれを申し立てる為の方策が他に無い何も時に、テロリストは決起するのである。 私の級友だったタイラー・コーエン [Tyler Cowen] が私の新刊 『テロの経済学 : 人はなぜテロリストになるのか [What Makes a Terrorist: Economics and the Roots of Terrorism』 の書評の中でこう述べている。「唯一の不満は、本書がそのタイトルについて論じていない点
NHK NEWS WEB 閉ざされた研究者の世界は変わるか
閉ざされた研究者の世界は変わるか 7月28日 16時40分 研究者と聞くと、“複雑な実験に没頭して難しい論文を書いている”という印象を持つ方も多いのではないでしょうか。私たちの生活をよくするために日々、努力しているにもかかわらず、ややもすると“象牙の塔”とも皮肉られ、世間とは深い溝があるように見られています。 こうしたなか、クラウドファンディングの手法を使って、研究者と一般の人たちをつなごうという新たな取り組みが始まっています。“閉ざされた”研究者の世界は変わるのでしょうか。（ネット報道部・萩原潤治） “巨大トカゲ”に迫る若手研究者 恐竜の時代（中生代白亜紀）に生息していた巨大トカゲの「モササウルス」。体長は１０数メートルにも及び、トカゲでありながら水中で生活するなど、今も分かっていないことが多い謎の生物です。 東京大学大学院で古生物学を専攻している山下桃さん（２６）は、モササウルスの眼
Twitterで株式市場を予測：「86.7％の精度」 | WIRED VISION
前の記事 台所で生じる「ホワイトホール」：物理学者が検証 Twitterで株式市場を予測：「86.7％の精度」 2010年10月22日 サイエンス・テクノロジー コメント： トラックバック (0) フィードサイエンス・テクノロジー Lisa Grossman Image: flickr/Perpetualtourist2000 ある1日に『Twitter』の世界(Twitterverse)がどのくらい平穏だったかを測定することで、3日後の『ダウ・ジョーンズ工業株価平均』の変化の方向性を86.7％の精度で予測できるという研究成果が発表された。 この発見は、(別の研究から派生した)ほとんど偶然によるもので、研究者たち自身が驚いている。インディアナ大学のJohan Bollen准教授(社会科学)らによる研究論文は、プレプリント・サーバー『arXiv.org』に掲載された。 これまでの研究によって
IT化で給料はダウン：国勢調査結果で判明 | WIRED VISION
前の記事 「何でもタッチスクリーンにする」Intel社の新技術(動画) 昆虫の目に超接写：画像ギャラリー 次の記事 IT化で給料はダウン：国勢調査結果で判明 2010年7月 2日 経済・ビジネス社会 コメント： トラックバック (0) フィード経済・ビジネス社会 Casey Johnston 充分に教育を受けていない場合、IT化は給料に悪い影響があるという研究論文が発表された。 香港における労働者の教育レベルと各業界のIT浸透度を調査したこの論文(掲載誌は『Educational Researcher』)によると、IT化は、教育水準が低い多くの労働者の給料を圧迫しているという。IT化が給料を押し上げる場合もあるが、それは教育水準が高い個人にのみ当てはまるという。 ITの活用と教育の経済的な相互作用に関する研究はまだ多くは存在していないが、2003年のある研究では、IT化は、建設労働者から銀
巨大ショッピングセンターの落日 このままではかつてのボーリング場の二の舞いか | JBpress (ジェイビープレス)
今年5月の本コラムで、郊外地に巨大なモールを展開する流通大手のSC（ショッピングセンター）のビジネスモデルが客足の落ち込みとともに、岐路に差しかかっていると指摘した。 その後、流通大手各社は矢継ぎ早に施策を打ち出したが、目立った効果は表れていない。 今回は、筆者自身が目にした事象に触れながら、流通大手の現状と先行きをナナメの視線で分析してみた。 シンパのアナリストも投資判断引き下げ 今年5月の原稿では、「ブルーチップ」と呼ばれる優良株に投資する海外機関投資家の間で、SC事業の不振を理由に、イオンやセブン＆アイ・ホールディングスの株を手放す動きがあると触れた。 その後、大手各社は食品メーカーなどと共同で日用品の全国展開商品（ナショナルブランド）の一斉値下げで客足の確保に躍起となった。だが、「足元の四半期業績を見る限り、効果は限定的だった」（外資系運用会社）と捉える機関投資家が大半だった。 大
あの「ジェイコム男」がオリックス株主９位に - 社会：ZAKZAK
あの「ジェイコム男」がオリックス株主９位に １０７万株保有、時価総額６０億円 ２００５年１２月、みずほ証券がジェイコム株を大量に誤発注した際、１０分間で２２億円の利益をあげた、あの「ジェイコム男」ことＢ・Ｎ・Ｆ氏（本名非公表、３１）が、オリックスの株式を大量に購入。３月末時点で第９位の大株主に躍り出ていたことが５日までに分かった。同社が全株主に発送した株主総会招集通知の中に、本名が記載されていたのだ。 通知書によると、Ｂ・Ｎ・Ｆ氏は公開済みのオリックス株１０７万株を保有。時価総額は６０億円（４日終値）に達し、信託銀行や外資系投資銀行を除くと、みずほ銀行、日本生命につぐ第３位。個人株主では、約３万人が保有する同社株の３分の１を１人で占める。昨年上半期までの有価証券報告書には名前がないことから、昨年１０月から今年３月の間に購入したことになる。現在も保有しているかは不明だ。 Ｂ・Ｎ・Ｆ氏は有名私
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[PDF] 不安な個人、立ちすくむ国家 〜モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか〜 平成29年5月 次官・若手プロジェクト | 産業構造審議会総会（第20回）‐配布資料 | 経済産業省
世界の工場、中国に陰り 「労働コスト」日本を逆転 - 日本経済新聞